著者
河野 英一
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.69, no.7, pp.717-722,a2, 2001

日本大学・生物資源科学部・生物環境工学科では, 平成12年12月に認定希望分野を「農業工学関連分野・農業土木プログラム (土, 水, 基盤および土, 水, 環境)」として, JABEE認定審査の試行が実施された。<BR>本報では, この試行審査をめぐる日本大学の対応の概要を述べる。主な内容としては, 試行審査を何故希望したか, 試行実地審査がどのように経過し, どのような内容であったか, 試行自己点検書の作成では何に留意すればよいか, どのような試行審査結果を得て, それに日大側がどのように対応したか, などである。
著者
河崎 和明 菊池 一雄 和田 充和
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.71, no.7, pp.647-650,a3, 2003

第3回世界水フォーラムにおいて, 水田の多面的機能やかんがい農業の多様性・地域性等について, 一般市民に対してもできる限りわかりやすく, 楽しく理解してもらうことを目的として, 農業農村整備事業関係11団体で組織する「水と食と農フェア実行委員会」の主催により, 3月21-23日にかけて, 京都市左京区岡崎「みやこめっせ」においてフェア (展示) を実施した。<BR>3日間で約3万人の見学者があり, 大盛況のうちに一般市民に対し, 水田の多面的機能等について効果的なPRを行った。
著者
大槻 恭一 岡田 周平 神近 牧男 玉井 重信
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.67, no.12, pp.1315-1320_1,a1, 1999-12-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
7

鳥取県の一大観光資源である鳥取砂丘は, 戦後まで人間を寄せ付けない不毛地であった.戦後, 鳥取砂丘の約半分は鳥取大学に移管され, 現在は乾燥地研究センターとして研究・教育の場として活用されている。残り半分は鳥取市に払い下げられ, 当初は全面砂防林となる予定であった。しかし, 観光業者, 文化財関係者等の圧力で, 鳥取砂丘の一部は天然記念物として保護されることになった。ところが, 近年, 周辺の砂防林が微気象に変化を与え, 砂丘の草地化が進行し始めた。このような状況に対して, 現在では人為的に砂丘の除草が行われている。本報では, わずか50年程度で大きく変貌を遂げた鳥取砂丘の開発と保全の関わりにっいて検討した。

1 0 0 0 OA 畜産土木

出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.50, no.5, pp.437, 1982-05-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
5
著者
小林 裕志
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.68, no.5, pp.439-441,a1, 2000-05-01 (Released:2011-08-11)

農業工学系分野のグローバル化に呼応し, 全国の大学で再編整備がすすんでいる。「生命科学の府」を標榜する北里大学において農業工学系分野の教育研究組織の設置はどのような意義があるのか。この命題をグローバル化の潮流とあわせながら検討して1999年に発足した「生物生産環境学科」の建学方針などについて論述する
著者
佐々木 清一
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.27-30,a1, 1978-01-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
10
被引用文献数
1

北海道はわが国でも火山の多い地域の一つで, 今日知られているものだけで10ヵ所以上の噴出源からのテフラ (火山噴出物) が地表を広く覆っている。そのため複雑な土壌を構成していて, 土地利用上多くの困難がある。ここにはそれらのテフラの特性をそれぞれ略述した。また, 北海道でのおおよその土壌分類に従って類別した土壌群ごとの分布面積とそれらを農地として利用する場合の特徴と現況を示した。
著者
大橋 欣治
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.383-389,a2, 2005-05-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
7

人・物・情報の国際的な流れが加速化している。その中で, 国際的な整合性を持った技術者の高等教育, 資格制度, 継続教育の確立が求められている。農業土木技術者に関しては, 比較的早期から, これらの課題に取組んできている。技術者教育については, 特にJABEEによる認定制度が開始され, 農業土木関係プログラムも認定されつつある。技術者資格については, その柱である技術士制度の根拠法が改正され, 倫理や継続教育 (CPD) の重視, 試験制度の見直しが行われた。また, APECエンジニアの相互承認制度も開始された。継続教育については, 農業土木技術者CPD機構が設立され, 制度が運用され始めている。このような技術者の高等教育, 資格制度, 継続教育の現状と課題を整理しつつ, 技術者として, これらを一貫したものとして捉えることが重要である。
著者
端 憲二 多田 敦 冨永 隆志
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.169-174,a2, 2001-02-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
6

