著者
山田 順子 鬼頭 美江 結城 雅樹
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.18-27, 2015 (Released:2015-12-22)
参考文献数
40
被引用文献数
1 6

本研究の目的は,友人関係および恋人関係における親密性の文化差の原因の検討である.近年の国際比較研究は,北米人の方が東アジア人よりも,対人関係のパートナーに対して感じる親密性が高いことを示してきた.本研究は,社会生態学的視点に基づき,この文化差をもたらす原因を,北米社会における対人関係選択の自由度,すなわち関係流動性の高さに求めた.この仮説を検討するため,日本人とカナダ人参加者を対象に,親友・恋人および最も親しい家族に対する親密性,また参加者を取り巻く身近な社会環境における関係流動性の認知を尋ねた.その結果,まず先行研究と一貫して,日本人よりもカナダ人の方が,親友や恋人に対してより強い親密性を感じていた.さらに,理論仮説と一貫して,親友に対する親密性の日加差は,対人関係選択の自由度によって有意に媒介され,自由度が高いほど親密性が高いことが示された.
著者
山本 翔子 結城 雅樹
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.61-71, 2019-11-30 (Released:2019-11-30)
参考文献数
41

The Trolley Problem is a well-known moral dilemma that deals with the morality of saving many people’s lives at the expense of a smaller number of others. A recent cross-cultural study found that, while the morality rating attributed to the action did not differ, there was a cultural difference in participants’ intention to act in a given way. From a socioecological perspective, we propose that this could be due to cross-societal differences in the expected reputation that others would assign to the actor for performing the action, which in turn stems from different levels of relational mobility in the respective social ecology. Supporting our theory, a vignette study with US and Japanese participants showed that 1) while there was no cultural difference in morality ratings, among those who judged the action to be morally correct, the Japanese participants showed less action intention than the American participants; 2) the Japanese participants expected a less positive reputation for their action from others than did the American participants; and 3) the weaker action intention among the Japanese participants was associated with the smaller relational mobility and weaker positive reputation expected for action.
著者
横田 晋大 結城 雅樹
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.80, no.3, pp.246-251, 2009 (Released:2012-03-14)
参考文献数
28
被引用文献数
2 1

Recent research has suggested that two distinct psychological processes lead to ingroup favoritism in the minimal group paradigm (MGP) : the motivation to gain positive intergroup distinctiveness, and the motivation to maintain intragroup cooperation. In this study, we tested a hypothesis based on the adaptationist perspective, that different situational cues suggesting intergroup threat or intragroup interdependence would elicit ingroup favoritism via these distinct psychological processes. Ninety-one Japanese undergraduates participated in a minimal group experiment and performed a reward allocation task. The results supported our predictions. Participants did not show ingroup favoritism in the control condition, where only pure ingroup-outgroup categorization was made. However, they showed ingroup favoritism when they were exposed to intergroup threat in an ostensibly unrelated task prior to reward allocation (intergroup threat condition). Moreover, a positive correlation between ingroup favoritism and the motivation to maximize positive intergroup distinctiveness was observed only in the intergroup threat condition. Likewise, participants showed ingroup favoritism in the interdependence condition, where they were presented with cues suggesting interdependence within the ingroup. The significance and implications of the findings are discussed.
著者
横田 晋大 結城 雅樹
出版者
北海道心理学会
雑誌
北海道心理学研究 (ISSN:09182756)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.11-26, 2010-03-31

近年,適応論に基づく研究において,人が様々な種類の外集団からの脅威に対抗するために,脅威の種類に応じた多様な心理メカニズムと行動傾向を持つ可能性に注目が集まっている。本研究では,外集団脅威への適応心理メカニズムの性差を検討した。男性には,外集団からの資源の強奪や暴力 (“妨害脅威”) に対抗するための心理メカニズムが,女性には,外集団から未知の病原体の感染 (“感染脅威”) に対抗するための心理メカニズムが備わっているという仮説を立て,実験室実験にて検証した。大学生166名が参加し,事前に外集団脅威の状況手がかりの有無と種類(妨害vs. 感染)を操作した後,最小条件集団状況で報酬分配課題を行った。その結果,予測通り,妨害脅威条件では男性でのみ,感染脅威条件では女性のみで差別行動が見られた。しかし,予測と異なり,脅威の手がかりが存在しない統制条件においても,男性の差別行動が見られた。
著者
山岸 みどり 山岸 俊男 結城 雅樹 山岸 俊男 大沼 進 山岸 みどり
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

