45 0 0 0 OA 摂食嚥下障害のスクリーニング検査
14 0 0 0 OA 新聞の選挙情勢報道の分析 : 第44回総選挙を事例として
- 著者
- 飯田 良明
- 雑誌
- 実践女子大学人間社会学部紀要
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.19-42, 2007-04-30
6 0 0 0 OA 中世伊勢神宮における公武祈禱の研究
- 著者
- 飯田 良一
- 巻号頁・発行日
- 2013-06-28 (Released:2013-06-28)
1 0 0 0 OA パーキンソン病の口腔機能管理
- 著者
- 飯田 良平
- 出版者
- 公益社団法人 日本補綴歯科学会
- 雑誌
- 日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, no.4, pp.316-321, 2020 (Released:2020-10-24)
- 参考文献数
- 5
パーキンソン病は神経変性疾患のなかではアルツハイマー型認知症に次いで多く,訪問歯科診療などの現場では少なからず遭遇する.オーラルジスキネジアや開口保持が困難となれば,種々の歯科治療だけでなく口腔衛生管理に際しても難渋することとなる.姿勢や口腔機能の障害が進行すれば,義歯のコントロールも不良となり,徐々に使用困難となることが多い.摂食嚥下障害は高率に存在するが身体的運動障害とは必ずしも関連しないとされている.また不顕性誤嚥(誤嚥してもむせがみられない)の多いことも特徴とされている.患者の予後に影響する①摂食嚥下障害における口腔衛生管理や摂食機能療法,②水分・栄養・服薬管理の観点からの口腔機能管理,③付随する唾液誤嚥や流涎,そして顎関節脱臼への対応など,歯科が対応すべき問題は多いと考える.
1 0 0 0 給水・吸引ブラシ「ビバラック^【○!R】」の特徴
- 著者
- 中谷 敏恭 菅 武雄 盛池 暁子 飯田 良平 森戸 光彦
- 雑誌
- 老年歯科医学 = Japanese journal of gerodontology (ISSN:09143866)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, no.3, pp.379-382, 2002-03-31
- 被引用文献数
- 3
1 0 0 0 IR 新聞の選挙情勢報道の分析 : 第44回総選挙を事例として
- 著者
- 飯田 良明
- 出版者
- 実践女子大学
- 雑誌
- 実践女子大学人間社会学部紀要 (ISSN:18800009)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.19-42, 2007-04-30
1 0 0 0 OA 研究成果を記者発表する理由と課題 : 大学院生の視点から
- 著者
- 柳澤 慧 高橋 陸 中村 文彦 住谷 陽輔 飯田 良 新田 明央 倉 千晴 戸口 侑 小島 遼人 藤吉 隆雄
- 出版者
- 北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
- 雑誌
- 科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.145-154, 2015-12
記者発表による市民への情報伝達過程では,情報はおおむね研究者,広報担当者,ジャーナリスト,市民の順で伝わる.そこで,記者発表に関与する専門職と考えられる研究者,広報担当者,ジャーナリストの役割を考え,情報伝達過程における課題と解決策を博士後期課程1 年次の大学院生の視点から考察した.市民に研究成果を届ける記者発表をする理由は二つある.税金を原資として運営する研究の市民に対する説明と,「トランス−専門知」が関わる領域での社会の意思決定のための情 報提供である.ここで記者発表をめぐる課題は六つ挙げられるだろう.研究成果の間違った理解と伝搬,研究成果の強調,社会からの関心の研究成果以外への集中,研究者個人と組織の立場の相反,研究不正や倫理的問題の発覚,そして,市民・ジャーナリスト・科学者の態度の違いである.これらの課題の解決策はおおむね,それぞれの専門職としての役割の認識と倫理教育,情報のフィードバック回路の形成に大別できる.ここから,記者発表に関わる三者の役割の違いを認識したうえで, 規範と現実の食い違いは生じるとの前提でシステムの設計をするのが重要である.そして,その設計において大事なことは認識のずれを許容し吸収する仕組みの準備である.そのためには,バッファーとしての役割を担う中間的専門家が活動できる基盤が必要である.
- 著者
- 中井珠子 南玲子 飯田良子著
- 出版者
- 三修社
- 巻号頁・発行日
- 2013
1 0 0 0 小笠原におけるメディアの多様化と社会構造の変容に関する研究
1996年4月1目、東京都小笠原村は新たな歴史の1ページを開くこととなった。これまでテレビ放送と言えば、NHK衛星放送2局しか視聴できなかった小笠原に、民間放送8局の地上波が導入され、東京23区と同じように合計10局のテレビ放送を享受することができるようになったのである。そこで、本研究はテレビ地上波導入をはさんで、「事前調査」と「事後調査」を行い、この2つの結果を比較分析することによって、テレビというマス・メディアが小笠原祉会に与える影響を実証的に明らかにしようとする点にあった。その研究成果については、『メディアの多様化と小笠原社会の変容』と題する調査報告書にとりまとめたが、そのうちの一部のみあげれば、先ず、テレビ視聴時間については、明らかに地上波導入以後の方が長くなるという結果であった。すなわち、事前調査では、2時間以内の視聴が6割程度に達していたが、事後調査では、3時間視聴が23.0%、4時間以上の視聴が29.1%という結果であり、長時間視聴者の増加はまことに顕著であった。しかし小笠原では、新聞の購読が習慣化されていないために、テレビ情報だけでは、これまでの「情報格差」からの脱却は不可能であることを指摘した。また、テレビ視聴時間の増大は、「家族や近隣での会話を少なくする」方向に作用していることが明らかになった。小笠原において、テレビ地上波の導入は人々の会話のチャンスを奪い取るという結果になっていることが判明した。ほかに、テレビの社会的な影響として、小笠原住民が懸念している事柄は、生活様式や思考様式の画一化作用、青少年の非行化作用、風俗や習慣の流動化作用などであった。これらの詳細な分析については、上記「調査報告書」のほか、別途、研究成果として刊行物を予定しているところである。