著者
鈴木 高志 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.51-63, 2011-03-30 (Released:2011-09-07)
参考文献数
42
被引用文献数
7 3 3

現在の学習が将来のために役立つと位置づける認知, すなわち「利用価値」は学習動機づけに適応的・不適応的両面の影響を与えるといわれてきた。本研究では, Kasser & Ryan(1993, 1996)の将来目標の内発—外発の2分に従って, 利用価値を, 展望する将来目標により2分し (1) 現在の学習が将来の自己成長や社会貢献といった内発的将来目標のために役立つと考える「内発的利用価値」と, (2) 現在の学習が将来の金銭的成功や名声の獲得といった外発的将来目標のために役立つと考える「外発的利用価値」とを下位尺度とする「内発的-外発的利用価値尺度」を作成した。その上で, 高校1年生(N=318)に対する調査で学習動機づけへの影響を検討した。その結果, (1) 内発的利用価値は, 主にマスタリー目標志向性を媒介に内発的動機づけなど適応的な学習動機づけを促進するのに対して, (2)外発的利用価値は, 主に遂行回避目標志向性を媒介に勉強不安など不適応的な学習動機づけに影響を及ぼす可能性のあることが分かった。さらに, 内発的-外発的利用価値がもつ達成目標志向性の先行要因として意義, 介入への示唆および今後の展開について議論する。
著者
西村 多久磨 河村 茂雄 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.77-87, 2011-03-30 (Released:2011-09-07)
参考文献数
28
被引用文献数
43 15

本研究の目的は, 中学生における内発的な学習動機づけと同一化的な学習動機づけの学業成績に対する影響の相違を検討することであった。特に, メタ認知的方略との関連に着目し, 学業成績に対する影響の相違について, 本研究では, 以下の仮説を立てた。それらは(1) 内発的な学習動機づけは学業成績を予測しないのではないか, (2) 同一化的な学習動機づけはメタ認知的方略を介して学業成績を予測するであろう, であった。研究1では自己決定理論に基づく学習動機尺度が作成され, 尺度の信頼性と妥当性が確認された。研究2ではパス解析により因果モデルが作成され, 仮説が支持された。本研究の結果より, 学業成績に対する同一化的な学習動機づけの重要性が示唆された。
著者
海沼 亮 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.42-53, 2018-03-30 (Released:2018-04-18)
参考文献数
38
被引用文献数
2 4

本研究の目的は,社会的達成目標尺度を作成し,信頼性と妥当性を検討すること,社会的達成目標と向社会的行動および攻撃行動との関連を検討すること,社会的遂行接近目標と攻撃行動との関連を調整する要因について検討することであった。中学生965名に対して調査を行った。因子分析の結果,社会的達成目標尺度は,社会的熟達接近目標,社会的熟達回避目標,社会的遂行接近目標,社会的遂行回避目標の4因子から構成された。また,社会的達成目標と向社会的行動および攻撃行動との関連を検討した結果,社会的熟達接近目標は,向社会的行動と正の関連を有し,攻撃行動と負の関連を有していた。社会的熟達回避目標は,向社会的行動と正の関連を有し,関係性攻撃と負の関連を有していた。社会的遂行接近目標は,向社会的行動および身体的攻撃と正の関連を有していた。社会的遂行回避目標は,向社会的行動と負の関連を有し,関係性攻撃と正の関連を有していた。さらに,社会的遂行接近目標と攻撃行動との関連は,社会的熟達接近目標の程度によって調整されるという結果も得られた。
著者
村上 達也 西村 多久磨 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.399-411, 2014 (Released:2016-12-20)
参考文献数
38
被引用文献数
7

本研究の目的は他者のネガティブな感情とポジティブな感情の双方に着目した“子ども用認知・感情共感性尺度”の信頼性と妥当性を検討すること,共感性の性差および学年差を検討すること,そして,共感性と向社会的行動および攻撃行動の関連を検討することであった。小学4年生から6年生546名,中学生1年生から3年生646名に対して調査を行った。因子分析の結果,子ども用認知・感情共感性尺度は6因子構造であった。それらの因子は,共感性の認知的側面である,“他者感情への敏感性(敏感性)”と“視点取得”の2因子と,共感性の感情的側面である,“他者のポジティブな感情の共有(ポジ共有)”,“他者のポジティブな感情への好感(ポジ好感)”,“他者のネガティブな感情の共有(ネガ共有)”,“他者のネガティブな感情への同情(ネガ同情)”の4因子であった。重回帰分析の結果,小中学生で敏感性とネガ同情が向社会的行動を促進していることが明らかになった。また,小学生高学年ではポジ好感が身体的攻撃と関係性攻撃を抑制することが明らかになった一方で,中学生では視点取得が身体的攻撃と関係性攻撃を抑制することが明らかになった。
著者
葉山 大地 櫻井 茂男
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.18-26, 2008 (Released:2011-03-16)
参考文献数
28
被引用文献数
2 8

