著者
山口 倫 森田 道 山口 美樹 大塚 弘子 赤司 桃子 田中 眞紀 矢野 博久
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.143-147, 2017 (Released:2018-06-27)
参考文献数
16

以前,乳癌検診は早期発見,早期治療を掲げていたため,病理医も早期癌あるいは将来癌になるであろう病変を見出すことに重きを置いていた。しかし昨今,過剰診断の問題が取り沙汰され,特に検診では予後改善が目的で,“命に関わらない”病変を如何に見出さないかという考えにシフトしているようだ。一方で,その対象が境界病変,低異型度(LG)―DCIS,LG 浸潤癌なのか,それら全部なのかは不確かである。 DCIS はluminal だけでなく,HER2陽性も存在するheterogenous なグループで,前者はLG,後者は高異型度の浸潤癌となる。従来の乳癌モダリティでは,triple negative DCIS はきわめて検出されづらく,残念ながら致死的癌の“芽”の早期発見は大部分ができていない。一方で,大半が予後良好と思われるLG-DCIS も一定の割合で浸潤し,低頻度ではあるが数年後死に至る例もある。 これらのことから私見であるが, ( i )今後の検診について, 1.多形線状石灰化≒コメド壊死≒HER2陽性癌の早期検出にフォーカスし,抗HER2療法の抑制に繋げる。 2.早期乳癌,境界病変の病理診断者間一致率は低いため,マンモグラフィ精査基準を上げ,LG-DCIS/LN/境界病変(luminal)の検出・採取率を減らす。結果的に取扱いに悩む機会が減る。 3.致死的TN の早期検出に関しては新しいモダリティを見出す。 (ii)病理診断(癌診断基準)について, LG 乳癌は低頻度だが死に至り,LN 転移など悪性のポテンシャルも有する。したがって,しばらくの間現状のクライテリアとし,“低リスク”病変の病態を明らかにする。 今後は,“命に関わらない”病変の臨床病理学的定義とその所見を明確にしていく必要がある。
著者
植松 孝悦
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.231-235, 2021

症例は医療従事者30歳代女性。右皮膚温存乳房全切除術とシリコンインプラントで乳房再建後,術後ホルモン療法継続中に新型コロナワクチン2回目接種後にワクチン接種側である左鎖骨下に腫瘤を自覚。2回目ワクチン接種4週間後の定期受診時の超音波検査で左鎖骨下に集簇する2個の10mm のリンパ節腫大を認めた。いずれも楕円形で,リンパ節皮質のび漫性かつ均一な肥厚とわずかであるがリンパ節門が確認され,反応性リンパ節腫大,特に新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大と診断して経過観察とした。2回目ワクチン接種12週間後に施行した超音波検査で左鎖骨下リンパ節の縮小が確認された。新型コロナワクチン接種に伴うワクチン接種側の片側性リンパ節腫大,特に腋窩リンパ節腫大は,医師をはじめとする医療従事者が知っておくべき新型コロナワクチン接種後の臨床所見として,世界中の乳がん検診や乳房画像診断に関係する学会や団体で注意喚起が始まっている。新型コロナワクチン接種後,早くて1~2日でワクチン接種側の片側性リンパ節腫大が発症し,10週間後まで持続することが現在までに報告される。検診マンモグラフィや検診超音波検査は,ワクチン接種前に施行するか,2回目ワクチン接種後少なくとも6~10週間の間隔をおいてから施行することが推奨される。乳癌患者の術前,術後の必要な画像検査は延期することなく積極的に施行すべきであるが,その場合の新型コロナワクチン接種は健側の三角筋もしくは大腿部に接種を勧めるように助言する。基本的に2回目ワクチン接種後6~10週間以内のワクチン接種側の片側性リンパ節腫大の患者に対して,積極的な画像検査は不要で,臨床的な経過観察が推奨される。2回目ワクチン接種後6~10週間を超えて持続するか増大するリンパ節腫大は,超音波検査をはじめとする積極的な画像検査による精査が必要である。ワクチン接種に伴うリンパ節腫大は,反応性リンパ節腫大の典型画像を呈するので,ワクチン接種歴と接種部位の情報があれば,その診断は容易である。したがって,ワクチン接種歴と接種部位の検査前問診が重要である。国民に対しては,新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大は,病気ではなく,心配ない自然な症状と所見であり,むしろ良好な免疫反応を獲得している徴候であることを説明して,安心してもらうことが大切である。
著者
平原 大助 高原 太郎
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.153-157, 2021 (Released:2021-10-01)
参考文献数
5

乳がんは,がんのなかで,日本女性の罹患率トップであり,年間6万人以上が診断され,年間約1万3,000人が亡くなっている。このような背景より,乳がん検診は死亡率低下を達成するために非常に大切なヘルスケア事業である。われわれは DWIBS という微視的な水の拡散を強調したコントラストに優れた画像と,T1WI と T2WI など様々なコントラストが得られる乳腺 MRI 画像の深層学習の研究開発を行っている。深層学習モデル Xception を用い,脂肪抑制 T2強調画像と拡散強調画像の診断補助モデルの開発を行った。両モデルとも AUC が0.87を超えるモデルができた。MRI 画像のもつ特性を生かした診断を補助する AI の組み合わせ診断が実現することで,乳がん検診の死亡率低下という目的にさらに貢献できる可能性がある。
著者
植松 孝悦
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.231-235, 2021 (Released:2021-10-01)
参考文献数
13

