著者

野口 康彦

出版者

山梨英和学院 山梨英和大学

雑誌

山梨英和大学紀要 (ISSN:1348575X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.105-113, 2009

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本稿の目的は、大学生におけるデートDVと共依存の関係性について検討するものである。デートDVにおいては、共依存傾向の高い人ほど、その中でも特に女性は、DV被害に遭う可能性が高いのではないのだろうかと考えた。ある私立大学の福祉系学科の大学生に対して質問紙による調査を行い、61名の有効回答を得た。結果として、共依存傾向の高い人ほど、デートのときにパートナーからDVを受けている傾向があることがわかった。さらに、男女別で分けた場合、女性の方がパートナーから暴力的な言動や行為を受けやすいことが明らかになった。

著者

野口 康彦

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.8-13, 2013 (Released:2017-06-02)

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本稿では、子どもの心理発達のプロセスを踏まえたうえで、親の離婚を経験した子どもの心理について、特に喪失体験とレジリアンスについて言及した。また、親の離婚を経験した大学生を対象として、ベック抑うつ尺度(Beck Depression Inventory)の日本語版を用いた調査を行った。調査の結果から、親の離婚時と子どもの年齢は子どもの精神発達と密接に関連しており、思春期以降に親の離婚を経験した子どもは、親の離婚の影響を受けやすい傾向が示された。親の離婚に起因する子どもの心理的な問題の多くは、親が離婚する前の家庭環境が大きく関与している。親の離婚を経験した子どもが思春期において、親に対する葛藤をどのように体験するのかという点が重要である。

著者

青木 聡 草野 智洋 小田切 紀子 野口 康彦

出版者

大正大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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離婚後に円滑な親子交流を実施するために必要な知識や心構えを学ぶホームページ「リコンゴの子育てひろば」を公開した。また,離婚後の共同養育に関するインターネット調査を行い,離婚後の共同養育や親子関係の再構築に必要な支援を検討するための知見を得た。一方,コロナ禍により,親教育プログラム(体験学習型グループワーク)の試行実践と効果検証を行うことができなかった。

著者

野口 康彦

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.133-142, 2007-10-31

著者

野口 康彦

出版者

山梨英和学院 山梨英和大学

雑誌

山梨英和大学紀要 (ISSN:1348575X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.105-113, 2009 (Released:2020-07-20)

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本稿の目的は、大学生におけるデートDVと共依存の関係性について検討するものである。デートDVにおいては、共依存傾向の高い人ほど、その中でも特に女性は、DV被害に遭う可能性が高いのではないのだろうかと考えた。ある私立大学の福祉系学科の大学生に対して質問紙による調査を行い、61名の有効回答を得た。結果として、共依存傾向の高い人ほど、デートのときにパートナーからDVを受けている傾向があることがわかった。さらに、男女別で分けた場合、女性の方がパートナーから暴力的な言動や行為を受けやすいことが明らかになった。

著者

野口 康彦 青木 聡 小田切 紀子

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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質問紙及びインタビューによる調査等から,子どもが別居親と交流を持つことは,子どもの親への信頼感において,重要な要因となることが確認された。また,別居親と子どもが満足するような面会交流がされている方がそうでない場合よりも,自己肯定感や環境への適応が高いことも明らかになった。また、ノルウェー視察の結果については、関連の学会だけでなく、家庭裁判所の調査官や臨床心理市などの専門家への研修においても、報告をすることができた。日本における離婚後の子どもの権利擁護のあり方について、一定の示唆を行うことができた。

