著者
田中 美穂 包清 博之 杉本 正美
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.64, no.5, pp.655-658, 2001-03-30
被引用文献数
4 8

街区公園などの人々に身近な公園に対する評価には,公園そのものの質以外にも,周辺市街地の状況に応じて存在するオープンスペースなどの環境要素や公園を利用する人々の行動が関係していると考えられる。そこで本研究では,周辺市街地の状況の違いと公園利用行動からみた公園に対する評価との関係を捉えることを目的とした。具体的には,市街地状況の異なる3地区をスタティエリアとし,公園に対する評価や利用行動に関するアンケート調査を行った。その結果,多様な周辺環境要素が存在すること,周辺環境要素が人々から「お気に入りの場所」として認識されること,立ち寄り行動などにより公園と関係づけられることの重要性を考察した。
著者
加藤正宏 西井瑞季 田中美穂 平瀬詩織 牛若菜月 東畑知真 田端優貴
出版者
サイエンスキャッスル
雑誌
サイエンスキャッスル2014
巻号頁・発行日
2014-12-19

バナナの成熟に伴いその皮は斑点状に黒色化する。ドーパミンの重合による黒色化である。この現象に興味を持ち研究を始めた。特に、①なぜ、斑点状に黒色化するのか(生物学的意味)、②斑点状に黒色化する仕組みはどうなっているのか、③なぜ、ドーパミンが存在するのか(生物学的意味)、これらの点に疑問を持ち、その解明を目的とした。今回は、②について知見を得るべく、「バナナの皮の変化の温度依存性(‐8℃~200℃)」を調べた。その結果、20℃および30℃で保存した場合のみ、明確な斑点状の黒色化が観察された。また、細胞レベルでの黒色化を確認するために、表皮の顕微鏡観察も行った。これら以外に、得られた知見を紹介する。
著者
田中 美穂 児玉 聡
出版者
日本生命倫理学会
雑誌
生命倫理 (ISSN:13434063)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.96-106, 2014-09-26

高齢化に伴い、世界的にも認知症患者は増加傾向にある。世界各国は、能力の無い人の終末期医療の意思決定に関する諸問題の解決策を模索しているのが現状である。そうした試みの一つが、英国のMental Capacity Act (MCA,意思能力法)2005である。特徴的なのが、能力が無くなった場合に備えて代理人を設定する「永続的代理権」と、さまざまな権限を有した代弁人が、身寄りのない人の最善の利益に基づいて本人を代弁する「独立意思能力代弁人制度」である。本稿では、この2つの制度に焦点をあてて、MCA2005の実態を把握し、終末期医療に及ぼす影響を明らかにするため、国の公式文書や報告書、学術論文などを使って文献調査を行った。そのうえで、司法が抱える課題を指摘した。日本国内においても認知症の増加によって、能力が無い人の終末期医療の決定が大きな問題となるであろう。事前指示のみならず、代理決定も含めた行政ガイドライン、法的枠組みの必要性について議論する必要がある。
著者
中田 亜希子 田中 美穂 小松 明
出版者
日本社会薬学会
雑誌
社会薬学 (ISSN:09110585)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.36-42, 2014-06-10 (Released:2015-08-11)
参考文献数
8

Placebo is commonly used in clinical trials but it is also used in clinical practice. However, it is difficult to get informed consent for the placebo use from patients in clinical practice. Thus, placebo use in such occasion can lead to an ethical problem. We have previously reported the current use of placebo and the psychological conflict of doctors and nurses about the use of placebo treatments in the actual medical settings. However, to date, no study has reported the perception of pharmacists, some of whom prepare and explain the use of placebo medicines to patients, as their medication. We conducted a survey of the current use of placebo in clinical practice and the perception of pharmacists regarding its use in 3 hospitals based on anonymous self-report questionnaire as a pilot study prior to a nationwide survey. We administered the questionnaire to 92 pharmacists belonging to 3 hospital pharmacies between July 2 and 24, 2012. Of the 92 pharmacists, 84 (91.3%) returned the questionnaire, then we analyzed the data by descriptive statistics and a contingency table. Our results showed that 54.8% of the pharmacists had experience of placebo use in medical settings, and 9.9% of them had instructed on the use of placebo ; while 43.2% of them (answered that they feel uncomfortable with the use of placebos in clinical settings) tended to feel antipathy toward the use of placebos in clinical practice. While the use of placebos in medical setting may have a potential ethical issue, 66.7% of the pharmacists considered that placebo use in clinical settings is not necessarily unethical. Pharmacists who had previously discussed this issue with other staff thought that placebo use in clinical practice is unethical (p=0.009).
著者
田中 美穂 児玉 聡 藤田 みさお 赤林 朗
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.462-470, 2013 (Released:2013-10-11)
参考文献数
53