The purpose of this study was to clarify the relation between joking behaviors with friends and personality factors (preference for humor, self-esteem). Also the study examined whether relational factors (cognitions of the joking relationship) affect joking behavior. In Study 1, undergraduates (n=238) completed a questionnaire concerning joking behaviors and personality factors. The results indicated that the scale has sufficient reliability and validity. In Study 2, questionnaire date from undergraduates (n=208) were used to examined (a)difference in joking behaviors between best friends and ordinary friends of the same sex, as well as (b)the effect of cognitions regarding the joking relationship (understanding the friend and being accepted by the friend) on joking behaviors. The results indicated that participants used aggressive jokes, self-enhancing jokes and everyday jokes significantly more with best friends compared to ordinary friend. Covariance structure analysis indicated that the sense of being accepted by an ordinary friend promoted aggressive jokes, whereas the sense of being accepted by the best friend reduced the need for other-enhancing jokes.
著者
葉山 大地 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.523-533, 2008-12-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
24
被引用文献数
4 8

本研究は, 冗談に対して親和的意図を知覚せずに, 聞き手に怒りを感じさせる冗談を過激な冗談として取り上げ, こうした過激な冗談の話し手が, 親和的意図が聞き手に伝わるという期待を形成する過程を関係スキーマの観点から検討した。大学生159名を対象とした予備調査から, 過激な冗談として,“倫理的・性的タブーに関する冗談”,“聞き手の悩みに関する冗談”,“聞き手の外見や行動に関する冗談”,“聞き手の好きな人や物に関する冗談”が同定された。次に大学生251名を対象とした本調査を行い, これらの過激な冗談の親和的な意図が聞き手に伝わるという期待は, 冗談関係の認知 (“冗談に対する肯定的反応に基づく他者理解感”と“冗談に対する被受容感”) に基づいていることが明らかとなった。特に,“冗談に対する被受容感”は全ての冗談において親和的意図が伝わるという期待に正のパスが見られた。“冗談に対する肯定的反応に基づく他者理解感”は性的タブーに関する冗談と聞き手の友人や恋人に関する冗談にのみ正のパスが見られた。また, 本研究から, 冗談関係の認知は, 冗談行動に相手が笑った頻度を背景として形成されることが示唆された。
著者
西村 多久磨 村上 達也 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.453-466, 2015-12-30 (Released:2016-01-28)
参考文献数
35
被引用文献数
3 3

本研究では, 共感性を高めるプログラムを開発し, そのプログラムの効果を検討した。また, プログラムを通して, 社会的スキル, 自尊感情, 向社会的行動が高まるかについても検討した。介護福祉系専門学校に通う学生を対象に実験群17名(男性6名, 女性11名 ; 平均年齢20.71歳), 統制群33名(男性15名, 女性18名 ; 平均年齢19.58歳)を設けた。プログラムを実施した結果, 共感性の構成要素とされる視点取得, ポジティブな感情への好感・共有, ネガティブな感情の共有については, プログラムの効果が確認された。具体的には, 事前よりも事後とフォローアップで得点が高いことが示された。さらに, これらの共感性の構成要素については, フォローアップにおいて, 実験群の方が統制群よりも得点が高いことが明らかにされた。しかしながら, 他者の感情に対する敏感性については期待される変化が確認されず, さらには, 社会的スキル, 自尊感情, 向社会的行動への効果も確認されなかった。以上の結果を踏まえ, 今後のプログラムの改善に向けて議論がなされた。
著者
櫻井 茂男 葉山 大地 鈴木 高志 倉住 友恵 萩原 俊彦 鈴木 みゆき 大内 晶子 及川 千都子
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.82, no.2, pp.123-131, 2011 (Released:2011-12-06)
参考文献数
42
被引用文献数
5 5

