著者

糸山 景子 亀屋 隆志 浦野 紘平

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.178-191, 2006 (Released:2007-02-27)

参考文献数

37

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近年、環境中に存在する微量な化学物質の暴露により、神経系や免疫系の異常をはじめとする様々な健康影響がもたらされる可能性が指摘されており、これらは従来「化学物質過敏症」等と呼ばれ、現在は本態性環境非寛容症 (IEI) (以下、本症) という呼称が提唱されている。本症を訴えている人 (以下、有訴者) の基本的特徴および発症原因の情報を整理することを目的に、国内の有訴者488人を対象に郵送調査を行い、278名 (57.0%) から回答を得た。 有訴者は中高年の女性が多かった。発症 (有訴者が本症の始まりと考えた状態) 前には、過半数の有訴者は本症をよく知らなかったことから、本症に関する知識と発症とは関係がないと考えられた。また、約半数の有訴者が医師の診断を受け、本症と判断していた。有訴者はアレルギー症状がある人が明らかに多かった。発症原因には、建物の新築・改築等の他にも家庭用殺虫剤、職業暴露、大気汚染等、多種多様な原因が回答されていた。本症に対応するとして知られる病院・診療所がない地域に住む有訴者は診断を受けていない人が多く、適切な診断と早期の治療のために本症に対応する病院・診療所の全国への拡充が求められていた。

著者

福島 昭治

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.441-444, 2005 (Released:2006-04-25)

著者

福森 信隆 安藤 弘 久保 喜一 湯澤 勝廣 長澤 明道 高橋 博 矢野 範男 不破 達 大橋 則雄 小縣 昭夫

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.58-65, 2010 (Released:2010-05-28)

参考文献数

9

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東京都によるいわゆる脱法ドラッグ条例の制定と国による追随の結果、未規制薬物市場においては化学系違法ドラッグが減少する代わりに、植物系ドラッグが増加している。今回、リゼルグ酸アルカロイドの含有が疑われる市販品のハワイアンウッドローズ種子からの抽出液をマウスに経口投与して、行動及び神経症状に対する影響について我々が開発したスクリーニング試験法を用いて調べた。高用量群で、首振り運動や鎮静作用、音に対する外界反応の亢進、痛反応及び払いのけ反射の増強等がみられた。これらの変化には、脳内セロトニンの消長が関与するものと示唆された。

著者

多田 幸恵 藤谷 知子 小縣 昭夫 上村 尚

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.60-68, 2008

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プラスチック難燃剤テトラブロモビスフェノールA (TBBPA) をオリーブオイルに懸濁させ、0 (対照群)、350、700及び1,400 mg/kg体重の投与用量、10 mL/kg体重の投与液量で、1日1回14日間、ICR雄マウスに胃ゾンデを用いて強制経口投与し、血液・血清生化学及び病理学的に検索した。<BR>その結果、投与群で血清総コレステロール及び肝臓重量の増加が認められた。主要臓器の組織観察では、投与群の肝臓に肝細胞の腫脹、炎症性細胞の浸潤及び肝細胞の壊死が多く認められた。

著者

古田 悦子

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.146-153, 2008 (Released:2009-04-28)

参考文献数

29

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天然の放射性物質を含んだ日用品(NORM)は、生活圏内に多数存在する。これら日用品は、ホルミシス効果、マイナスイオン効果、遠赤外線効果などを謳った、健康に良いとされる商品である場合が多い。これらの効果は、その商品独自に調べられているケースは見受けられず、一般論にすぎない。すなわち、個々のNORMの有効性やリスクの評価は充分になされていない。これらNORMに含まれる放射性物質の量および濃度は、国内法に照らした場合、ほとんどの商品が違法性はない。しかし、例えば日本では、EUにおける放射性物質添加禁止対象品目である化粧品の一部がNORMである。放射性物質を添加する必要性があるのか、使用による危険性は問題となる水準ではないのか等、NORMは存在の正当性の議論をすべきである。

著者

福島 昭治

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-1, 2006 (Released:2006-08-08)

