著者

福島 昭治 森村 圭一朗 鰐渕 英機 ALINA M Romanenko

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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ウクライナのチェルノブイリ原発事故後、周辺汚染地域では過去15年間で膀胱癌の発生頻度が約1.6倍に上昇したと報告されている。その原因として現在も土壌中に残存する低レベルCs137の長期間暴露が考えられる。我々は臨床的に膀胱がん症状のない汚染地域住民の膀胱粘膜に、上皮異形成や上皮内がんを含む膀胱がんの発生率が、汚染地域住民の24時間尿におけるCs137レベルにほぼ比例して上昇していることを見いだした。我々はまた、汚染地域住民の膀胱に上皮異形成や粘膜内癌を高頻度に伴う特異的な慢性増殖性膀胱炎を見いだしチェルノブイリ膀胱炎と命名した。その膀胱病変においてはp53,p21,サイクリンD1等、様々な癌関連遺伝子が異常発現していると共にiNOS, COX2なども異常発現しており、この地域の膀胱病変発生には酸化的ストレス傷害が深く関与することを証明した。さらに、原発事故後に認められた膀胱癌が事故前に同地域で得られた膀胱癌と比べp53遺伝子変異頻度が有意に低く、この地域の膀胱癌発生のメカニズムが一般的な膀胱発癌と異なった経路で発症する可能性が示唆されたため、近年その異常発現がヒト膀胱発癌に深く関与すると考えられているgrowth factor receptorの発現を免疫組織学的に検索した。その結果、抗FGF-R3、抗EGF-R1、抗EGF-R2抗体について汚染地域の症例は非汚染地域症例に比べ有意に高い染色性を示し、汚染地域住民の膀胱粘膜病変の発生にはこれらgrowth factor receptorの発現も関与していることが判明した。以上、これまでの研究によりチェルノブイリ原発事故後の周辺汚染地域住民には膀胱癌が多発する傾向にあり、またその発生原因に関しては現在一般的に考えられている膀胱発癌経路と異なった経路で発生する可能性があることが示された。

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 魏 民 森村 圭一朗

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.451-455, 2006-06

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膀胱発癌物質であるBBNによる実験的につくったマウスBBN膀胱癌,砒素膀胱癌の本態,チェルノブイリの原子力発電所事故による放射能汚染地区住民に発生した膀胱病変について概説し,ハイリスクな膀胱癌の自然史を鳥瞰的に解説した.マウスBBN膀胱癌ではp53は癌のプロモーション,プログレッション過程に重要な役割を担い,浸潤性膀胱癌は多中心的に発生する.有機砒素のDMAはラットに膀胱癌を発生させるが,ラット膀胱癌におけるp53変異は発癌物質によって異なる.チェルノブイリ膀胱病変は持続的な放射能曝露によるもので,p53異常や酸化的ステレスの関与,ユビキチンシステムの亢進がみられる

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.75-79, 2005 (Released:2005-12-26)

参考文献数

11

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Until recently it has been generally considered that genotoxic carcinogens have no threshold in exerting their potential for cancer induction. However, the non-threshold theory can be challenged with regard to assessment of cancer risk to humans. In the present study we show that food-related genotoxic hepatocarcinogens, heterocyclic amines and N-nitroso compounds at low doses do not induce preneoplastic lesions and cancer-related markers in rat medium-term carcinogenicity bioassay. The results imply existence of a threshold, at least practical one, for carcinogenicities of genotoxic carcinogens.

著者

福島 昭治

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.441-444, 2005 (Released:2006-04-25)

著者

福島 昭治

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-1, 2006 (Released:2006-08-08)

著者

福島 昭治 今井田 克己 萩原 昭裕 香川 雅孝 荒井 昌之

出版者

JAPANESE SOCIETY OF TOXICOLOGIC PATHOLOGY

雑誌

Journal of Toxicologic Pathology (ISSN:09149198)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.25-32, 1988-05-31 (Released:2009-01-22)

参考文献数

23

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Dose-response studies on early lesions and carcinogenesis of urinary bladder were carried out in male rats treated with N-butyl-N-(4-hydroxybutyl) nitrosamine (BBN). In experiment 1, BBN was given in 6 different concentrations as solutions in drinking water to examine early lesions of the urinary bladder to F344, 6-week-old rats for up to 12 weeks. Doses of more than 0.01% BBN induced histologically simple hyperplasia and papillary or nodular hyperplasia, and scanning electron microscopically pleomorphic microvilli, short, uniform microvilli, and ropy or leafy microridges. 0.005% BBN treatment also induced ropy or leafy microridges. In experiment 2, BBN was given in 3 different doses to Wistar, 8-week-old rats for up to 82 weeks. The highest dose, 0.005% induced urinary bladder carcinoma and the lowest dose, 0.0005% did not develop any changes of the urinary bladder.

