著者

児玉 麻衣子 小林 美貴 片山 寛次 田辺 公一 森田 達也

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.311-316, 2017 (Released:2017-11-28)

参考文献数

19

被引用文献数

4

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医療者による緩和ケアの質評価尺度のうち,アウトカムの評価尺度としてGood Death Scale(以下,GDS)があり,その信頼性と妥当性が確認されている.本研究の目的は,言語的に妥当な翻訳版を作成する際に標準的に用いられる手順に従い,GDS日本語版(以下,GDS-J)を作成することである.順翻訳においてGDSの問3. Has the patient arranged everything according to his/her own will? の“will”の日本語訳と,その日本語訳「意思」の逆翻訳に意見の相違が見られた.研究チームで言語として原版と同等であると言語的妥当性を検討し,最終的には原版の開発者に承認を得てGDS-Jの確定とした.医療者による緩和ケアの質評価尺度であるGDS-Jを使用することで,自身の行う緩和ケアの質が評価可能となり,より質の高い緩和ケアの提供に役立つことが期待される.

著者

塩﨑 麻里子 三條 真紀子 吉田 沙蘭 平井 啓 宮下 光令 森田 達也 恒藤 暁 志真 泰夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.753-760, 2017 (Released:2017-11-28)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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【目的】本研究の目的は,がん患者の家族が,終末期における治療中止の何に,どのような理由で後悔をしているか記述的に明らかにすることである.【方法】がん患者の遺族37名を対象に,意思決定当時と現在の2時点にかけての心理的プロセスに関する半構造化面接を行った.結果は,内容分析によって整理した.【結果】約40%の遺族に何らかの後悔についての発話がみられた.後悔の内容は,8カテゴリーに分類され,決定当時の4カテゴリーから,現在は7カテゴリーに多様化した.後悔に関連する理由は43カテゴリーに分類された.後悔がない理由は,患者や家族の要因や医療者との関係といった当時の状況に関するものが多かった.後悔がある理由は,意思決定のプロセスや選択肢,心理的対処といった意思決定の仕方と医療者との関係が多かった.【結論】後悔の性質と機能的な心理的対処の関連を理解することで,遺族の後悔制御方略を提案できる可能性が示唆された.

著者

山本 亮 大谷 弘行 松尾 直樹 新城 拓也 宇野 さつき 廣瀬 光 松原 龍弘 瀧川 千鶴子 前野 宏 佐々木 一義 茅根 義和 池永 昌之 森田 達也

出版者

Japanese Society for Palliative Medicine

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.192-201, 2012

被引用文献数

3

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<b>【目的】</b>小冊子『看取りのパンフレット』を用いた終末期患者を看取る家族への説明の有用性を評価することを目的とした. <b>【方法】</b>緩和ケア病棟5施設, 在宅ホスピス4施設, 緩和ケアチーム1施設で, 終末期患者の家族との面談時に小冊子を用いた説明を行い, 死亡後6カ月以上が経過した遺族に対して郵送法による質問紙調査を行った. <b>【結果】</b>325名に調査票を発送し, 260名(回収率85%)から回答を得た. 81%が小冊子が「とても役に立った」「役に立った」と回答した. 家族の体験として, 「変化の目安になる」(84%), 「症状や変化がなぜ起きているのか分かる」(76%)などが挙げられた. 運用の工夫が自由記述から抽出された. <b>【結論】</b>『看取りのパンフレット』は, 配布する時期を患者・家族ごとに検討し, 渡すだけではなく十分にコミュニケーションをとることに注意して運用することで多くの家族にとって有用であることが示唆された.

著者

菅野 喜久子 木下 寛也 森田 達也 佐藤 一樹 清水 恵 秋山 聖子 村上 雅彦 宮下 光令

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.131-139, 2014 (Released:2014-11-15)

参考文献数

28

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東日本大震災後のがん患者の緩和ケア・在宅医療については, ほとんど調査がされていない. 本研究では, 震災時のがん患者の緩和ケアと在宅医療の実態を明らかにし, 今後の大規模災害に向けたシステムの提言やマニュアルの整備のための基礎資料を作成することを目的とした.被災沿岸地域の医療者53名に半構造化面接を行った. 結果より, がん患者の緩和ケア・在宅医療に対する医療者の経験は, 【がん患者への医療提供の障害】【津波被害や避難の際に内服薬を喪失した患者への服薬継続の障害】【ライフラインの途絶による在宅療養患者への医療提供の障害】【地域の医療者と後方医療支援や医療救護班との連携の障害】【医療者に対する精神的ケア】【原発事故地域の医療提供の障害】の6カテゴリーに整理された. 大規模災害に向けた備えの基礎資料となり, 災害時のがん患者の緩和ケア・在宅療養に関する問題やその対応方法について明らかとなった.