著者

宮川 弘之 藤沼 賢司 鎌田 国広

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.32-38, 2009 (Released:2009-09-16)

参考文献数

12

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ビール中のホルムアルデヒドのGC/MSによる分析法を検討し、市販のビール中のホルムアルデヒドを測定した。試料中のホルムアルデヒドをPFBOAにより誘導体化し、n-ヘキサンで液液分配抽出後、GC/MSにより測定した。検出限界は0.009μg/mL、定量限界は0.030μg/mLであった。本法を用いて市販の外国産ビール、国産ビールおよび国産発泡酒類計23品目を分析したところ、1品目から0.032μg/mL、7品目から痕跡量のホルムアルデヒドが検出された。今回ビール類から検出されたホルムアルデヒドの量は、健康に影響を及ぼす量ではないと考えられた。

著者

福森 信隆 小縣 昭夫 安藤 弘 久保 喜一 湯澤 勝廣 長澤 明道 高橋 博 矢野 範男 不破 達 大橋 則雄

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.58-65, 2010

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東京都によるいわゆる脱法ドラッグ条例の制定と国による追随の結果、未規制薬物市場においては化学系違法ドラッグが減少する代わりに、植物系ドラッグが増加している。今回、リゼルグ酸アルカロイドの含有が疑われる市販品のハワイアンウッドローズ種子からの抽出液をマウスに経口投与して、行動及び神経症状に対する影響について我々が開発したスクリーニング試験法を用いて調べた。高用量群で、首振り運動や鎮静作用、音に対する外界反応の亢進、痛反応及び払いのけ反射の増強等がみられた。これらの変化には、脳内セロトニンの消長が関与するものと示唆された。

著者

大貫 奈穂美 中村 義昭 寺島 潔 森 謙一郎 宮本 道子 荻野 周三 斉藤 和夫

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.39-45, 2009

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タトゥーシール、フェイスペインティング用ペン及びクレヨン中に含有されるホルムアルデヒドをHPLCによって分析した。人工汗中で40℃、2時間インキュベートした場合、全てのタトゥーシールからホルムアルデヒドが溶出した。人工汗の代わりに水でインキュベートした場合はホルムアルデヒドが溶出しないシールもあった。ホルムアルデヒド溶出量は時間と共に増加した。ホルムアルデヒドは、フェイスペインティング用クレヨンでは蛍光色の製品のみ検出されたが、フェイスペインティング用ペンからは検出されなかった。

著者

橋本 秀樹 大石 向江 三栗谷 久敏 佐々木 由紀子 中川 順一 鎌田 国広 阿部 則雄

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.89-96, 2010

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食品衛生検査施設における業務管理、いわゆるGLPに基づき、東京都食品衛生検査施設に対して内部点検を実施した。合計43施設を対象に内部点検を実施し、6施設に対し改善要請を行った。その内容は検査結果通知書の誤記や誤転記,検査実施標準作業書の未整備などに対するものであった。これら施設に対しては改善措置報告を受けた後、確認点検を実施し、その改善状況を確認した。あわせて、精度管理の実施状況についても点検を実施し、各施設の精度管理の状況について確認し、助言等を行った。

著者

池田 一夫 灘岡 陽子 神谷 信行

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.97-107, 2010 (Released:2010-05-28)

参考文献数

11

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疾病動向予測システムを用いて、人口構造が自殺に与える影響について分析した。日本においては、近傍世代と比較して出生数が多い1880年代世代、昭和一桁世代、団塊世代及び団塊ジュニア世代で自殺死亡率が高いことが明らかとなった。この出生数の多い世代で自殺死亡率が高くなるという傾向は、程度の差はあれフィンランドやアメリカなどの先進各国でも観測された。相対的に出生数の多い世代の自殺死亡率が近傍世代よりも高くなることから、その世代が当該国の自殺好発年齢に達した時は、自殺者数はより大幅に増加するものと予測される。したがって、今後は、人口構造を十分考慮して自殺対策を構築していくことが重要である。