著者

杉本 貞三 加藤 俊博 滝谷 昭司 伊藤 美武 大坪 浩一郎 斎藤 守 篠原 良孝 宮田 幸忠 中西 敬介 福島 昭治 伊東 信行 南沢 正敏 大久保 薫 菅又 昌雄 和島 修 増田 弘毅 直江 史郎 馬淵 基樹 柴田 和紀 宮田 慶子 榎本 真 林 長男 高野 和子 松井 直子 小沼 博隆 倉田 浩 古川 靖子 鶴田 理 飯樋 洋二 山崎 幹夫 河崎 孝男 茎田 憲一

出版者

日本マイコトキシン学会

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.1976, no.3, pp.3-15, 1976

被引用文献数

1

著者

福島 昭治 魏 民 アンナ 梯 鰐渕 英機

出版者

日本マイコトキシン学会

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.119-128, 2008 (Released:2008-10-07)

参考文献数

14

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魚や肉などの焼けこげに含まれている2-amino-3,8-dimethylimidazo[4,5-f ] quinoxaline(MeIQx)のラット肝臓における低用量発がん性を中期発がん性試験法で検討した.その結果,MeIQx?DNA 付加体形成は微量からみられ,より高い用量で8-hydroxy-2′-deoxyquanosine 形成,lacI 遺伝子変異,イニシエーション活性等が誘発された.また,肝臓の前腫瘍性病変であるglutahione S-transferase placental(GST-P)陽性細胞巣は,さらにより高い用量で誘発された.N- ニトロソ化合物であるN-nitrosodiethylamine やN-nitrosodimethylamine でもGST-P 陽性細胞巣の発生は微量では発生しなかった.次に大腸発がん物質である2-amino-1-methyl-6-phenylimidazo [4,5-b] pyridine(PhIP)のラット発がん性を検討すると,大腸粘膜におけるPhIP-DNA 付加体形成は微量から認められたが,前腫瘍性病変の代替マーカーである変異クリプト巣は,かなりの高用量でのみ誘発された.非遺伝毒性肝発がん物質であるphenobarbital は,GST-P 陽性細胞巣の発生を高用量では増加,逆に低用量ではその発生を抑制した(ホルミシス現象).これらの結果から,遺伝毒性発がん物質には閾値,少なくとも実際的な閾値が,また,非遺伝毒性発がん物質には真の閾値が存在すると結論する.

著者

福島 昭治 加藤 俊男 白井 智之

出版者

名古屋市立大学

雑誌

がん特別研究

巻号頁・発行日

1990

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発癌物質ならびに発癌プロモ-タ-やインヒビタ-などが相互に関連して作用することによりin vivoでの発癌がどのように修飾されるかを多重癌モデルを用いて個体レベルで総合的に解析した。F344雄ラットを用い,五種類の発癌物質,DEN,MNU,DHPN,BBN,DMHを短期間に順次投与し,その後2%BHA,0.8%カテコ-ル,2% 3ーメトキシカテコ-ル(3ーMC)を0.3%亜硝酸塩との同時投与,あるいはそれぞれを単独投与すると,前胃では扁平上皮癌の発生がカテコ-ル単独群に比較し,カテコ-ルと亜硝酸塩を同時投与した群で有意に増加した。またBHA,3ーMCの群では亜硝酸塩の同時投与による増強効果はみられなかった。腺胃では3ーMC投与による腺腫の発生が亜硝酸塩の同時投与により有意に減少した。食道においてカテコ-ル,3ーMC投与により増加傾向を示した乳頭腫の発生が亜硝酸塩の同時投与によりさらに増加した。このように酸化防止剤は亜硝酸塩の存在下では単独投与とは異なった修飾作用を示すことが明らかとなった。さらに,DEN,MNU,DHPN処置による多重癌モデルを用いて,ニンニクの抽出成分であるジアリル・サルファイド(DS)とジアリル・ジサルファイド(DDS)の発癌修飾作用を検索すると,これまで発癌抑制として注目されてきたDSは肝の前癌病変であるGSTーP陽性細胞巣と甲状腺の過形成の発生を促進させることが判明した。また,DDSは大腸と腎発癌を抑制した。その他の臓器の腫瘍の発生にはDS,DDSとも何らの修飾効果を及ぼさなかった。以上,亜硝酸の酸化防止剤への添加は酸化防止剤のもつ発癌修飾作用を相乗的に増強,あるいは抑制させ,またDSが肝及び甲状腺発癌を促進するという従来とは異なった発癌修飾作用が示された。さらに,この変動には標的臓器における細胞増殖が重要な鍵を握っていると推測された。

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.10-17, 2005 (Released:2006-03-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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遺伝毒性発がん物質には閾値がないという考え方が定説となっている。このことが正しいかどうかを解決することを意図し、新しい手法による発がん実験を行った。ヘテロサイクリックアミンおよびN-ニトロソ化合物のラット肝あるいは大腸発がんを前がん病変およびがん関連マーカーを指標として検討すると、いずれも発がん物質に反応しない量のあることが判明した。このことから、遺伝毒性発がん物質の発がん性には閾値、少なくとも実際的な閾値が存在すると結論される。