The purposes of this study were to develop and validate the Empathic-Affective Response Scale, and to examine the relationship of empathic-affective responses with prosocial behaviors and aggressive behaviors. Undergraduate students (N = 443) participated in a questionnaire study. The results of factor analysis indicated that empathic-affective responses involved three factors: (a) sharing and good feeling toward others' positive affect, (b) sharing of negative affect and (c) sympathy toward others' negative affect. Correlations with other empathy-related scales and internal consistency suggested that this scale has satisfactory validity and reliability. Cluster analysis revealed that participants were clustered into four groups: high-empathic group, low-empathic group, insufficient positive affective response group and insufficient negative affective response group. Additional analysis showed the frequency of prosocial behaviors in high-empathic group was highest in all groups. On the other hand, the frequency of aggressive behaviors in both insufficient positive affective response group and low-empathic group were higher than others' groups. The results indicated that empathic-affective responses toward positive affect are also very important to predict prosocial behaviors and aggressive behaviors.
著者
萩原 俊彦 櫻井 茂男
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.1-13, 2008

本研究の目的は,大学生の職業選択に関連すると考えられる"やりたいこと探し"の動機を明らかにし,その動機の自己決定性と進路不決断との関連を検討することであった。まず,どの程度自己決定的な動機で職業選択に関わる"やりたいこと探し"をしているかを測定する尺度を作成し,信頼性と妥当性を検討した。尺度項目の因子分析の結果から,やりたいことを探す動機として,非自己決定的な「他者追随」,自己決定性においては中間的な「社会的安定希求」,自己決定的な「自己充足志向」の3因子が抽出され,尺度の信頼性と妥当性が確認された。作成された"やりたいこと探し"の動機尺度を用いて,"やりたいこと探し"の動機の個人差と進路不決断との関連を検討したところ,"やりたいこと探し"の動機のうち,非自己決定的な動機である「他者追随」が相対的に高い非自己決定的動機群は,進路不決断の面で問題を抱えている可能性が示唆された。本研究で得られた結果は,現代青年のキャリア意識として広く支持されている"やりたいこと"志向と職業選択との関連を検討する上で意義があると考えられる。
著者
村上 達也 西村 多久磨 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.156-169, 2016 (Released:2016-08-08)
参考文献数
43
被引用文献数
1 10

本研究の目的は, 小学生および中学生を対象とした対象別向社会的行動尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討することであった。小学4年生から中学3年生までの1,093名を対象とし質問紙調査を実施した。探索的因子分析の結果, 家族に対する向社会的行動, 友だちに対する向社会的行動, 見知らぬ人に対する向社会的行動の3因子を抽出した。加えて, 確認的因子分析により, 向社会性という高次因子を仮定したモデルが最終的に採択された。対象別向社会的行動尺度の内的一貫性および再検査信頼性係数は十分に高いことが確認された。中高生版向社会的行動尺度, 共感性尺度, 自己意識尺度, 学級生活満足度尺度といった同時に測定した外的基準との関連が概ね確かめられた。また, 尺度の内容的妥当性についても確認された。尺度得点に関しては, 男女差がみられ, 女子の得点の方が男子の得点よりも高いことが確認された。また, 学年差に関して, 概ね, 小学生の得点の方が中学生の得点よりも高いことが確認された。最後に, 本尺度の利用可能性について考察されるとともに, 今後の向社会的行動研究に関して議論された。
著者
中山 伸一 西村 多久磨 村上 達也 櫻井 茂男
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.218-221, 2016-03-10 (Released:2016-03-21)
参考文献数
17

This study examined the relationship between cognitive strategies in pessimists compared to optimists and attention bias by using a gap-overlap task with achievement-related words. The 32 college student participants were divided into two groups: pessimists (n=15) and optimists (n=17). Results of a 2 (pessimists, optimists) ×3 (negative, neutral, positive) mixed ANOVA revealed a significant interaction between groups and stimuli types, and a simple main effect of increased reaction times to positive words for optimists. These findings suggest that optimists have difficulty disengaging from positive achievement-related words.
著者
藤原 健志 村上 達也 西村 多久磨 濱口 佳和 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.187-196, 2014 (Released:2015-03-27)
参考文献数
38
被引用文献数
4 4

