著者

齋藤 ひろみ

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.142, pp.156-162, 2009 (Released:2017-04-25)

参考文献数

5

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年少者日本語教育では日本で生まれ育った外国人児童への日本語教育が新たな課題となっている。その教育の充実には,日本人児童や学齢期来日児童とは異なる彼らの日本語発達の特徴を把握することが不可欠である。小論では,就学後(6月)に日本生育外国人児童(8名)を対象に行ったインタビュータスクの会話資料を,日本人児童(7名)との比較を通して分析した。タスクの評価では,外国人児童は日本人児童に比べ,インタビューの報告タスクで達成度が低かった。また,会話のなめらかさや文の複雑さにおいて大きな差が見られた。会話の分析からは,日本生育外国人児童の場合,会話生成力,会話の流れの中で発話を理解する力,相手の発話に応じて新情報を提供したり情報を再構成したりする力が,日本人児童に比べて弱いと考えられた。ただし,特定文脈における発話資料に基づく試行的な調査であるため,今後は,調査対象者数を増やし分析方法を精緻化するなどし,検証の妥当性を高めていく必要がある。

著者

齋藤 ひろみ 森 篤嗣 北澤 尚 菅原 雅枝 嶌田 陽子 工藤 聖子 阿部 志野歩

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.90-98, 2014

著者

齋藤 ひろみ 市瀬 智紀 河野 俊之 徳井 厚子 浜田 麻里 上田 崇仁

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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教員養成課程に在籍する学生及び現職教員へのアンケート調査、外国人児童生徒教育歴の長い教員へのインタビュー、プロジェクトメンバーの所属大学における教育実践を通して、学校の多文化化に対応するための教員の日本語教育等に関する資質・能力として、「教育実践力」「教師として成長する力」「社会的実践力」という3層からなる資質・能力モデルを提案し、そのモデルに基づき、教育課程の試案を策定した。

著者

齋藤 ひろみ 森 篤嗣 橋本 ゆかり 岩田 一成 菅原 雅枝

出版者

東京学芸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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国内でも外国人の児童生徒が増加しているが、日本生まれ日本育ちの子どもの言語発達支援・教育が新たな課題となっている。本研究では、こうした日本生育外国人児童生徒(日本籍の児童も含む)のリテラシーの発達について、作文を書く力に焦点化して調査を行った。外国児童生徒と日本人児童生徒から、出来事作文と意見文作文という2つのジャンルの作文データを収集し、産出量、表記、語彙、文法、内容構成等の観点で分析を行った。その結果、産出量、社会性の表出には日本人児童と同等の発達が見られたが、特殊音表記、文法適格性、結束性、陳述の適確さ・多様さ、論理性にやや遅れが見られ、これらを意識した指導が求められる。

著者

齋藤 ひろみ 菅原 雅江 さいとう ひろみ すがはら まさえ

出版者

お茶の水女子大学日本言語文化学研究会

雑誌

言語文化と日本語教育 (ISSN:09174206)

巻号頁・発行日

no.29, pp.76-79, 2005-07

著者

齋藤 ひろみ

出版者

東京学芸大学

雑誌

国際教育評論 (ISSN:13484486)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-11, 2011-06-30

著者

土屋 千尋 齋藤 ひろみ

出版者

帝京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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研究代表者土屋と分担者齋藤は、全国でも有数の外国人集住地域を校区とする小学校に研究の拠点をおき、学校・大学・地域の三者の連携・協働による子どもの学習環境づくりの実践的研究をおこなった。土屋は愛知県豊田市保見団地を校区とする豊田市立西保見小学校(全校児童数206名の内半数がブラジル人児童)を、齋藤は神奈川県いちょう団地を校区とする横浜市立いちょう小学校(全児童数203名の内半数が外国にルーツをもつ子ども-主にインドシナ難民・中国帰国者家庭の子弟)をフィールドとした。研究の成果として、次の3つがあげられる。1.外国人児童生徒への支援ネットワークの網の目に大学を位置づけて、実践の場に長期的に直接的にかかわったことにより、学校現場における実態を内側から把握することができた。2.学校現場の教育主体である教師、大学研究者、教育サポーターである学生が小学校という一つの現場で対話し、共に協働したことによって、それぞれがエンカレッジされ、教育のとらえなおしがはかられた。また、研究者は、学校の教育運営・決定のプロセスにおいて、日本語教育で蓄積されてきた知見や理論を提供し、議論参加できた。西保見小学校においては家庭内の言語環境の調査の実施、いちょう小学校においては校内研究会におけるテーマの設定が、その例としてあげられる。3.金子(1986,1992)のネットワーク論を基に、そこに差異や異質性をもつ参加者の「学習」としての実践という視点をくわえて、土屋と西保見小学校の連携を中心に、更に、地域もいれて、ネットワーク化をえがいた。外部者をうけいれることは、学校にとっては制度の整備、学校文化の質的な変容がもとめられるものであることがうかびあがった。以上、本研究における協働に基づくネットワークは、学校現場の子どもたち(外国人児童)へのよりよい教育実践をよびこむ一つのモデルになりうるとかんがえられる。

著者

濱田 麻里 市瀬 智紀 上田 崇仁 金田 智子 河野 俊之 齋藤 ひろみ 徳井 厚子 川口 直巳 橋本 ゆかり

出版者

京都教育大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究は,多言語・多文化化する学校に対応できる教員(以下,多文化教員と呼ぶ)を養成する学部教員と現職教員を対象とする教師教育システムを開発するためのアクション・リサーチである。研究では,海外との比較調査,受講者へのアンケート調査等による実践したプログラムの分析を行った。最終成果として,開発されたプログラムの一部を『実践例集』として公開した。