著者

不破 達 児玉 亨 本多 芳子 田中 豊人 久保 喜一 大橋 則雄 中江 大 小縣 昭夫

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.62-72, 2009 (Released:2009-09-16)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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脳内局所微量透析法(マイクロダイアリシス法)と高速液体クロマトグラフィーとの組み合わせによって、メチレンジオキシ・ピロバレロン(MDPV)投与によるマウス線条体内神経細胞外のドーパミン (DA) とセロトニン (5-HT) 量の経時的変化を調べた。それに加えて、行動量の測定実験と連続投与による中枢神経損傷の有無について、免疫組織化学による実験をおこなった。マイクロダイアリシスによる生体試料回収は10分間隔で行い、MDPV経口投与から2時間半後までおこなった。線条体内神経細胞外のDA量がMDPV投与から30分の間に210%、30分から60分の間に208%増加した。5-HT量の変化は観察されなかった。MDPVのDA作動性神経作用は類似薬物MDMA、METHと比較して緩やかで、短時間であった。なお、DA量と行動量の変化からマウス線条体内の神経細胞外DA量が200%以上増加すると行動量増加を引き起こすと考えられた。MDPVの神経毒性は今回の実験からは観察されなかった。

著者

鈴木 仁 高橋 美佐子 瀬戸 隆子 長嶋 真知子 奥本 千代美 安田 一郎

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.34-42, 2008 (Released:2008-09-12)

参考文献数

8

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NMRを用いたラッシュ系薬物の確認方法を確立した。従来の方法では、確認できる薬物は標準品があるものに限定されること、また位置異性体を含む亜硝酸エステル各化合物マススペクトルに大差がないことから、より正確な確認方法が必要であった。そこで、ラッシュ系薬物を溶媒と混和してNMRを測定し、そのスペクトル値から亜硝酸エステルの同定及び確認する方法を開発した。また、標準品のない亜硝酸エステルは合成するとともに、NMR及びGC/MSより確認した。市販製品中から亜硝酸iso-プロピル、亜硝酸iso-ブチル、亜硝酸n-アミル、亜硝酸iso-アミル及び亜硝酸2-メチルブチルの存在を明らかにした。

著者

中江 大

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.331-352, 2005 (Released:2006-04-25)

参考文献数

25

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本特集においては,ヒトの良好な生活を保障し維持することを目的とした化学物質のリスク評価・管理の意義と,その実施における毒性病理学の重要性について論じられている.佐々木研究所 (病理部) は,ヒトに外挿できる動物モデルを用いて,化学物質の毒性・発がん性の検出と背景メカニズムや,特定の病態 (たとえば発がん過程) に対して化学物質が及ぼす影響について,毒性病理学的および分子生物学的な手法により検索を行うことにより,化学物質のリスク評価・管理に貢献してきている.本項は,そうした研究の内より,コリン欠乏によるラット内因性肝発がんモデルより得られた知見を紹介する.

著者

市川 芳明

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.74-82, 2005

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欧州のRoHS指令,カリフォルニアのSB20など,いわゆる製品環境規制が製造業のビジネスに大きな影響を及ぼしている。これら製品環境規制のもとをたどると,IPP (Integrated Product Policy) の基本概念が浮かび上がってくる。この欧州発のIPPがさらにOECDの場で化学物質管理と融合したものがCPP (Chemical Product Policy) という考え方である。本稿ではCPPの現状と今後の動向について論じ,さらに企業として取るべき対応戦略を論じる。

著者

中江 大

出版者

ChemoBio Integrated Management Society

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-4, 2010

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.10-17, 2005 (Released:2006-03-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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遺伝毒性発がん物質には閾値がないという考え方が定説となっている。このことが正しいかどうかを解決することを意図し、新しい手法による発がん実験を行った。ヘテロサイクリックアミンおよびN-ニトロソ化合物のラット肝あるいは大腸発がんを前がん病変およびがん関連マーカーを指標として検討すると、いずれも発がん物質に反応しない量のあることが判明した。このことから、遺伝毒性発がん物質の発がん性には閾値、少なくとも実際的な閾値が存在すると結論される。