本研究の目的は、まず第1に、インターネットを通した国際共同実験システムを構築し、そして第2に、そのシステムを用いた国際比較実験を実施する中で、現在予想される困難への対処法を関発すると同時に、予め予想困難な新たな問題の所在を明らかにすることにある。この目的を達成するために、平成11年度には、実験システムの基本プラットフォームの作成に向けた作業が進められ、基本プラットフォームの原型版が作成された。平成12年度には、この基本プラットフォーム上で実行する国際比較社会実験の具体的計画を進め、いくつかの実験が試験的に実施された。まず、時差の少ない日本とオーストラリア間で最初の実験が実施され、インターネットを通しての同時参加型実験の実施に伴う多くの困難な問題の存在が明らかにされた。最も困難な問題は、インターネットを通したコミュニケーションの不安定性に関する問題であり、瞬時の反応を必要とする同時参加型実験の実施に際しては様々な工夫が必要となることが明らかとなった。今回の実験は瞬時の反応を必要としないため、実験はそのまま実施されたが、コミュニケーションの安定性を増すためのいくつかのプログラミング上の工夫・改良が進められた。またオーストラリア側の研究グループがプログラミングに関するサポートを十分に有していないためにいくつかの問題が生じたが、日本側のグループが現地に出向くことで問題は解決された。今後国際共同実験システムを拡張するに際して、現地でのプログラミングサポートの体制を作っておく必要があることが明らかとなった。この点は今後の課題である。平成13年度には、アメリカのコーネル大学との間で、瞬時の反応を必要とする共同参加型の実験が実施され、複数の研究室を結ぶ国際実験の完全実施が実現した。
著者
山岸 俊男 結城 雅樹 神 信人 渡部 幹
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究の最大の成果は、自集団の成員を優遇する内集団ひいき現象を生みだす直接の心理機序が集団内部における自己の評判に対するセンシティビティーにあることを一連の最小条件集団実験を通して明らかにすることで、集団行動の進化的基盤に対する二つの説明原理である集団選択と間接互恵性の間の論争に対して、後者を支持する実証的知見を組織的に提供した点にある。
著者
亀田 達也 結城 雅樹 中島 晃 ウェア ポール
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

「人間の共感能力とは何か」という問いは、人文・社会科学の共通の根本問題であると同時に、進化生物学などの自然科学領域にもまたがる巨大な問いであり、社会的存在としての人間を理解する上で極めて重要である。本研究では、「原初的共感」という人間の基礎的な感情作用に着目することで、「高次の共感」、「感情の本質的社会性」といったより大きな問題群を考究可能にするための、概念的な整備を体系的に行った。3年間にわたる研究を通じて、二者間での感情の同期化に関する理論構築に力を注ぎ、表情模倣と呼ばれる現象の特定に成功した。表情模倣とは、ターゲットの感情的な表情表出を、受け手が自分の表情表出に引き受ける(再現する)現象を指す。この現象については、母子間の表情模倣に関する古典的な研究が存在するものの、非血縁の成人間の模倣については断片的な知見の蓄積に留まっており現象の再現性やその規定因はほとんど明らかにされていない。本研究では、表情模倣現象が相手の感情理解のための機能を有するという作業仮説を立て、顔筋の活動電位(EMG)を計測することで一連の検証実験を行った。実験の結果は、この仮説をおおむね支持するものであった。これらの知見は、「原初的な共感」のエンジンとしての表情模倣現象の重要性を示唆するもので、人間の共感能力の理論化に向けて有意義な出発点となる。
著者
山岸 俊男 山岸 みどり 高橋 伸幸 結城 雅樹 石井 敬子
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2002

実験室に設定された「実験社会」を用いて、関係の固定化による「安心」の提供が不可能な状況を作り出し、関係の固定化を媒介しない形での自発的な社会秩序の形成を可能とする原理を明らかにすることをめざした。そしてこの最終目的を達成するために、一連の実験研究を通して、まず第1に、機会主義的関係の信頼関係への変換に際してリスクテイキングが不可欠の役割を果たすこと、そして更に、この変換のために必要とされる社会関係的および社会制度的な条件を明らかにすることを明らかにした。具体的には、以下の諸点を明らかにした。◆信頼関係の形成に際してはリスクテイキングが重要な役割を果たす。◆信頼関係形成においては、信頼行動と協力行動とを切り離し、信頼に伴うリスクを最小限に抑えつつ協力行動をとる戦略が極めて有効である。◆情報非対称性が生み出すエージェンシー問題の解決に際して評判が果たす役割は、社会ないし市場の開放性・閉鎖性に応じて異なってくる。閉鎖的社会ではネガティブ評判が、開放的社会ではポジティブ評判が有効である。◆相互協力を達成するための集団内での非協力者に対する罰行動と、他集団の成員に対する罰行動は、異なる心理メカニズムに基づいている。◆1回限りの囚人のジレンマにおける協力行動の説明原理としての効用変換モデルの限界を克服するためには、ヒューリスティック・モデルが有効である。◆内集団成員に対する協力行動は、集団内部での一般交換に対する期待が欠かせない。この証拠は、最小条件集団においても国籍集団においても存在する。ただし、集団内で相互作用が存在する場合には、この期待は内集団成員に対する協力行動にとって必要ではない。◆集団主義的社会制度の経験は、集団主義的(ないし相互協調的)自己観と原因帰属(すなわち集団主義的信念システム)を顕在化する。