著者
小林 正子 竹本 泰一郎 田原 靖昭 田川 宜昌 東郷 正美
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衞生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.309-316, 1995-11-30
参考文献数
13
被引用文献数
12
著者
門司 和彦 青柳 潔 片峰 茂 嶋田 雅曉 竹本 泰一郎
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

アフリカにおいて近年猛威を奮うHIV/AIDS感染を小学生、中学生、高校生レベルで予防するためには、彼らの性に対する知識・態度・行動を知ると同時に、学校保健の枠組みの中で実質的・具体的な教育メッセージを送る必要がある。小学校でのドロップアウト率の高さを考えると小学校3-5年生ぐらいにエイズ教育を実施する必要がある。しかし、性に対するそれぞれの社会に扱いはデリケートであり、エイズ教育はそのままでは受け入れられない。一方、住血吸虫感染は、アフリカの農村部の多くの地域で慢性的に流行し、小学生が中心的な感染者である。特にビルハルツ住血吸虫症は血尿を主症状とするために、小学生が身近な関心を持つ疾患である。しかも、治療薬が存在し、本人が川との接触を避け、また川での排尿をしなければ、本人も感染を逃れ、また地域全体の感染も抑えることが可能である。ビルハルツ住血吸虫症は生殖器から出血するため性病と混同されることもあるが、そのサービス(治療)と健康教育は地域からも受け入れられている。本プロジェクトではこれまでのビルハルツ住血吸虫対策の健康教育とエイズ・性行動に関する知識・態度・行動研究と健康教育を連携させてその行動変容を見ようとしたものである。調査上の制約から住血吸虫症対策は主にケニアの小学生で実施し、性行動はタンザニアの高校生での調査が中心となった。いずれも知識は高いが行動変容にはなお時間がかかることがわかった。例えばコンドーム使用は増加しているが、感染危険が高いと考えられる相手の場合の方が使用頻度が低くなっていた。また、教育介入による行動変容は効果があがるまでに時間がかかり、その評価方法を明確にする必要性が浮かび上がった(715字)
著者
松山 恒明 飯野 正光 竹本 泰一郎 鈴木 継美
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.62-68, 1979 (Released:2010-06-28)
参考文献数
12

The record of family registration of 776 couples who were legally registered(HONSEKI) in Sendai city were analyzed. The couples whose grooms were born in 1926 and later who had got married between 1945 to 1974 in first marriage and who had at least two children were randomly selected from a regional frame in Sendai city. The period between the date of registration of wedding and that of notification of birth of first child is determined by the duration of de facto but not de jure marriage (NAIEN). In Japan the period of temporary informal marriage tended to be prolonged in many couples, keeping under the juridical and customary restraint, before the new civil law enacted 1948. The period between the date of registration of wedding and that of notification of birth of first child is determined by the duration of de facto but not de jure marriage (NAIEN). In Japan the period of temporary informal marriage tended to be prolonged in many couples, keeping under the juridical and customary restraint, before the new civil law enacted 1948. Though the majority of our samples had got married after the establishment of the law, some of them might do all that were required by the conventionalities. Under these social circumstances, our results of survey are as follows: 1) The intervals between date of registration of wedding and occurence of birth of first child of two age groups were compared with cumulative percentage of duration. The interval from registration of marriage to birth of the first child was shorter for the couples whose grooms were under age 25 at the time of wedding than those whosegrooms were age 25 and over throughout the observation periods. 2) When the couples were classified by the periods, 1945-54, 1955-64, 1965-74 of their date of registration of wedding, the said intervals had been prolonged through the descent periods successively. 3) In the form of notification of birth, it is requested to fill up the date of start of cohabitation. With the view of comparing the length of informal marriage, 352 notifications of first birth in 1974 were examined. Parents of these children were dwellers in Sendai city, and their fathers were born in 1926 and later. It was shown that the intervals from the beginning of cohabitation to birth in these 352 couples were longer than the intervals derived from the couples of legal registration(HONSEKI)
著者
大村 節子 門司 和彦 竹本 泰一郎
出版者
公益社団法人 日本栄養・食糧学会
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.349-356, 1994-10-10 (Released:2010-02-22)
参考文献数
18
被引用文献数
3 1

慢性便秘患者を対象にDF摂取状況およびDF摂取に影響を与える要因について, 食事形態を1. 主食・主菜・副菜の料理の組合せ, 2. 欠食, 3. 外食, 4. 間食, 5. 摂取時間の五つに分類検討し, 以下の結果を得た。1) 栄養素等摂取量は栄養所要量に対して不足の傾向にあり, とくにDFはその傾向が顕著であった。2) 食品総摂取重量は低く, 個人における食品総摂取重量とDF摂取量との間には強い相関が認められた (γ=0.797, ρ<0.001)。3) 食事形態別摂取量は「完全食」群が栄養素等摂取量, 充足率, 食品群別摂取量, 食品群別DF摂取量において他の食事形態と比べ顕著に優良な結果が認められた。4) DF摂取量と五つの食事形態との問は「料理の組合せ」がもっとも高い寄与率を示し, DF摂取量と食物摂取量および五つの食事形態との間では, 「食物摂取量」次いで「料理の組合せ」が高い寄与率を示した。
著者
竹本 泰一郎 千住 秀明 和泉 喬 門司 和彦 太田 保之 中根 允文
出版者
長崎大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1994

火山噴火災害の健康影響を把握し,継続的な健康管理にサーベイランスシステムを構築することを目的とした。長崎県雲仙普賢岳噴火の被災地である島原市と深江町で継続的に現地調査を行い、下記所見を得た。1)被災地の小中学生では噴火後「外で遊ぶことが減った」「テレビをみる・ゲームをする」など屋内の生活行動が増え、「夜中に起きる」「寝る時間が遅くなった」「朝起きるのがつらい」といった生活時間の変化も高頻度であった。「風邪を引きやすい」「咳・痰が出やすい」「喉が痛い」といった火山噴出物に由来する自覚症状も高頻度であった。また、これらの生活行動の変化・自覚症状が学校や家庭の避難で増強されていたことも特徴的であった。2)地域住民についてのアンケート調査では「眼の症状」が最も高頻度で、次いで「咳・痰の症状」であった。これらの有訴率は壮年期の女性、被害が大きい地区、避難住民で高かった。噴火活動の鎮静化とともに皮膚粘膜の刺激症状が低下したが、「咳・痰」「喘息」「呼吸困難」など呼吸器に関する症状は遷延化する傾向が認められた。3)スパイログラムによる呼吸機能検査では県内の非被災地に比べ閉塞性障害の頻度が高かった。4)避難住民に関する全般的健康調査(GHQ)では、壮年期の男女にストレスが強いこと、精神的健康度に頻回の避難、通院、自営業従事などが関わっていることが示唆された。以上の結果は、火山噴火の健康影響が火山噴出物による直接影響とともに避難・移住による生活環境や生業活動の変化をも包含していることを物語っている。