著者
河野 銀子
出版者
山形大学
雑誌
山形大学紀要 教育科学 (ISSN:05134668)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.127-143, 2003-02

本稿は, アメリカの大学における'First-Generation'(大学第1世代)への関心や調査研究を略説し, 日本の大学生に対して筆者が実施した調査をもとにしながら, 日本における'First-Generation'の諸特徴を捉え, 大衆化する大学教育のあり方および高校と大学の接続問題を検討する素材を提供することを目的としている。 第一章では, アメリカの状況を述べる。アメリカの大学は, 大衆化の対策として, 'First-Generation'への学業支援を行っている。'First-Generation'とは両親が, 高校卒業後の教 育歴をもたない学生のことである。かれらは, ポストセカンダリーへの進学や在籍中の学習継続や修了について, そうでない学生より劣っている。NCES は'First-Generation'のポストセカンダリーでの成功は, 高校での充分な学業準備や親なども関与した進路選択のあり方にあるとしている。 第二章では, 日本の大学における'First-Generation'について報告する。P大学教育学部学生を対象として実施した質問紙調査を分析した。'First-Generation'学生は回答者の6割強であった。 'First-Generation'学生は, 女子より男子に多く, P県内に実家があり, 教員免許取得を義務付けられていない課程に多い。調査の結果, NCES が報告したように, 'First-Generation'学生が成功していないと言うことはできないことがわかった。かれらは, 高校からの学業支援や受験アドバイスなどを受けて大学へ入学し, 入学後の学生生活もそれほど困難にはみえない。しかしながら, 大学からの離脱につながりやすい傾向が見うけられる。それは授業で使う言葉を, 理解できる'First-Generation'学生は, 'non First-Generation'学生より少ないこと, 退学を考えたり, 勉学での悩みももっているのは'First-Generation'学生に多いことなどにあらわれている。 第三章では, 日本における教育達成と社会階層などの家庭環境に着目した先行研究の特徴を述べ, 今後, 'First-Generation'学生にも注目することが必要だと指摘した。
著者
河野 銀子
出版者
山形大学地域教育文化学部附属教職研究総合センター
雑誌
山形大学教職・教育実践研究 = Bulletin of the Teacher Training Research Center attached to the Faculty of Education, Art and Science, Yamagata University (ISSN:18819176)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.7-16, 2013-03-12

本稿は,理工系学部を専攻する女性が少ない一因を考察するため大学入試に着目してその実態を把握し,先行研究に新たな知見を与えることを目的としている。全国の理工系大学・学部(394)を対象とした調査(「男女別大学入学者調査」) を実施したところ,その入学者数が男女別に判明したのは299学部(国立110,公立31,私立158)であった。そのうち,女性学生比率が30パーセント以上の理工系大学・学部を「高比率群」として,大学特性を分析した。しかし,該当する学部が65しかなく,それらの所在地や女性教員比率の特性を一般化するにはサンプルが少ないと思われた。一方で,入試状況の分析からは「高比率群」に該当する学部に関する知見が得られた。「低比率群」(女性学生比率10%以下)が,受験機会が多く,入試科目が少なく,合格が難しくない理工系学部であったのに対し「高比率群」は,受験機会が少なく,入試科目が多く,超難関に次く守合格難易度の理工系であった。つまり,理工系学部を希望する女子高校生たちは,合格しやすい学部を選択しない傾向があることが明らかになった。理工系学部に女性の学生が少ない一因として「積極的選択層」のみが入学していることを挙げた。 キーワード:男女共同参画基本計画, 科学技術基本計画, 理工系人材, 進路選択, ジェンダー, 大学入試
著者
河野 銀子
出版者
科学技術社会論学会
雑誌
科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.21-33, 2009-10-20 (Released:2021-08-01)
参考文献数
41

This research is to examine the advancement towards women in science-related jobs or fields in university from the viewpoint of gender. The results of TIMSS and PISA show that Japanese students in primary and junior high school are rated highly compared to international standards. However, it is undeniable that many of them carry negative attitudes towards science. It also appears that female students tend to have a much more negative image of science than their male counterparts in Japan. One possible reason for this is the lack of an appropriate environment both at school and at home. Actually, the result of the questionnaire, which I conducted in 2004, clearly reveals that people have a natural tendency to emphasize gender-based courses for students. When they choose their academic courses in high school days, people around motivate males to take ‘science courses’ and females to take ‘humanities.’ It is necessary that we improve the situation for the female students who are blindly led to take ‘humanities’ as their academic course choice. My conclusion of this research is that we need to provide female students with enough support when choosing their course and reevaluate the course selection framework itself.
著者
河野 銀子
出版者
山形大学地域教育文化学部附属教職研究総合センター
雑誌
山形大学教職・教育実践研究 (ISSN:18819176)
巻号頁・発行日
no.8, pp.7-16, 2013-03

