著者

梁 洪淵 斎藤 一郎 森戸 光彦 美島 健二 井上 祐子

出版者

鶴見大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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目的:口腔の老化度指標を確立することを目的に抗加齢医学に基づいた全身と口腔の老化度検査を行い両者の比較検討をする。背景:「健康と若さを保ちながら年を重ねることを可能にする医学」として抗加齢医学の確立が望まれ、健康増進のための指導や療法は「健康日本21」を実現させるための新たな予防法としての取り組みであることから、歯科領域においても抗加齢歯科医学の実践が急務である。一方、本学ドライマウス外来を受診した2600人の統計解析の結果より、ドライマウスの大半は生活習慣病や服用薬剤の副作用等により発症していることが明らかとなり、さらに唾液分泌障害の要因の一つに酸化ストレスが関与している事も判明した。これらのことを背景に本研究では口腔と全身の老化度の関係を検討する。対象:本学アンチエイジング外来を受診した30名を対象に下記の検査を実施した。方法:検査項目口腔の老化度検査 1.唾液分泌量 2.現在歯数 3.カンジダ菌検査 4.歯周組織検査 5.咬合力 6.反復唾液嚥下テスト 7.唾液CoQ10検査全身の老化度検査 1.血液検査(酸化ストレス、ホルモン等) 2.脈波伝播速度 3.体組成検査 4.骨密度 5.握力 6.脳機能検査 7.毛髪検査評価:過去の文献より口腔の老化度に関する項目を設定し、口腔と全身の老化度を測定することにより両者の老化度の関連を評価した。結果:全身ならびに口腔の検査を実施した結果、次の項目に相関が認められた。握力と安静時唾液分泌量(r=0.5770 p=0.03)、総テストステロンと安静時唾液分泌量(r=0.6607 p=0.05)、BMIと安静時唾液分泌量(r=-0.5752 r=0.03)、ウエスト/ヒップ比と安静時唾液分泌量(r=-0.5933 p=0.03)、PWVと現在歯数(r=-0.4958 p=0.005)、骨密度と現在歯数(r=0.4011 p=0.02)以上の結果から、口腔の老化度検査は全身の老化度を把握する一つの指標となる可能性が示唆された。

著者

佐藤 一郎

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.153-162, 2000 (Released:2000-12-26)

参考文献数

14

著者

美島 健二 斎藤 一郎 井上 裕子 山田 浩之 小原 久実

出版者

鶴見大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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マウスの唾液腺組織におけるSP細胞が、唾液腺組織を再構築する能力を有する幹細胞である可能性を検討した結果、これらの細胞には、幹細胞の特徴的な性格(細胞周期の静止期に位置する性格や腺組織の再構築能を保持するなど)が認められない事が明らかとなった。また、その表面マーカーを詳細に解析した結果、当初、上皮系細胞と考えられていた唾液腺由来のSP細胞の殆どは、間葉系由来の細胞集団であることが明らかとなった。

著者

山田 浩之 斎藤 一郎 美島 健二 井上 裕子 小原 久実

出版者

鶴見大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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Superoxide dismutase(SOD)は、活性酸素種の一つであるスーパーオキシドを消去する抗酸化酵素である。本研究では、活性酸素種を介した唾液分泌機能障害におけるSODの予防的効果について検討したところ、唾液腺の分泌障害にはスーパーオキシドを介した機序が推察され、SODはスーパーオキシドを速やかに過酸化水素へ分解することにより唾液分泌機能障害に対し予防効果を有する可能性が示唆された。

著者

加藤 一郎

出版者

東京大学

雑誌

総合研究

巻号頁・発行日

1965

著者

加藤 一郎

出版者

文教大学

雑誌

文教大学教育学部紀要 (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.(12)-(27), 1984

著者

加藤 一郎

出版者

弘文堂(発売)

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.p59-74,92, 1981-11

著者

加藤 一郎 川上 紳一

出版者

岐阜大学

雑誌

教師教育研究 (ISSN:18827462)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.144-151, 2006-03

著者

佐藤 一郎

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.55-65, 2005

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拙稿は、主に日本の大企業におけるコーポレィト・ガバナンス(企業統治)について論じるが、この概念自体がアメリカからの輸入概念であるため、アメリカ企業の動向や斯論の展開に関わらざるをえない。周知のように、CalPERSやTIAA-CREFのような年金基金の株主行動が経営者の一連の解任劇につながってから、一躍統治問題が注目されるようになった。ITバブル崩壊後は企業犯罪の多発が統治と経営規律をめぐる議論を活発化した。こうした議論の流れは一部、日本企業にも共通するが、とはいえより大きな問題はバブル以後明らかになったビジネスモデルの陳腐化である。同時に、時代のヘゲモニーは生産者から消費者に完全に転換した。したがって、企業統治の仕組みも被統治側のガバナビリティをも含めてこのうねりの圏外にあってよいはずはない。企業統治は、すぐれて今日的な問題であると同時に企業の在り方の根幹に関わる問題でもある。

著者

遠藤 一郎

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

vol.61, no.921, pp.50-53, 2009-05