著者
桐山 勉 藤城 享 栗原 健一 川島 順 長谷川 正好 渡邊 彩
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.131-136, 2017 (Released:2017-11-01)
参考文献数
3

2010 年頃から AI 第三ブームが起こり、特に特許情報業界においても 2015 年秋頃からこの 2 年間で AI に関する注目は急激に加速された。 2017 年に入ると囲碁と将棋において AI が人間の TOP を破り、AI が神業の様だとも言われるようになった。囲碁と将棋の世界では AI が自己対戦を繰り返し、人間なら1000 年以上も掛かる経験を短期間で演習疑似体験して自己啓発をしている。 医療分野ではパラリンピック選手が最先端医療によりEnhanced Humane になり活躍している。これと似たような現象として Enhanced & Augmented Intellectual Property Information Scientist with AI になることを目標とした。AI に関して、Level-1~5の仮目標を設定した。一気に Level-5 に到達することは現実的に難しいので、3~5 年の短期計画と 10 年の中長期計画を仮作成し、3 年計画の研究を開始した。 現在では、深層学習がオープンリソースとして公開されるようになった。 そこで、コンピューター言語の Python を習得した。一方、AI を活用した特許検索システムの利用から始め、疑似体験を行った。初年度として、検索競技大会 2016 の化学・医薬分野の問 2 を「Semantic Search +AI」を活用して、検証した。この研究は PDG 部会の活動として中間発表を行う。
著者
桐山 勉 川島 順 藤城 享 栗原 健一
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第19回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.55-60, 2022 (Released:2022-07-01)

Open Science & Citizen Science時代において、IP Patent Information Scientistとして社会的なニーズテーマにて何かしらの社会貢献をしたい。具体的には国連が定めたSDGsテーマに沿う社会的テーマとして、「台風の制御技術の特許分析」を通して、社会貢献をしたい。更に具体的には、台風の制御技術を10個の詳細技術領域に分けて特許分析を行い、新たな社会的な知恵を纏めて提言を捻りだし、アイディア的ではあるが改善技術の進歩的な効果を狙う新規特許出願ができないか検討した。予稿集の配布前までに特許出願したい。先ずは、過去の学びの王道に沿って、官庁関連から報道・公開されている資料を学び、実際に関連する特許情報を調べて、その分析を試みた。そして、INFOSTA-SIG-PDG部会としてCitizen Scienceとして何かお役に立つことができないか、研究してみた。「台風の制御技術の特許分析」に対して、台風の膨大な自然エネルギーから1~3%のエネルギーを吸収し、それを社会に役立つ電気エネルギーに変換し、二次電池に蓄電する電気船の技術に的を絞り、研究を行った。これからのIP Landscape研究会にては、SDGsに沿った具体的な社会的ニーズテーマに沿って市民技術者勉強会を運営し、何らかの提案型・ビジネスモデル型提言を行うことこそ、IP Patent Information ScientistとしてCitizen Scienceを実践することだと、実感できた。当PDG部会の活動報告も兼ねて、発表する。研究成果として、Backcast-IPL法にて将来を先読みした台風のビジネスモデルに関する提言を行う。
著者
桐山 勉 栗原 健一 藤城 享 川島 順
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.91-96, 2019 (Released:2019-06-14)

空飛ぶタクシー技術の研究が、世界規模の開発競争にて行われている。日本でも2020年の東京五輪の特別イベントとして空飛ぶタクシーのデビュー実現化が構想されている。中国Ehang社が米国CES2018に実物を展示して、中国とサウジアラビアにて実証テストを重ねている。非特許情報を手掛かりに特許情報にて裏付けしながら、5つの主要開発グループ(Ehang、Zheijiang Geely Group、Airbus、BOEING、Uber等)を中心にIPランドスケープ研究を行った。その報告をINFOSTA-SIG-PDG部会の活動報告として発表する。特許情報価値評価を7社(Sareresearch、Japio-GPG/FX、THE調査力、Derwent Innovation、ANAQUA、XLPAT、PatentSight等)の検索システムを利用して俯瞰可視化図と発想法を組み合わせて、IPランドスケープ研究の工夫をした。「海外のプロバイダーの検索システムには標準機能として各種グラフ化機能と各種俯瞰可視化図の機能が備わっている」ことに注目した。結論として、「それらを駆使することでかなりのレベルのIPランドスケープ研究が達成できる」ことが、この研究で実証できた。具体的には、Derwent Innovation図とPatentSightの評価図の組合せ採用することを推奨する。
著者
栗原 健志 水谷 宏 野村 裕子 武田 典子 今井 忠平
出版者
Japanese Society of Food Microbiology
雑誌
日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.35-41, 1994-06-20 (Released:2010-07-12)
参考文献数
25
被引用文献数
4 5