本稿は,理工系学部を専攻する女性が少ない一因を考察するため大学入試に着目してその実態を把握し,先行研究に新たな知見を与えることを目的としている。全国の理工系大学・学部(394)を対象とした調査(「男女別大学入学者調査」) を実施したところ,その入学者数が男女別に判明したのは299学部(国立110,公立31,私立158)であった。そのうち,女性学生比率が30パーセント以上の理工系大学・学部を「高比率群」として,大学特性を分析した。しかし,該当する学部が65しかなく,それらの所在地や女性教員比率の特性を一般化するにはサンプルが少ないと思われた。一方で,入試状況の分析からは「高比率群」に該当する学部に関する知見が得られた。「低比率群」(女性学生比率10%以下)が,受験機会が多く,入試科目が少なく,合格が難しくない理工系学部であったのに対し「高比率群」は,受験機会が少なく,入試科目が多く,超難関に次く守合格難易度の理工系であった。つまり,理工系学部を希望する女子高校生たちは,合格しやすい学部を選択しない傾向があることが明らかになった。理工系学部に女性の学生が少ない一因として「積極的選択層」のみが入学していることを挙げた。 キーワード:男女共同参画基本計画, 科学技術基本計画, 理工系人材, 進路選択, ジェンダー, 大学入試
著者
浅井 武 瀬尾 和哉 酒井 淳 笹瀬 雅史 河野 銀子
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究では、実験風洞と数値流体解析を基にしたスポーツ流体シミュレーターを、パーソナル・スーパーコンピューター上に開発した.さらに,実際のスポーツ科学,スポーツ工学問題の展開事例として、流体工学的観点からスポーツ技術を検討すると共に,スポーツボールやスポーツシューズを代表とするスポーツ用具の空力特性の解析や改良を試みた.サッカーボールの空力解析の場合,スポーツ流体シミュレーターを用いたCFD解析と風洞実験により,無回転のサッカーボールの空力係数を分析すると共に,四塩化チタンを用いた可視化手法により,実際に飛翔するボール後流の動態を検討し,サッカーボールの空力特性を明らかにした.CFDと風洞実験におけるレイノルズ数と抗力係数の関係をみると,亜臨界レンジで0.43程度,超臨界レンジで0.15程度を示し,サッカーボールの臨界レイノルズ数は,約2.2〜3.0×10^5であると考えられた.サッカーボールの抗力係数は,平滑球とゴルフボールの中間的特性を示し,ボールパネルは臨界レイノルズ数を減少させるという意味で,空気抵抗を下げていると考えられる.CFDと可視化実験において,ボールの低速時(5m/s)と高速時(29m/s)のボール周りの流れを比較すると,低速時では,境界層の剥離点が前方岐点より約90deg.に位置していたのに対して,高速時では,剥離点が前方岐点より約120deg.に後退していた.ボール直後の渦リングのような渦塊から発生周波数を計測し,Stを推定すると,平滑球のレイノルズ数4×10^4近傍のハイモード値約1.0と近い値であると考えられた.ボールが飛翔した後,ラージスケールの渦振動(渦塊の蛇行)が観察された.このメカニズムの詳細は不明であるが,渦振動が,サッカーボールの「ナックルエフェクト」に関連している可能性があると思われた.
著者
財部 香枝 河野 銀子 小川 眞里子 大坪 久子
出版者
中部大学国際関係学部
雑誌
貿易風 : 中部大学国際関係学部論集 : Chubu international review (ISSN:18809065)
巻号頁・発行日
no.9, pp.152-165, 2014-04

The authors reveal and compare the changing patterns of gender segregation in the composition of students who have graduated from universities in Japan, Korea, and Taiwan since 2004. The students are classified into 7 categories in accordance with the ISCED97: Education, Humanities & Arts, Social Sciences, Science & Mathematics, Engineering, Agriculture & Veterinary, and Health & Welfare. We discuss (1) the situation of female PhD graduates and (2) the ratios of men and women at the various levels of higher education (bachelor, master, PhD) in each field.
著者
Das Happy Kumar 河野 銀子 Islam Azharul
出版者
山形大学
雑誌
山形大学紀要 教育科学 (ISSN:05134668)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.173-185, 2008-02

