著者
大平 幸子 松田 光信 河野 あゆみ
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.100-105, 2020 (Released:2020-08-25)
参考文献数
46

目的:精神障害者のレジリエンスの概念を分析し,その構造を明らかにすることにより,看護実践や研究における有用性を検討することである.方法:43文献を対象として,Rodgersの概念分析アプローチを用いて分析した.結果:属性には3カテゴリー【回復を支える個人的要素】【多側面からのエンパワー】【個人に内在する力の発動】を抽出した.先行要件には2カテゴリー,帰結には3カテゴリーを抽出した.結論:レジリエンスの概念は,回復力を重視することによって精神障害者がその人らしく生きること,そして【人間的な成長】を実現する過程を表す概念である.結果より【回復を支える個人的要素】と【多側面からのエンパワー】の要素が,精神障害者の【個人の内在する力の発動】を可能にすることが明らかとなった.これらの要素の強化により,精神障害者のレジリエンスを高めることができ,精神障害者への支援を検討するうえで有用である.
著者
松田 光信 河野 あゆみ 先谷 亮 Mitsunobu MATSUDA Ayumi KONO Ryo SAKITANI 神戸常盤大学保健科学部看護学科 神戸常盤大学保健科学部看護学科 財団法人松原病院
出版者
神戸常盤大学 :
雑誌
神戸常盤大学紀要 (ISSN:18845487)
巻号頁・発行日
no.5, pp.1-8, 2012

本研究の目的は、早期退院を控えた統合失調症患者の服薬アドヒアランスに影響する要因を探索し、看護実践の示唆を得ることであった。対象者は、精神科急性期治療病棟に入院中の統合失調症患者22名(男性9名、女性13名)、平均年齢44.6±13.0歳、平均罹病期間12.7±13.5年、平均入院回数2.8±3.1回、心理教育参加者15名であった。データ収集は、心理教育開催時期に合わせ、開催前にデモグラフィックスデータ、治療状況、CP換算値、機能の全体的評価、服薬アドヒアランス、服薬と病気の知識を測定し、開催後にCP換算値、機能の全体的評価、服薬アドヒアランス、服薬と病気の知識を測定した。データ分析には、強制投入法による重回帰分析を用いた。結果、服薬アドヒアランスへの影響要因は、年齢、罹病期間、職業、心理教育参加、心理教育開催前の服薬アドヒアランス(MPS、DAI-10)であり、モデル全体の78 ~ 86%が有意に説明された。これより、患者の個人特性を考慮した服薬アドヒアランスを高める支援を模索する必要性と、心理教育が患者の服薬アドヒアランス改善に向けた看護援助になり得ることが示唆された。
著者
坂東彩 河野 あゆみ 津村 智恵子
出版者
日本地域看護学会
雑誌
日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.93-99, 2008
被引用文献数
1

目的:本研究では,独居虚弱高齢者を対象とした悉皆調査を行い,独居虚弱高齢者の身体的機能,心理社会的機能,生活行動の性差による特徴を明らかにすることを目的とした.方法:本調査は,他調査の一部を用いて二次分析を行った.調査は郵送による自記式質問紙調査と,地域看護職の訪問による面接聞き取り調査を行った.A町全独居高齢者のうち介護認定を受けていない677人に郵送調査を行い,質問紙が返送された501人の回答内容から,要介護認定者,家族同居者,交通機関を使って自由に外出できる者を除外し,110人を面接聞き取り調査の対象とした.このうち,調査の拒否,死亡,転居,不在,介護認定申請の必要であった者を除外した79人を分析対象とした.結果:身体的特性では,男性は女性に比べ転倒不安をもつものが少なかった(p<0.05).社会的特性では男性は家族関係に満足している者(p<0.05),友人と一緒に過ごす時間に満足している者(p<0.05)が少なかった.また,生活行動では男性は自身の食事の支度をしている者(p<0.05),友人の家を訪ねる者(p<0.01)が少なかった.考察・結論:独居虚弱高齢者の身体的機能,心理社会的機能,生活行動の性差による特徴は,男性は女性に比べ家族や友人とのつながりが弱く,自身で食事の支度をしている者が少なかった.よって男性の独居高齢者は,ソーシャルサポートや家事機能の支援がより必要な対象であることが明らかになった.
著者
丸尾 智実 河野 あゆみ
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.104-111, 2014
被引用文献数
4

<b>目的</b> : 家族介護者への認知症の症状に対応する自己効力感向上プログラム (SE向上PGM) を実施しその効果を評価した.<br><b>方法</b> : 対象者はA県下の居宅介護事業所の利用者の家族であり, 介入群 (IG) 32名, 対照群 (CG) 25名の計57名である. 認知症に関する情報提供, 介護者交流, リラクセーション体験を共通PGMとして両群に, 加えてSE向上PGMをIGに実施した. 評価は介入前, 介入直後, 介入2か月後の質問紙調査とし, 一次アウトカムを介護自己効力感, 二次アウトカムをBPSDの出現の有無と負担感, 介護負担感, 抑うつ, 認知症の知識量とした.<br><b>結果</b> : 認知症の症状に対応するSEの得点がIGはCGに比べて介入前から介入2か月後の間に有意に向上した. また, 年齢, 性別, 利用者の日常生活自立度判定を共変量とした共分散分析では, IGはCGに比べて認知症の症状に対応するSEが有意に向上した.<br><b>結論</b> : SE向上PGMが認知症の症状に対応するSEを向上させる可能性が示唆された.
著者
島内 節 清水 洋子 福島 道子 佐々木 明子 中谷 久恵 河野 あゆみ 田中 平三 亀井 智子 林 正幸 丸茂 文昭
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

平成10年度〜12年度にかけて「在宅ケアにおける基本的な日常生活行動の自立支援のためのケアプランと評価方法」について研究を行った。平成10年度に日常生活行動の自立を可能にする条件を分析した。結果は2ヵ月で改善可能な内容は着替え、服薬行動、痛み、介護者の心身の疲労であった。同年にケアプランの実施の有無とプラン修正によるニーズ解決を分析した。その結果、ニーズ解決率の高い順位は(1)ケアプランを必要に応じて修正し実施、(2)ケアプラン実施、(3)実施しない、の順であること、ケアプランの修正要因は利用者条件、サービス提供条件、ケアマネージャーの順であった。平成11年度には日常生活行動変化のアウトカム項目をアメリカ合衆国のメディケア機関で義務化されていたOASIS(The Outcome Assessment Information Set)を中心に我々が開発していた日本版在宅ケアアセスメント用紙を組み合せて、在宅ケアの評価を行い、それに基づきケアプランを5機関で行った。平成12年度にはアウトカム項目を確定し、自立度変化とケアプロセスの内容、満足度を評価し、プランを立てて実施後に再度アウトカムとプランを評価する方法の開発、サービス提供者の能力開発と組織力向上の評価方法を開発し、マニュアル化した。なお、利用者アウトカムに関しては、フィンランドとの共同研究を行った。