本研究の目的は, 小学生を対象とした対人的感謝尺度を開発し, その信頼性と妥当性を検討することであった。小学4年生から6年生までの1,068名を対象とし, 対人的感謝, ポジティブ感情, ネガティブ感情, 共感性, 自己価値, 友人関係認知, 攻撃性を含む質問紙調査を実施した。主成分分析と確認的因子分析の結果, 1因子8項目から成る対人的感謝尺度が構成された。対人的感謝尺度は高いα係数を示し, 十分な内的一貫性が認められた。また, 対人的感謝尺度は当初の想定通り, ポジティブ感情や共感性, 友人関係の良好さと正の関連を, 攻撃性と負の関連を有していた。以上より, 対人的感謝尺度の併存的妥当性が確認された。さらに, 尺度得点については, 男女差が認められ, 女子の得点が男子の得点よりも有意に高かった。最後に, 本尺度の利用可能性について考察されるとともに, 今後の感謝研究に関して議論された。
著者
大内 晶子 櫻井 茂男
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.376-388, 2008-09-30 (Released:2013-02-19)
参考文献数
26
被引用文献数
3 4

本研究の目的は, 2年保育の幼稚園における年少児 (4歳児) の非社会的遊び (沈黙行動ひとり静的行動ひとり動的行動) に注目し, その変化および社会的スキル・問題行動との関連を男女別に明らかにすることであった。そのため, 入園直後(Time 1) とその約半年後 (Time 2) に幼児の非社会的遊びの観察を行い, Time 1, Time 2, および卒園直前 (Time 3) に彼らの社会的スキル・問題行動について担任教師に評定を求めた。その結果, 沈黙行動がTime 1からTime 2にかけて減少することが示された。また, 社会的スキル・問題行動との関連において, 沈黙行動は, 男女共に主張スキルの低い子どもに見られた。ひとり静的行動は, Time 2にその行動が多く見られた場合, 女児は協調スキルが低く不注意・多動傾向にあること, 男児はTime 3における主張スキルの低さを予測することが明らかになった。ひとり動的行動は, 行動が見られた時点ではいずれの関連も有意でなかったが, 男児はTime 1のそれがその後の主張スキルの低さを, 女児はTime 2のそれがTime 3における外在化した問題行動を予測した。
著者
西村 多久磨 櫻井 茂男
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.83, no.6, pp.546-555, 2013 (Released:2013-05-01)
参考文献数
33
被引用文献数
3 5

This study examined changes in academic motivation among elementary and junior high school students. Based on self-determination theory (Ryan & Deci, 2000a), we focused on changes in autonomous and controlled motivation. In Study 1, we examined inter-individual changes in academic motivation among 5th to 9th grade students (N=1 572) through a cross-sectional study. In Study 2, we examined intra-individual changes in academic motivation among students (N=128) who were in transition from elementary to junior high school through a longitudinal study. All participants completed the Academic Motivation Scale (Nishimura, Kawamura, & Sakurai, 2011) that measured autonomous and controlled motivation. The results revealed that autonomous motivation decreased in the students from elementary to junior high school, while controlled motivation increased during the same period. This is a unique finding because a prior study conducted in a Western culture suggested that both motivations decrease gradually in school.
著者
西村 多久磨 櫻井 茂男
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.365-375, 2013-10-25 (Released:2013-12-25)
参考文献数
42
被引用文献数
10 9

This study investigated the relationship between autonomous motivation and academic adjustment based on the perspective of self-determination theory. It also examined motivational profiles to reveal individual differences and the characteristic of these profiles for groups with varying levels of autonomous and controlled regulation (autonomous, controlled, high motivation, and low motivation). Data were collected from 442 junior high school students for academic motivation, academic performance, academic competence, meta-cognitive strategy, academic anxiety, apathy, and stress experience. Correlation analyses generally supported the basic hypothesis of self-determination theory that a more autonomous regulation style was strongly related to academic adjustment. The results also showed that persons with a high autonomous regulation and a low controlled regulation style were the most adaptive.
著者
西村 多久磨 村上 達也 櫻井 茂男
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.89, no.4, pp.345-355, 2018 (Released:2018-10-25)
参考文献数
43
被引用文献数
2

Development of prosociality and a trajectory in prosocial behaviors have been a major interest among developmental psychologists. The present study investigates age-related changes in prosocial behaviors from middle childhood to early adolescence based on the relational approach, emphasizing relations with the recipients of the prosocial behaviors (i.e., prosocial behavior toward family, strangers, and friends). A total of 1,829 Japanese students (944 boys and 885 girls) from mid-elementary and junior high schools (ages 9―14 at the time of the first measurement) participated in a one-year longitudinal study. This sample consisted of five cohorts: the 4th, 5th, 6th, 7th, and 8th grade samples. The results of the latent difference score model showed a decrease in prosocial behaviors once, as mean level of individual changes; while at the same time, the model indicated a bounce-back in prosociality after the middle of the junior high school period. Additionally, we found unique changes in prosocial behaviors toward family in the form not following the overall developmental trajectory.