要旨 : 国連ミレニアム開発目標に基づき、2015年までに世界中の全ての人々が基礎的な初等教育を受けられる環境の整備が進められている。バングラデシュは、1991年に初等教育を義務化したものの、基礎教育を受けられない者が依然として存在する。特に、都市部と農村部の識字率の格差は大きく、政府やNGOは「万人のための教育(EFA : Education for All)」活動に取組んでいる。本稿では、同国においてノン・フォーマル教育の提供に重要な役割を担ってきた主要NGOであるプロシカに注目する。プロシカは、1990年より初等一般教育のプログラムを実施してきた。 本稿では、プロシカの実践を対象とし、学習者の基礎教育の習得度を明らかにするとともに、社会経済的要因が学習者の基礎教育習得にどのような影響を与えているかについて考察する。調査は、ラジャヒ地区(農村部)とダカ地区(都市部)の第4学年以降の子どもを対象とし、「読み・書き・計算・生活上のスキルと知識」の4分野の習得度について実施された。調査の結果は、学校の類型別、性別、地区別ごとのクロス集計や多変量解析によって処理した。基礎教育習得度に対する社会経済的要因に関するおもな知見は次のとおりであった。 ・両親の学校教育経験は、都市部では影響があったが農村部ではなかった。 ・生活保護受給の程度は、都市部の女子においてのみ影響があった。 ・土地所有面積が大きい方が、習得度が高い傾向が見られた。 ・都市部では、世帯の月収による差が習得度に影響していた。 ・テレビへのアクセスはすべての子どもの習得度に影響があり、ラジオへのアクセスは都市部でのみ正の影響を与えていた。 以上のような分析から、プロシカの学校における基礎教育の習得度には、社会経済的要因の影響があることが明らかとなった。こうした社会経済的要因に関する格差を踏まえて、「万人のための教育」の取り組みが行われる必要がある。
著者
河野 銀子 小川 眞里子 財部 香枝 大濱 慶子 横山 美和
出版者
山形大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

「女性研究者の実態と支援政策の国際比較研究」は、欧米やアジアの女性研究者の実態およびその支援政策の動向を比較検討することによって、日本の女性研究者の実態を国際的に位置づけ、科学・学術分野における女性の低参画率の背景を探ることを目的としている。具体的には、a) EU・米国・中国の女性研究者割合等に関する推移の統計的把握および、b) 各国や地域の女性研究者支援政策の系譜の作成、c) 女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策の検討、d) 女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討を行うものである。研究代表者・分担者・研究協力者(大坪久子・日本大学)が、国際ジャーナルへの掲載や国際会議での発表、科学技術社会論学会でのセッションの開催などを通して、研究成果を広く社会に還元しながら実施した。2年度目の平成29(2017)年度はすでに初年度に開始していた a)、 b)、c)、d)のそれぞれを掘り下げた。4調査における具体的な実施状況は下記の通りである。a) については、中国やEUのデータについて、入手可能なデータの整理をし、女性研究者数や割合の特徴を捉えた。 b) については、米国と中国で訪問調査を行い、女性研究者を増やすための政策がどのように始まり、どのような困難があり、その困難をどのように乗り越えたのか、など、量的調査ではとらえることができない実態や背景を把握するためのインタビュー調査を実施した。 c) については、国際比較を可能とするため、公表されている行政資料や国内外の報告書類を収集し、女性研究者支援政策の流れと具体的内容の整理に着手した。また、オーラルヒストリー分析も開始した。 d) については、前年度に行った「パイプラインセオリー」に関するシステマティック・レビューをベースに、特に理論の限界等についてジェンダーサミット10で発表した。
著者
河野 銀子 Happy Kumar Das
出版者
山形大学
雑誌
山形大學紀要. 教育科學 (ISSN:05134668)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.1-10, 2006-02-15

