著者

田村 俊作

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.683-683, 2017-12-01 (Released:2017-12-01)

著者

田村 俊作

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.281-282, 2016 (Released:2017-01-08)

著者

田村 俊作 三輪 眞木子 池谷 のぞみ 齋藤 泰則 越塚 美加 河西 由美子 齋藤 誠一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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公共図書館の課題対応型サービスが定着するための条件を明確にすることを目的に各種調査を行い,以下の点を明らかにした。(1)サービスは複合的であり,重点の置き方は図書館により異なる。(2)図書館員はサービスの多様性を容認している一方,業務負担の増大に対して根強い抵抗がある。(3)従って,課題対応型のサービスに対する図書館員の理解と参加,および必要な技能の獲得が鍵となる。(4)また,関連組織との協働型の連携がサービス展開に効果的である。

著者

田村 俊作

出版者

国立国会図書館図書館協力部

雑誌

びぶろす (ISSN:00062030)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.227-231, 1996-10

著者

田村 俊作

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.322-328, 2008-07-01 (Released:2017-04-28)

参考文献数

12

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レファレンスサービスの動向を概観し,サービスの内容に大きな変化が生じていることを指摘する。サービスの範囲と内容を教科書や業務分析の結果などから検討して,レファレンスサービスを(1)情報源,(2)情報探索とそのツール,(3)対人サービス,(4)管理的業務,(5)利用者の課題解決の援助,という5つの視点で定義することを提案する。

著者

田村 俊作

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では,フィールドワーク・訪問調査・関係者へのインタビューを通じて,レファレンスサービスの下で図書館員が実際に行っていること,および重要と認識していることを分析・解明し,インターネット環境下で保持,発展させるべきサービスの構成要素と,その展開方策を検討することを目的としている。本年度は,(1)昨年度開始した関東地方のある公共図書館でのフィールドワークを継続すると共に,(2)米国図書館協会年次大会に参加し,関係セッションで米国におけるレファレンスサービスの動向を探った。また,(3)公共図書館の訪問調査を継続した。その結果,(1)については,レファレンスサービスの遂行能力が正規職員の能力の重要な一部と見なされている一方,嘱託員はレファレンス質問や依頼を頻繁に受けているが,あくまでも補助的な職務と位置づけられていることが明らかになった。正規職員では,ベテランを中心に,庶務系以外の事務職員も担当しているのに対し,司書資格を持つ職員でも,経験が浅い場合や有期職員である場合には,レファレンスカウンターを担当させず,補助的な職務に留めていることが観察された。(2)については,米国においてレファレンスサービスが継続されているものの,その職務内容や重点とされていることは変質していることがうかがえた。これは関連文献からも確認することができた。(3)については,レファレンスサービスを重視し,レファレンスサービスを核にサービスの展開を図る動きに対し,イベント等の多彩な事業展開によりサービスの拡充を図る動きのあることがうかがえた。

著者

田村 俊作 高山 智子 三輪 眞木子 池谷 のぞみ 越塚 美加 八巻 知香子 須賀 千絵

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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公共図書館の医療・健康情報サービスを適切にデザインするための知見を得ることを目的に,医療・健康情報サービスの現状調査を行ない,アクションリサーチによりサービス普及を試行した。がん相談支援センターとの連携によるサービスには可能性があり,大規模図書館を中心にサービスは普及しはじめているが,実施自治体は公共図書館設置自治体の2割に達しておらず,普及に向けて多くの課題があること,特に公共図書館員に関連知識・技能の修得機会を提供する必要のあることが明確になった。

著者

田村 俊作 三輪 眞木子 池谷 のぞみ 齋藤 泰則 越塚 美加 河西 由美子 齋藤 誠一

雑誌

科学研究費補助金研究成果報告書

巻号頁・発行日

2011 (Released:2012-00-00)

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研究種目 : 基盤研究(B)研究期間 : 2008~2011課題番号 : 20300087研究分野 : 総合領域科研費の分科・細目 : 情報学・図書館情報学・人文社会情報学 公共図書館の課題対応型サービスが定着するための条件を明確にすることを目的に各種調査を行い、以下の点を明らかにした。①サービスは複合的であり、重点の置き方は図書館により異なる。②図書館員はサービスの多様性を容認している一方、業務負担の増大に対して根強い抵抗がある。③従って、課題対応型のサービスに対する図書館員の理解と参加、および必要な技能の獲得が鍵となる。④また、関連組織との協働型の連携がサービス展開に効果的である。

著者

松村 多美子 竹内 比呂也 金 容媛 田村 俊作 DEMPSEY Locan MOORE Nick DEMPSEY Loca

出版者

椙山女学園大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1998

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本調査研究では、アジア・太平洋地域諸国における情報基盤整備を効果的に推進し、国際的な情報流通システムへの参加を促進するための戦略的モデルの開発に必要な情報の収集・分析を行うことを目的とした。そこで、平成6-8年度に「アジア・太平洋地域における学術情報ネットワークの基盤構造に関する調査研究」で実施した現地調査の結果を、情報基盤整備の方策策定の観点から分析し、シンガポール、オーストラリア、フィリピンを対象に選定し現地調査を行った。さらに、欧米先進国の例としてイギリスの調査も実施した。この結果、情報基盤整備に関する政策の枠組みの策定メカニズムは、それぞれの国で異なることが明らかになった。たとえば、シンガポールは政府主導で「IT200」や「Singapore ONE」などの情報化ビジョン・全国マルチメディアネットワーク構想を公表し、その構築・運営にあたり財政面はもとより推進・調整に政府が中心的役割を果たしている。これに対してイギリスでは、教育分野で教育・雇用省が「Connecting the Learning Society: National Grid for Learning」によって学習社会のビジョンと全国ネットワーク形成の行動計画を公表し、また、個人情報の保護の面では政府から独立した機関である Office of the Date Protection Registrar が活動するなど。さまざまな政策・行動計画が広範囲に展開されており、国家情報政策はこのような多様なイニシアチブの総体である。このように各国の政治・文化的背景によりアプローチはそれぞれ異なるが、同時に、調査結果の分析から情報基盤整備のためのアジェンダを構築することができ、これを用いて調査対象国の整備方策を共通の基準で比較概観することが可能となった。これは調査対象国の現状を個別に明らかにできたことと共に、本研究の大きな成果である。今後はさらに他の諸国の調査を継続して実施し、アジエンダの妥当性を検証することが必要である。

著者

田村 俊作

出版者

日本図書館協会

雑誌

カレントアウェアネス (ISSN:03878007)

巻号頁・発行日

no.297, pp.2-3, 2008-09-20

著者

田村俊作

出版者

国立国会図書館

雑誌

図書館研究シリーズ

巻号頁・発行日

vol.36, 2000-03-30