著者
糸山 景子 亀屋 隆志 浦野 紘平
出版者
特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会
雑誌
化学生物総合管理 (ISSN:13499041)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.178-191, 2006 (Released:2007-02-27)
参考文献数
37

近年、環境中に存在する微量な化学物質の暴露により、神経系や免疫系の異常をはじめとする様々な健康影響がもたらされる可能性が指摘されており、これらは従来「化学物質過敏症」等と呼ばれ、現在は本態性環境非寛容症 (IEI) (以下、本症) という呼称が提唱されている。本症を訴えている人 (以下、有訴者) の基本的特徴および発症原因の情報を整理することを目的に、国内の有訴者488人を対象に郵送調査を行い、278名 (57.0%) から回答を得た。 有訴者は中高年の女性が多かった。発症 (有訴者が本症の始まりと考えた状態) 前には、過半数の有訴者は本症をよく知らなかったことから、本症に関する知識と発症とは関係がないと考えられた。また、約半数の有訴者が医師の診断を受け、本症と判断していた。有訴者はアレルギー症状がある人が明らかに多かった。発症原因には、建物の新築・改築等の他にも家庭用殺虫剤、職業暴露、大気汚染等、多種多様な原因が回答されていた。本症に対応するとして知られる病院・診療所がない地域に住む有訴者は診断を受けていない人が多く、適切な診断と早期の治療のために本症に対応する病院・診療所の全国への拡充が求められていた。
著者
古田 悦子
出版者
特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会
雑誌
化学生物総合管理 (ISSN:13499041)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.146-153, 2008 (Released:2009-04-28)
参考文献数
29

天然の放射性物質を含んだ日用品(NORM)は、生活圏内に多数存在する。これら日用品は、ホルミシス効果、マイナスイオン効果、遠赤外線効果などを謳った、健康に良いとされる商品である場合が多い。これらの効果は、その商品独自に調べられているケースは見受けられず、一般論にすぎない。すなわち、個々のNORMの有効性やリスクの評価は充分になされていない。これらNORMに含まれる放射性物質の量および濃度は、国内法に照らした場合、ほとんどの商品が違法性はない。しかし、例えば日本では、EUにおける放射性物質添加禁止対象品目である化粧品の一部がNORMである。放射性物質を添加する必要性があるのか、使用による危険性は問題となる水準ではないのか等、NORMは存在の正当性の議論をすべきである。
著者
中江 大
出版者
特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会
雑誌
化学生物総合管理 (ISSN:13499041)
巻号頁・発行日
vol.1, no.3, pp.331-352, 2005 (Released:2006-04-25)
参考文献数
25

本特集においては,ヒトの良好な生活を保障し維持することを目的とした化学物質のリスク評価・管理の意義と,その実施における毒性病理学の重要性について論じられている.佐々木研究所 (病理部) は,ヒトに外挿できる動物モデルを用いて,化学物質の毒性・発がん性の検出と背景メカニズムや,特定の病態 (たとえば発がん過程) に対して化学物質が及ぼす影響について,毒性病理学的および分子生物学的な手法により検索を行うことにより,化学物質のリスク評価・管理に貢献してきている.本項は,そうした研究の内より,コリン欠乏によるラット内因性肝発がんモデルより得られた知見を紹介する.
著者
福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民
出版者
特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会
雑誌
化学生物総合管理 (ISSN:13499041)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.10-17, 2005 (Released:2006-03-30)
参考文献数
12
被引用文献数
1

遺伝毒性発がん物質には閾値がないという考え方が定説となっている。このことが正しいかどうかを解決することを意図し、新しい手法による発がん実験を行った。ヘテロサイクリックアミンおよびN-ニトロソ化合物のラット肝あるいは大腸発がんを前がん病変およびがん関連マーカーを指標として検討すると、いずれも発がん物質に反応しない量のあることが判明した。このことから、遺伝毒性発がん物質の発がん性には閾値、少なくとも実際的な閾値が存在すると結論される。