「万人のための教育(Education For All)」は,1990年にタイで開催された「万人のための世界教育会議」において確認されたイニシアティブで,その目標は教育の平等を達成することにある。これは,2000年の「国連ミレニアム宣言」において他の国際開発目標と統合され,一つの共通枠組としてまとめられた。 こうした国際的動向の背景には,教育にアクセスできない子どもたちが,まだたくさんいることを踏まえている。子どもたちが教育にアクセスできないことは,人権の否定であり,才能や関心を伸ばすことが妨げられることでもある。現状としては,開発途上国の中にはこれらの問題を抱えている国があり,適切な政策的取組によって改善することが期待される。政策的取組にあたっては,どのような子どもたちが不利な立場にいるのかを特定し,その子どもたちに対して優先的に実施するのが有効だと考えられる。そこで,本稿は,不利な立場にいる子どもたちを「フォーカス・グループ」として特定し,その状況と課題について明らかにした。 主なフォーカス・グループは,①女子,②親がいない子ども,③スラム街で働く子ども,④マイノリティの子ども,⑤障がいをもつ子ども,などである。主な現状として,次のようなものがあげられる。①伝統的に,女子は出生時から区別されており,家庭内で軽んぜられている。②親がいない子どもたちは自分で生計を立てなければならず,性的被害や犯罪に巻き込まれている。③都市スラム街の子どもたちも働く必要に迫られており,②と類似する問題を抱えている。④宗教的少数派や少数民族の子どもたちは,多数派を占める人々とは異なる文化的習慣をもつために,不安で保障のない生活を送っている。⑤障がいをもつ子どもは,親からの愛情を期待できないだけでなく,隣人や親類から隠される傾向があり,多くの子どもと同様の社会生活や文化活動などの楽しみを奪われている。 これらの子どもたちは,親が充分な初等教育すら受けていないという困難な状況にもある。そのため,学校での学業達成に要求される知識やスキルが不足している。一般に,子どものよりよい成長には,周囲の手助けが必要であるが,上述したグループは条件の悪い中で生活しており,よりいっそうの配慮がなされるべきである。それぞれの立場で,不利な立場にいる子どもたちの状況を改善し,初等教育が普遍化することに挑んでいくことが重要である。
著者
河野 銀子
出版者
山形大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

日本の理工系大学・学部を対象とした調査を実施したところ、女性学生比率が30%を超えるのは65学部(該当学部の22%)しかないことがわかった。理工系学部の女性学生比率が低い理由は複数考えられるが、本研究では、理工系を選択する女子高校生が「入りやすいところ(入試科目が少ない、合格難易度が低い)に入学する」という進学行動をとらないことを強調した。不本意に理工系を選択する者もいる男性とは、対照的な進学行動である。
著者
村松 泰子 河野 銀子 藤原 千賀 高橋 道子 高平 小百合 中澤 智恵
出版者
東京学芸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

学校教育におけるジェンダー・バイアスに関し、中学生の理科という教科の学習を取り上げ、興味や関心、態度のジェンダー差の有無、その背景要因を明らかにすることを目的とした実証的研究を行った。理科と自然・科学への関心や態度に関する質問紙調査を、初年度は中学1年生に、2年度は2年生となったほぼ同一の対象に実施した。中2調査は、中1調査と同質問と新質問で構成した。調査対象は中1調査が全国各地の公立中学校9校961名、中2調査は同様の8校869名である。中1調査は、学校特性差を見るため東京都と近県の国公立・私立中学計22校でも実施した。第3年度には、調査校の教員インタビュー調査を行った。データ分析の軸は、男女差、理科の好き嫌いによる違い、中1から中2への変化、理科のおもしろさの変化のしかたによる違い、成績の自己評価ランクによる違い、学校特性(入試の有無、共学と女子校)による違いなどである。主な結果は次のとおりである。(1)科学的現象への関心は、内容により女子が高いもの、男子が高いものがある。(2)理科への関心は、女子は生物的内容、男子は物理的内容で高く、学習内容の理解度は数学的センスを要する単元ほど女子が低い。(3)理科の好き嫌いや学ぶ意味のとらえ方の男女差は中1から中2にかけて拡大し、とくに女子は理科嫌いの傾向が強まる。(4)理科に対する態度や信念の男女差は、全般的には中1から中2にかけて減少傾向にあるが、女子の方が理科に対し否定的な学習態度を示す。(5)理科の実験時の中心的役割は男子、準備・片づけや記録担当は女子が多い。(6)得意・苦手な科目は、英語を除きジェンダー化しており、また理科の得意・苦手は男子のほうが全般的な成績の自己評価との関係が強い。(7)女子校の生徒は実験や理科に積極的だが、意識としては理科は男子の教科とする傾向が強い。