著者

垂見 明子 三松 早記 森田 達也 内藤 明美 坂本 康成 奥坂 拓志 清水 千佳子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.301-305, 2016 (Released:2016-01-07)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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終末期についての話し合いは患者家族のquality of lifeを規定する重要な要因である.本研究はがん治療医を対象とした質問紙調査の自由記述の質的分析から,終末期の話し合いにおける課題に関するがん治療医の意見を収集した.質問紙は864名に送付し490名から回答を得た.自由記述から合計420意味単位を分析対象とした.がん治療医が終末期の話し合いを行う際の問題として(1)患者家族の課題(【患者家族の個別性に対応することの難しさ】【病状理解の難しさ】)(2)医療者に起因する課題(【患者家族・医療者双方への精神的サポートの不足】【医療者間の考え方の相違】など)(3)システムと体制に関する問題(【時間・人的リソースの不足】【教育・研究の不足】など)が抽出された.本研究の知見は,今後緩和ケア医とがん治療医が共同してがん患者との終末期の話し合いを行う際の相互理解に役立つと考えられる.

著者

鈴木 智大 川口 卓巳 天野 裕子 小林 夕香 森田 達也 長井 薫 新井 信隆 河岸 洋和

出版者

天然有機化合物討論会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.48, pp.325-330, 2006-09-15

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In autumn, 2004, 55 people got poisoned by eating an edible wild mushroom, Pleurocybella porrigens (Sugihiratake in Japanese) and 17 people among them died of acute encephalopathy. We found that mice died by injection of the wter-soluble extracts of the mushroom. We tried the isolation of the toxic principle(s) from the extracts. As a result, a lectin (PPL) and a glycoprotein were purified from the mushroom. PPL is a tetramer of identical subunits without S-S linkage. The lectin specifically bound N-acetylgalactosamine among monosacchrides tested. This lectin showed lethal toxicity against rats. In addition, a glycoprotein was isolated as a lethal toxin against mice and rats. The relation between these substances and acute encephalopathy is now being elucidated.

著者

森田 達也 井村 千鶴

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.116-126, 2013 (Released:2013-02-28)

参考文献数

14

被引用文献数

3 3 1

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本研究の目的は, 緩和ケアに関する地域連携を評価する評価尺度の信頼性・妥当性を検証することである. 476名の医療福祉従事者を対象として25項目からなる「緩和ケアに関する地域連携評価尺度」を開発した. 内的一貫性は良好であった. 因子分析により7因子(他の施設の関係者と気軽にやりとりできる, 地域の他の職種の役割が分かる, 地域の関係者の名前と顔・考え方が分かる, など)が同定された. Palliative care Difficulties Scaleの地域連携に関する困難感と有意な逆相関が認められた. 地域連携の全般的評価, 多施設多職種対象の研修会の参加回数, 困った時のサポートとなる人の数, 地域での臨床経験年数との間に有意な関連があった. 「緩和ケアに関する地域連携評価尺度」は, 緩和ケアに関する地域連携を評価する尺度となりうることが示唆された.

著者

森田 達也 古村 和恵 佐久間 由美 井村 千鶴 野末 よし子 木下 寛也 白髭 豊 山岸 暁美 鈴木 聡

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.382-388, 2012 (Released:2012-07-31)

参考文献数

22

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本研究の目的は, 患者所持型情報共有ツール『わたしのカルテ』の利用状況を明らかにすることである. 配布数, 医師706名・看護師2,236名の質問紙調査, 医療福祉従事者40名に対するインタビュー調査, 事例を分析した. 年間平均1,131冊が配布され, 15%の医師, 16%の看護師が使用した. 医療者の体験としては, 現状として【一部では使われているが全体には広がらない】, 効果として【患者の自己コントロール感が上がる】【医療福祉従事者間の情報共有になる】, 普及しない理由として【患者にとって利益がない・負担が大きい】【関係する地域の職種すべてが使用する必要がある】ことが挙げられた. 11病院で運用が試みられたが, 3年間継続した運用ができたのは2病院のみであった. わが国の多くの地域において, 患者所持型情報共有ツールを短期間に地域全体に普及させることの実施可能性は低いことが示唆された.

著者

森田 達也 野末 よし子 花田 芙蓉子 宮下 光令 鈴木 聡 木下 寛也 白髭 豊 江口 研二

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.121-135, 2012 (Released:2012-02-22)

参考文献数

19

被引用文献数

5

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本研究の目的は, 地域緩和ケアプログラムが行われた地域の医師・看護師の体験した変化を収集することである. OPTIMプロジェクト介入後の医師1,763名, 看護師3,156名に対する質問紙調査の回答706件, 2,236件を対象とした. 自由記述の内容分析を行い, それぞれ327, 737の意味単位を同定した. 好ましい変化として, 【チーム医療と連携が進んだ】 ([相談しやすくなった][名前と顔, 役割, 考え方が分かるようになった]など), 【在宅療養が普及した】 ([在宅移行がスムースになってきた]など), 【緩和ケアを意識するようになり知識や技術が増えた】が挙げられた. 意見が分かれた体験として, 【病院医師・看護師の在宅の視点】【活動の広がり】【患者・家族・市民の認識】が挙げられた. 地域緩和ケアプログラムによるおもな変化は, チーム医療と連携, 緩和ケアの意識と知識や技術の向上, 在宅療養の普及であると考えられた.