地域固有の生態系に配慮した農業水路の計画を考える一例として, 近年その減少が危惧されている陸封型イトヨの生息地である湧水地帯で環境調査を行った。生息地の調査で, DO, pH, COD, 窒素, リン等の水質条件とともに, イトヨは日中の最高水温が20℃を上回らない水路では生息可能なことなどを明らかにした。これらの条件と植生, 流速等の諸条件を小流域としてまとまっている6本の水路 (総延長23.1km) について調査した結果, イトヨが生息している, または生息できる可能性が高い潜在的な生息可能区域は, 総延長にして5.4kmに相当した。また, この区域は年間を通じ枯渇しない湧水の影響下の1~2kmであった。
著者
勝俣 昇
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.201-207,a1, 1987-03-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
17

ダム建設技術の発展と基準化の過程およびわが国と世界各国の基準の整備状況を解説した。また問題点としてダムの安全率の合理的な分析と, わが国と諸外国の基準の相異点の調和の必要性を指摘した。とくに, 動的解析等の新しい技術体系が大型のRC表面遮水壁型ロックフィルダムを可能とした点, また地震力と洪水流量の適用性の広い決め方等で基準が異なること, さらにこれらの点が, わが国の海外技術活動の制約となりうることを指摘した。
著者
高橋 強 西口 猛
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.139-144,a1, 1987
被引用文献数
1

集落排水処理施設において, 地形条件の異なる2ヵ所の施設へ流入する汚水量を観測した結果, 雨水の流入が顕著であり, 計画値として用いられた地下水流入量をはるかに上回る雨水の流入が観測された。<BR>そこで, 雨水の流入経路を探るために汚水管内の送煙試験, テレビカメラによる管内観察を行い, その結果に基づいて, 雨水の流入を防止するための対策について考察した。
著者
中野 政詩
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.103-104,a1, 1997-02-01 (Released:2011-08-11)

大学院の重点化の社会的意義が次世代の生活様式の加速度的向上に即するためのものであり, したがって重点化された大学院での教育・研究が社会の形態や事業にそのまま直結するものを目指していると分析して, 大学院で教育を受ける者にとってのメリットの幾つかを挙げ, 大学院の側から進学希望者および進学者に期待する準備や研さんの姿勢について述べた。
著者
工藤 壽郎
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.54, no.11, pp.1001-1006,a1, 1986-11-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
8

イタリアでは稲作が今から約500年前, アメリカでは200年前に始まり, その歴史はアジア地域に比べると新しく, 欧米における米の生産量は25百万t・世界の5%を担うにすぎない。しかし, 稲作農家の規模は巨大で, 大型機械体系による直播栽培の方式をとっていて, その生産力水準はきわめて高い。そして, 生産量の約6割を海外に輸出しており, 米を戦略的な商品として位置づけていることが特徴である。
著者
高瀬 国雄
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業土木学会誌 = Journal of the Japanese Society of Irrigation, Drainage and Reclamation Engineering (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.75, no.7, pp.591-594, 2007-07-01
参考文献数
10

東西冷戦終了後, アフリカ諸国の要請によって, 日本政府が主催した「東京アフリカ開発会議(TICAD)」は, 1993年から5年おきに開かれてきたが, アフリカ開発は遅々として進まない。その理由としては, アフリカ政府の主体性と協調性の低さ, 国際機関やドナーの援助方針のまずさ, 市民社会の軽視などが考えられる。しかしその基本には, アフリカ人口の7割以上の住む農村開発戦略の不在が, 大きく影響している。1960年代にアジアで成功した「緑の革命」の経験を, 自然・文化条件の異なるアフリカの食料・貧困の撲滅に活用するには「虹色の革新」が最適であろう。<BR>2008年に日本で開催されるTICADIVとG-8を目標として, 日本政府, 市民社会, 民間企業のより積極的な協力が切に望まれる。
著者
出馬 佳典 道尾 崇
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.74, no.12, pp.1121-1122,a3, 2006

海岸環境整備事業等において養浜を整備すると, 砂の移動や流出が発生したりすることがある。このことから, 養浜の計画を綿密に策定する必要があるが, 波浪による養浜への影響を完全に把握することは難しく, また, 適用できる確率波浪も決められているため, 理想的な養浜計画を策定するのは難しい状況である。本報で紹介する島勝地区では, 気象庁から得た台風前後の波浪データをもとに数値予測シミュレーションを行い, また, 現地において台風の前後で, 海浜変形の観測をすることで数値予測の検証も行い, 砂の移動を最小限にとどめられるように検討した。