Home-made type mayonnaise and commercial type mayonnaise were inoculated with 105/g of 4 phage types of Salmonella Enteritidis (SE), isolated from unpasteurized whole eggs, and the behavior of SE was examined. At 30°C the number of SE in home-made mayonnaise decreased to less than 10/g after 5-6 days, and decreased to the same level after 1 day in commercial type mayonnaise. At 10°C the number of SE inoculated into home-made type mayonnaise hardly decreased after 9 days, and decreased to less than 10/g after 3-6 days in commercial type mayonnaise. The difference between the phage types was not so large. SE inoculated into a delicatessen plant type mayonnaise showed the same behavior as that inoculated into commercial type mayonnaise.In potato, egg, and crab salads containing 15% home-made type mayonnaise, in which SE was still surviving, SE grew rapidly at 25°C, but hardly grew at 10°C.The importance of using pasteurized yolk in commercial mayonnaise, and a low storage temperature for salads was recognized.
著者
桐山 勉 栗原 健一 藤城 享 川島 順
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第18回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.19-24, 2021 (Released:2021-06-21)

地球温暖化のせいか近年、集中豪雨により日本各地で頻繁に河川の氾濫が起こり、ニュースで頻繁に放映されるようになった。2020年は新型コロナ災禍だけでなく豪雨・洪水の災害の年でもあった。自衛隊と国土交通省と総務省の大活躍の年でもあった。一方、新型コロナ関連の医学文献を調べているうちに専門誌情報が広く市民に公開されているOpen ucienceの時代と知った。更に、WikipediaとNPO活動などからCitizen Scienceの時代でもあることを知った。物理的に人が集まらなくても、3密を避けながらオンラインVR会議ができることを1年間にわたり経験した。そこで、SIG-PDG部会の最新の取り組みとして、Citizen Scienceの先駆けとして、当部会が市民勉強グループとして調査主題の研究結果をどこまで価値ある提言として発表できるかに挑戦している。本発表では、官公庁からの資料を分析し、河川の氾濫防止に関する特許分析研究を行い、研究成果として将来を先読みして5つの提言を行うものである。
著者
桐山 勉 栗原 健一 藤城 享 川島 順
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.31-36, 2020 (Released:2020-06-19)

空飛ぶタクシー技術の研究が,世界規模の開発競争にて行われている。日本でも当初予定の東京五輪の特別イベントとして空飛ぶタクシーのデビュー実現化が構想されていた。トヨタ自動車がMaaS(Mobility as a serviceの略語)の具現化として米新興のJoby Aviation社に430億円の出資を決定した。Uber社が目論む2023年からのMaaSに対するビジネス事業の競争が一段と色めき始めた。新型コロナウイルスの危機で,当初の目論見が狂い始めてきた。当該PDG部会では,eVTOL/Hybrid-eVTOL実証機の該当特許群を分析して,トヨタ自動車のJoby-S4実証機の選択・決断は正しいかの検証を試みるという挑戦は継続した。その際に,C-Suite (CEO,COO,CTOなどの経営層の総称略語)の心に突き刺さる感動の分析図はどのようなモノかも,併せて研究した。結論としては,eVTOL/HybrideVTOL実証機の巡航可能距離と巡航速度の図を見つけることが重要と判明した。この図を基に,巡航可能距離と巡航速度の両方を追及した企業は,素晴らしい電池技術を見つけていることに気が付いた。そして概略1時間を超える巡航時間を目標としていることも解った。その報告をINFOSTA-SIG-PDG部会の活動報告として発表する。尚、eVTOLとは、electric Vertical Take-Off & Landingの略号で、電動垂直離着機を指す。Hybrid-eVTOLとは、発電機も搭載した電動垂直離着機を指す。
著者
栗原 健
出版者
中央大学人文科学研究所
雑誌
人文研紀要 (ISSN:02873877)
巻号頁・発行日
no.84, pp.67-83, 2016