目的 イングランドの小児緩和ケアの実態を法政策•統計データ•資金体制•提供される医療の四つに分類して整理することである。方法 保健省(Department of Health, DH)アーカイブ,総合学術文献データベース Web of Knowledge,医学系文献データベース PubMed,医中誌を使ってイングランドの小児緩和ケアに関する文献を調査した。そのうえで,調査で得られた文献の引用•参照文献などから,関連資料を抽出するハンドサーチ調査を実施した。調査の枠組みとして,「1. 政策の状況」,「2. 小児緩和ケアに関するデータ」,「3. 資金と持続可能性」,「4. 提供される医療サービス」を用いた。結果 イングランドでは,1. がん対策を起源に児童法•国の医療計画•財政的裏付けによって政策を構築していること,2. 国の統計調査により緩和ケアが必要な子どもの数を約 1 万8,000人と推定していること,3. ホスピスや宝くじ基金など政府助成以外の経済基盤と保健省や教育省による政府助成の経済基盤との両方に支えられており,小児ホスピスの運営費における政府助成の割合が15%であったこと,4. 6 人の小児緩和ケア顧問医や192の小児訪問看護チーム,41か所の小児ホスピスなどによる地域ネットワークが構築されている現状が確認された。イングランドにおける小児緩和ケアの課題として,保健省やプライマリケアトラスト(Primary Care Trust, PCT)など各行政組織や公益事業体の政策評価が十分ではないこと,病院死が在宅死の 3 倍以上あること,財源が 3 年間の期限付き基金や政府の予算計上も 3 か年に限定していること,推定で 1 万8,000人のニーズがあるのに対して,小児緩和ケア顧問医が 6 人に過ぎないことなどが指摘された。結論 イングランドでは全国的な利用実態の把握が行われていないため,サービスを利用する子どもやその家族を対象に,全国的な小児緩和ケアの利用実態調査を実施する必要がある。また,現状では詳細な政策分析が行われていないため,政策を講じる行政部局や公益事業体ごとに,政策を講じる目的や,政策を実施したことによる効果とデメリットを明らかにした国家戦略を作成する必要がある。
著者
深井 喜代子 阪本 みどり 田中 美穂
出版者
川崎医療福祉大学
雑誌
川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.99-106, 1996
被引用文献数
5

水の経口摂取や運動, 温罨法が揚音に及ぼす影響を, 健康女性20名(28.9±6.9歳)を被験者に検討した.被験者を仰臥位にし, 下行結腸下部付近の皮膚にマイクロフォンを装着して心音計で揚音を増幅し, スパイクカウンターを介して揚音波形の1分間当たりの出現頻度を計測した.また, 腹部皮膚温も記録した.7℃, 500mlの冷水を経口摂取させると, 摂取後30分間は揚音出現頻度が有意に増加した.階段昇降を含む10分間の歩行をさせた結果, その後45分間は揚音は有意に増加した.温枕貼用, 又は電気毛布による腹部温罨法では, 後者の揚音増加効果がより著明であった.また, 各刺激中, ほとんどの被験者が揚音亢進時に腸蠕動を自覚していた.以上の結果から, 水又は運動負荷と腹部温刺激は揚音出現頻度を増加させ, 腸蠕動を亢進させうることが確認された.