- 著者
- 遠藤 隆幸
- 出版者
- 朝日大学
- 雑誌
- 朝日法学論集 (ISSN:09150072)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, pp.29-40, 2005-06-30
1 0 0 0 OA 異なる負荷での反復的な最大ペダリング時の運動誘発電位の変化
- 著者
- 三田村 将史 遠藤 隆志 高橋 麗 小宮山 伴与志
- 出版者
- 日本体力医学会
- 雑誌
- 体力科學 (ISSN:0039906X)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.5, pp.555-563, 2003-10-01
- 被引用文献数
- 3
1.健常成人男子11名を対象として, 自転車エルゴメータによる最大パワーが発揮可能な負荷の30% (HF課題) および80% (HP課題) の負荷で10秒間の最大努力によるペダリング運動を, 20秒の休息をおいて各最大パワーが80%以下になるまで間断的に行い, 大腿直筋 (RF) ならび外側広筋 (VL) の表面筋電図の変化ならびに経頭蓋的磁気刺激によって誘発された運動誘発電位 (MEP) の変化について検討を加えた.<BR>2.最大発揮パワーはHF課題では運動課題の第一セットと比較して10.1±1.45セットで80.6±1.58%まで, HP課題では4.1±0.25セットで77.3±0.77%まで低下した.<BR>3.MEP面積に関し, RFではHF課題で有意な増加が見られなかったが, HP課題では課題前半に比して課題後半では有意な増大が観察された.一方, VLではHP課題において課題中盤から後半にMEP面積は有意に増大したが, HF課題では有意な変化は見られなかった.結果として, VLではMEP面積の変化に関しHF課題とHP課題間に有意な差が観察された.<BR>4.MEP持続時間はRFおよびVLともに10秒間のペダリング中に漸増し, さらに課題の中盤から後半にかけて有意に延長した.しかし, MEP持続時間の延長はHF課題に比してHP課題の方が有意に大きかった.<BR>5.運動開始直後の5回転についてのEMGの積算面積とその間に増加したパワーの比 (EMG/Power比) は運動課題の進行にともなって有意に増大した.さらに, VLではEMG/Power比はHF課題に比してHP課題の方が有意に大きかった.<BR>6.これらの結果は, ペダリング運動による間断的な最大パワー発揮の低下に中枢性疲労が関与し, この中枢性疲労はRFよりもVLで大きいことを示唆する.また, 低負荷での高回転運動課題では発揮パワーの低下に大脳皮質運動野以外の中枢性疲労が関与する可能性が考えられた.
- 著者
- 市川 良哉 遠藤 隆 堤 博美 東山 弘子 高見 茂 大町 公 山田 隆敏 荒川 茂則 武久 文代 高橋 光雄 藤原 剛 田井 康雄 田中 良 田原 武彦
- 出版者
- 奈良大学総合研究所
- 雑誌
- 総合研究所所報 (ISSN:09192999)
- 巻号頁・発行日
- vol.2, pp.3-59, 1994-02
国民が生涯にわたって学習する機会を求めている現状にてらして、中央教育審議会は平成2年1月30日「生涯学習の基盤整備について」答申し、同年6月29日に「生涯学習の振興のための施策の推進体制等の整備に関する法律」が施行され、新しい「大学設置基準」(平成3.7.1施行)もそれを踏まえている。こうした流れの中に、高等教育機関が地域の人びとの生涯学習推進に寄与することに強い期待を寄せているところに時代の特徴を見る。翻っていえば、これは高等教育機関としての大学は地域社会へ自らをどう開放するのか、どのような貢献が可能であるのかにかかわる問題であり、大学は時代の要求にどう答えるのかを問われているのである。本研究は本学が高度先端科学技術集積都市が形成されつつある「関西学術文化研究都市(以下学研都市)圏に位置するという立地条件の下で、地域レベルでの生涯学習支援システムを構築する際に担う本学の役割と課題を、総合的に検討するための基礎データを得るために調査を多面的に実施することに目的をおいている。
1 0 0 0 IR モンゴル帝国の外交戦略--東・東南アジア諸国を中心に
- 著者
- 苦瓜 啓介 遠藤 隆俊
- 出版者
- 高知大学
- 雑誌