近世ヨーロッパを見舞った「小氷河期」と呼ばれる寒冷期は,嵐や洪水など多くの気象災害をもたらした。この気候変動に応えて16世紀後半のドイツに登場したのが,「嵐の説教」と呼ばれるルター派の説教文学である。この中で聖職者たちは民衆の疑問に対応して,気象現象は悪魔や魔女からではなく神から来ること,神は人を改心に導くため嵐や自然災害を用いることなどを,マルティン・ルター以来の神学伝統に基づいて説き聞かせている。彼らによれば,気象災害から逃れるためには人はまじないなどに頼るのではなく,改心して行いを改めるべきである。しかし,敬虔な信仰者であっても命が守られるとの保証はない。このため人々は神の慈愛を信頼し,自らの生死を神の手に委ねるよう勧められた。これらの講話は災害被災者に対するカウンセリングの先駆と言うべきものであり,環境危機の時代に住む現代人に対しても種々の示唆を与えてくれるものである。
著者
吉野 孝 川島 順 藤城 享 桐山 勉 都築 泉 長谷川 正好 田中 宣郎 栗原 健一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.137-141, 2011

「欲しいなぁ」と思う情報がドクメンテーションされていないことは良くある。そのような場合には、自分自身でドクメンテーションしてみてはどうだろう。本発表では、特許権の存続期間の延長情報をドクメンテーションした事例を紹介し、必要とする情報がドクメンテーションされていない場合は、自分自身でドクメンテーションすることを推奨する。本発表は、INFOSTA-SIG-パテントドクメンテーション部会 (Patent Documentation Group) の 2011 年度の活動の成果である。
著者
栗原 健夫
出版者
独立行政法人水産総合研究センター
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2004

[目的]近年,貿易活動などにともなう侵入種の分布域拡大や,地球温暖化による生物分布域の高緯度地方への移動が懸念されている.しかし,その根拠となる大きな時空間規模の定量的データば,海洋底生生物では皆無に近い.そこで,沖縄〜北海道の太平洋岸の磯の貝類相について,以下の仮説を検証した:(1)1930年頃に1ヨ本に侵入してきたとされるムラサキイガイは,近年,分布域を拡大しているか? (2)ピザラガイ,イボニシなど19の優占種の分布域重心は近年北上しているか?[方法]沖縄〜北海道の21ヶ所の磯を定点とした.ここで環境庁は計4回,コドラート調査し(1978年と1984-6年との春・夏),本報告者ば計3回,同様の方法で再調査した(2005年夏と2006年春・夏).[結果]合計で約30万個体,344種の貝類を記録し,以下の解析結果を得た:(1)ムラサキイガイは70年代には九州〜東北地方の8定点に出現したが(3.6〜1048.4m^<-2>),80年代にはこのうち3定点だけに出現し(0.4〜870.2m^<-2>),2000年代にはほとんど出現しなかった(2006年春・夏の福島県において,1.3m^<-2>;他は0m^<-2>).(2)分布域重心の年変動傾向は,優占種間で有意に異なった.調査期間中に重心の北上した優占種は14種,そうでないものは5種だった.[考察]根絶策によらない侵入種分布域の極端な縮小という,報告例の乏しい現象を,本研究は明らかにした.この結果は,あいまいなデータにもとつく「侵入種の分布域拡大」という喧伝に見直しをせまる.また,本研究は,近年,多くの貝類優占種が北進していることを明らかにした.これは地球温暖化の影響を受けたものかもしれない.ただし,種それぞれが違う傾向を示したことに注意する必要がある.