著者

野口 康彦 小野 綾花

出版者

茨城大学人文社会科学部

雑誌

茨城大学人文社会科学部紀要. 人文コミュニケーション学論集

巻号頁・発行日

vol.5, pp.27-50, 2019-09

著者

野口 康彦 青木 聡 小田切 紀子

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、面会交流のあり方と養育費の授受が子どもの発達に及ぼす影響を解明し、離婚後の子どもの利益の実現に向けた問題提起を行うものである。平成30年度の研究実績は、学術論文1本と寄稿論文2本、口頭発表1本であった。その内訳は、「離婚後に別れて暮らす母親と娘との面会交流に関する探索的研究-3人の女子学生のPAC分析を通して-」(茨城大学人文社会科学部紀要)、「親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援」(『家族心理学年報 36巻』金子書房)、「離婚・再婚家族における子どもの発達と養育支援」(『子育て支援と心理臨床16巻』福村出版)である。いずれも、これまでの調査・研究の一端を踏まえつつ、親の離婚・再婚を経験した子どもの養育問題を概観し、主として子どもの心理的体験に焦点を当てながら、親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援について述べている。また、2018年11月3日~4日に開催された「第1回日本離婚・再婚家族と子ども研究学会」において、「親の離婚・再婚を経験した子どもの結婚観」の題目で口頭発表を行った。離婚・再婚後の面会交流及び養育費の授受と子どもの心理発達との関連について検証するため、質問紙による調査を行い、関東、関西、中国地方の5つの大学の大学生739名から協力を得た。主として親の離婚を経験した子どもの結婚観について、離婚時の年齢と面会交流の有無の視点から分析を行ったものを報告した。再婚後の親子の面会交流の課題など、参加者との意見交換を通して、今後の調査研究においても有用な示唆を得た。さらに、2018年5月18日に水戸少年鑑別所にて「離婚・再婚家庭における子どもの発達と養育支援」、2018年9月21日に横浜家庭裁判所にて「親の離婚等が子に与える影響と面会交流」の題目で研修担当講師を務めた。その際、科研費による調査によって得られたデータを活用しながら研修を行った。

著者

野口 康彦

出版者

茨城大学人文社会科学部

雑誌

茨城大学人文社会科学部紀要. 人文コミュニケーション学論集 = Bulletin of the College of Humanities and Social Sciences, Ibaraki University (ISSN:24330426)

巻号頁・発行日

no.4, pp.93-106, 2019-03

著者

野口 康彦 櫻井 しのぶ Noguchi Yasuhiko Sakurai Shinobu

出版者

三重大学医学部看護学科

雑誌

三重看護学誌 (ISSN:13446983)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.9-17, 2009-03-20

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本研究の目的は,わが国における親の離婚を経験した子どもの精神発達について検討を行い,理解を深めることである.親の離婚を経験した 18歳から 42歳までの 31 名の男女を対象として,半構造化面接を行い,そのデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチによって分析を行った.インフォーマント (情報の提供者) は大学生を含む青年期における独身者,そして既婚者を含む成人期にある人も対象とした. その結果,13 のカテゴリーと 60 の下位カテゴリーが抽出された.13 のカテゴリーは,【親の離婚の現前化】【傷つきと喪失の体験】【信頼と不信】【心理社会的サポート】【自立と抑うつ】【思春期の揺らぎ】【親密性への怖れ】【父親像の空白と希求】【新しい家族との葛藤と受け入れ】【異性との依存的な関係】【自己の回復と対峙】【親の離婚の受け入れ】【親の将来の心配】であった. 中心的なカテゴリーとなった他者との親密性の怖れは,親の離婚が子どもに与える心理的な影響の一つである.これは,親同士の争いやその期間の長さによる.さらに,結婚を考える時期になると,特に女性にとっては親がいないことが結婚のハンディ感となり,異性と親密になることの怖れとして表出されていることが理解された.

著者

野口 康彦 市川 美樹 Noguchi Yasuhiko

出版者

茨城大学人文社会科学部

雑誌

茨城大学人文社会科学部紀要. 人文コミュニケーション学論集

巻号頁・発行日

vol.3, pp.27-49, 2018-09

著者

野口 康彦

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.8-13, 2013

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本稿では、子どもの心理発達のプロセスを踏まえたうえで、親の離婚を経験した子どもの心理について、特に喪失体験とレジリアンスについて言及した。また、親の離婚を経験した大学生を対象として、ベック抑うつ尺度(Beck Depression Inventory)の日本語版を用いた調査を行った。調査の結果から、親の離婚時と子どもの年齢は子どもの精神発達と密接に関連しており、思春期以降に親の離婚を経験した子どもは、親の離婚の影響を受けやすい傾向が示された。親の離婚に起因する子どもの心理的な問題の多くは、親が離婚する前の家庭環境が大きく関与している。親の離婚を経験した子どもが思春期において、親に対する葛藤をどのように体験するのかという点が重要である。

著者

小田切 紀子 松井 豊 宇井 美代子 古村 健太郎 青木 聡 野口 康彦 Aguilar Jade 劉 亨淑 大谷 美紀子 町田 隆司 井村 たかね

出版者

東京国際大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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離婚後の単独親権の日本で、離婚後、共同養育を実現するために,1日本の家族意識調査、2日本の面会交流の実態調査、3離婚の共同養育、離婚観などに対する国際比較調査(日本・米国・韓国)を実施した。以上の調査から、日本の伝統的な家族意識や離婚に対する偏見意識が共同養育への意識に否定的影響を与えること、面会交流は両親の紛争により中断されやすいこと、共同養育に対する否定的意識は韓国、日本、アメリカの順に高いことなどが明らかになった。これらの結果に基づいて、米国の離婚後の親教育プログラムを改訂し行政と連携して実施した。