- 高知大学学術研究報告 (ISSN:18847714)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, pp.39-58, 2009
1 0 0 0 5443 阪神・淡路大震災における公立小学校の内部被災状況
- 著者
- 遠藤 隆之 建部 謙治
- 出版者
- 一般社団法人日本建築学会
- 雑誌
- 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)
- 巻号頁・発行日
- vol.1998, pp.885-886, 1998-07-30
- 著者
- 高橋 裕信 新田 義貴 遠藤 隆 岡 隆一
- 出版者
- 一般社団法人電子情報通信学会
- 雑誌
- 電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション
- 巻号頁・発行日
- vol.97, no.330, pp.41-47, 1997-10-17
本報告ではテキストを時系列データと考える大規模なテキストデータベースを対象として, 単語を空間に配置し, 空間の距離を利用した文章の検索方式を提案する. まず, 形態素解析によって分節した単語をノードとして, 単語bigramの作るネットワークを構築する. 次にこのネットワークのノードを有限次元の空間中に, ノード群のクラスタリングを伴なう配置問題を考える. この配置問題は, 時系列方向での近傍共起性から, ノード間の距離を定義し, 有限の小さい次元の空間で効率よく分類 (クラスタリング) するために, 最適化関数を導入した非線形化した手法で解かれている. 本手法を新聞データベースのリアルタイム検索に適用した実験結果について述べる.
1 0 0 0 OA 中東問題の根元と和平努力
- 著者
- 遠藤 隆
- 出版者
- 北海道東海大学
- 雑誌
- 北海道東海大学紀要. 人文社会科学系 (ISSN:09162089)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.141-161, 1991
永い歴史をもつ中東問題はパレスチナの将来をめぐる紛争が発端であったが国際社会では今日も尚その解決への糸口が模索されている。イギリスの委任統治下にあったパレスチナにおける人口構成は3分の2はアラブ人で3分の1がユダヤ人というものであった。1947年に国連に持ち出されたが, 当時からその主要議題の1つとなってきた。1991年7月, ゴルバチョフソ連大統領とブッシュ米大統領は首脳会談後, 共同声明を発表して同年10月に米ソ共催のもとに中東和平会議を開くことを発表するなど, 中東問題解決への機運が一段と高まった。ゴラン高原やヨルダン川西岸の占領地を手放さないとするイスラエル側とアラブ諸国間にはいくつかの課題が残されている。イスラエルは中東和平会議への東エルサレムのパレスチナ代表問題でも妥協する姿勢をみせていない。ソ連における最近のクーデターによる政変のため中東和平会議の行方が一時危ぶまれたが, その後も, 米ソ間の歩調は崩れず, 両国の和平努力に期待が寄せられている。しかし, イスラエルと米国間の信用保証供与(ユダヤ人入植のための住宅建設資金100億ドルの審議延期をブッシュ大統領は議会に要請した。)の問題もあり楽観できない情勢にあり, 和平会議に微妙な影響を与えることになった。そして, 1991年9月28日アルジェで開かれたパレスチナ民族評議会(PNC)は中東和平会議へのPLO参加で前向きの姿勢を示したが, イスラエル側の反応は依然としてPLOを交渉相手としない態度をくずしておらず難航が予想される。1978年に実現した, エジプト, イスラエル, 米国間での合意(中東和平の枠組み及びエジプトとイスラエル間の平和条約-これに基きイスラエルは82年4月までにシナイ半島をエジプトに返還することになった)とでは事情が異なることは指摘するまでもない。10月30日から3日間マドリードで開催された和平会議では予想どうり占領地返還問題が焦点となったが, 結局, イスラエルの譲歩はみられず, 完全撤退を要求するアラブ側との間に改めて大きな対立を残すことになった。中東地域の和平を模索する動きは今後も続くことは間違いないが, アラブ諸国とイスラエル間に存在する根強い問題の解決がない限り, 大きな進展を期待することはできない。本論はこの問題の歴史的背景を直視し, その政治的解決への可能性について論及するものである。