著者

石井 哲也

出版者

日本酪農科学会

雑誌

ミルクサイエンス (ISSN:13430289)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.1-8, 2005 (Released:2014-03-15)

参考文献数

37

著者

吉村 彩 武藏 学 金子 壮朗 大西 俊介 折戸 智恵子 川原 由佳子 橋野 聡 森松 正美 今野 哲 有川 二郎 石井 哲也 澤村 正也 上田 一郎

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.63, no.8, pp.1132-1139, 2014-09-01 (Released:2017-02-10)

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【目的】北海道大学で発生したマウス咬傷によるアナフィラキシー事例を踏まえ,アレルギー予防対策の構築を目的として,動物実験を実施する学生及び職員の動物アレルギーの感作状況を調査した.【方法】齧歯類等の取扱者で同意を得た555名を対象に問診票と実験動物5種に対する特異的IgE抗体と好酸球数測定によるアレルギー健診を実施した.【結果】特異的IgE抗体陽性率(陽性者数/取扱者数)は,マウス14.1% (62/441名),ラット17.9% (50/279名),ハムスター18.8% (6/32名),モルモット17.4% (4/23名),ウサギ11.3% (12/106名)であった.マウス取扱者においては,動物に接触した時に何らかのアレルギー症状が現れる場合は,抗マウスIgE抗体陽性率が有意に高いことも判明した(38.1% vs 8.8%, p<0.01).【結論】動物取扱者の感作状況を把握するために,特異的IgE抗体検査を含む健診を実施することが有用であることが示された.

著者

石井 哲也

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.25, no.10, pp.10_46-10_53, 2020-10-01 (Released:2021-02-26)

参考文献数

20

著者

川本 思心 鈴木 努 種村 剛 杉山 滋郎 田中 幹人 石井 哲也

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-10-21

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文献・インタビュー・質問紙調査等によって、日本におけるデュアルユース概念の特徴は以下のように概括された。1)用途両義性と軍民両用性の連続性がない。2)軍民両用研究ではなく軍事研究に着目している。3)資金出資組織によって軍事研究か否かを判断する「入口議論」に傾いている。4)「両義性がある」ことが、軍民両用研究を肯定(追認)する根拠にも、否定する論拠にもなっている。5)核兵器や化学兵器、バイオテロといったイメージが中心。これらの成果は学会・シンポジウムで10回発表し、論文6本、書籍5冊、一般記事等3本として公開した。また、一般向けイベント主催・登壇5件を行い、本件に関する議論を広く社会に発信した。

著者

田坂 さつき 島薗 進 一ノ瀬 正樹 石井 哲也 香川 知晶 土井 健司 安藤 泰至 松原 洋子 柳原 良江 鈴木 晶子 横山 広美

出版者

立正大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、日本学術会議第24期連携会員哲学委員会「いのちと心を考える」分科会委員のうち9名が参画し、同分科会委員長田坂さつきを研究代表者とする。本研究には、政府が主催する会議などの委員を歴任した宗教学者島薗進、倫理学者香川知晶に加えて、医学・医療領域の提言のまとめ役でもあり、ゲノム編集による生物医学研究の黎明期から先導的に発言してきた石井哲也も参画している。医学・医療領域におけるゲノム編集に関する提言に対して、哲学・倫理の観点からゲノム編集の倫理規範の構築を目指す提言を作成し、ゲノム編集の法規制の根拠となる倫理的論拠を構築することを目指す。

著者

石井 哲也

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.12, pp.836-840, 2014-12-01 (Released:2015-12-01)

参考文献数

23

著者

石井 哲也 大津 珠子

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.59-71, 2014-06

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胎児の染色体異常を検査とする無侵襲性出生前遺伝学的検査(NIPT)は,検査採血の容易さ,妊娠早期の検査実施,および高い信頼性により生殖の自己決定権を向上しうる.しかし,臨床的,倫理的,および社会的問題も同時にもたらした.我々はNIPTに関するサイエンスカフェを実施し,その結果を考察した. このカフェでは,参加者に生殖や先天異常の情報を提供するとともに,NIPTに対する様々な姿勢や関連法についても説明した.アンケート調査の結果,参加者のNIPT受容性は,受容可能(27%),どちらかというと受容可能(32%),どちらかというと受容不可能(14%),受容不可能(1%),回答不能(26%)となり,既報の世論調査と比較すると,一部参加者がより慎重な姿勢となった可能性が示唆された.また,一部参加者は遺伝的疾患や知能の検査へのNIPT利用を受容しうると回答した.NIPTの更なる利用拡大に先立ち,生殖の自己決定権のより倫理的な行使には社会教育の充実が不可欠であるが,サイエンスカフェは親密な雰囲気下での情報提供と参加者間コミュニケーションの促進が可能であることから,有効な社会教育の一つとなりうる.