症例は医療従事者30歳代女性。右皮膚温存乳房全切除術とシリコンインプラントで乳房再建後,術後ホルモン療法継続中に新型コロナワクチン2回目接種後にワクチン接種側である左鎖骨下に腫瘤を自覚。2回目ワクチン接種4週間後の定期受診時の超音波検査で左鎖骨下に集簇する2個の10mm のリンパ節腫大を認めた。いずれも楕円形で,リンパ節皮質のび漫性かつ均一な肥厚とわずかであるがリンパ節門が確認され,反応性リンパ節腫大,特に新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大と診断して経過観察とした。2回目ワクチン接種12週間後に施行した超音波検査で左鎖骨下リンパ節の縮小が確認された。新型コロナワクチン接種に伴うワクチン接種側の片側性リンパ節腫大,特に腋窩リンパ節腫大は,医師をはじめとする医療従事者が知っておくべき新型コロナワクチン接種後の臨床所見として,世界中の乳がん検診や乳房画像診断に関係する学会や団体で注意喚起が始まっている。新型コロナワクチン接種後,早くて1~2日でワクチン接種側の片側性リンパ節腫大が発症し,10週間後まで持続することが現在までに報告される。検診マンモグラフィや検診超音波検査は,ワクチン接種前に施行するか,2回目ワクチン接種後少なくとも6~10週間の間隔をおいてから施行することが推奨される。乳癌患者の術前,術後の必要な画像検査は延期することなく積極的に施行すべきであるが,その場合の新型コロナワクチン接種は健側の三角筋もしくは大腿部に接種を勧めるように助言する。基本的に2回目ワクチン接種後6~10週間以内のワクチン接種側の片側性リンパ節腫大の患者に対して,積極的な画像検査は不要で,臨床的な経過観察が推奨される。2回目ワクチン接種後6~10週間を超えて持続するか増大するリンパ節腫大は,超音波検査をはじめとする積極的な画像検査による精査が必要である。ワクチン接種に伴うリンパ節腫大は,反応性リンパ節腫大の典型画像を呈するので,ワクチン接種歴と接種部位の情報があれば,その診断は容易である。したがって,ワクチン接種歴と接種部位の検査前問診が重要である。国民に対しては,新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大は,病気ではなく,心配ない自然な症状と所見であり,むしろ良好な免疫反応を獲得している徴候であることを説明して,安心してもらうことが大切である。
著者
志茂 新 大井 涼子 黒田 貴子 小島 聖子 永澤 慧 岩重 玲子 志茂 彩華 土屋 恭子 上島 知子 白 英 川本 久紀 津川 浩一郎
出版者
日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 = Journal of Japan Association of Breast Cancer Screening (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.250-254, 2013-07-20

現在,乳癌検診はピンクリボン運動やメディアの影響もあり,検診の中でも普及しつつある分野ではあるが,実際カテゴリー3以上の要再検者の2次検診においては各病院が悲鳴を上げているのが現状である。精査や経過観察をしていても乳癌が否定的なカテゴリー3以上の要再検者が数多くいて,がん診療連携拠点病院においては癌患者とともに癌ではない要再検患者を診ていかなければならず,乳腺外科の外来時間はどこの病院でも長く,院内でも不評のもとになっているのが現状である。そこで当院は2009年に乳癌検診専門のブレストイメージングセンターを立ち上げ,1次検診のみならず,2次検診も大学病院と分けることや10年以上経過した乳癌術後の患者たちをブレストセンターでフォローすることで,大学病院の外来時間の短縮が可能になった。のみならず関連病院の検診システムを工夫することで,外来時間は短縮しつつも手術件数を全国3位になるまで増やすことを可能にした。今回は当院独自の検診システムおよび医局員が少なくとも手術件数を増加させるに至ったスタッフの勤務体制を報告する。
著者
松本 雅子 田端 和代 黒木 邦子 杉村 恵美子 畑中 京子 和田 富雄
出版者
日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.315-321, 1997

近年, 高齢女性の肥満化傾向が指摘され, そのため高齢者乳癌が増加しているといわれている。当施設での検診受診者に対して, マンツーマン方式の乳房自己検診 (以下, BSE) 指導を行う中で, 肥満気味で乳房の大きい人はBSEに消極的である印象を受けてきた。そこで今後のBSE指導の課題とするため, 肥満および乳房カップサイズとBSEとの関連について, 精密検診受診者中, 資料の得られた1,013名について調査した。その結果, 50歳代以上の肥満者の割合が多く, 肥満者にはカップサイズの大きな人が多いことがわかった。BSE実施状況は, 実施率が非肥満群72.9%に比して肥満群65.8%と低率で, 中でも肥満群Dカップは57.7%と最も低率であった。BSE実施による3cm以下の「しこり」自覚率についても, 非肥満群84.2%に比して肥満群42.9%とかなり低率であったが, カップサイズ別にみるとサイズの大きな人でも, 小さな「しこり」を自覚できていた。<BR>以上のことより, 高齢肥満者でカップサイズの大きな人には, BSE指導が特に重要と考える。たとえ肥満気味で乳房が大きくとも, 意識の持ち方と正しいBSE実施により「しこり」の発見は可能であると考えられ, 今後の指導に生かして行きたい。
著者
増岡 秀次 森 満 野村 直弘 桜井 美紀 吉田 佳代 岩渕 由希子 青木 典子 白井 秀明 下川原 出 浅石 和昭
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.63-68, 2006-03-25 (Released:2011-03-02)
参考文献数
27
被引用文献数
1 1

日本女性の乳癌死を減少させるために, 症例対照研究によるリスク因子解析により検診推奨者を選定した。当院で手術を施行した原発乳癌2,103例を症例とし, 当院受診者で受診時乳腺疾患のない3,131例を対照とした。解析結果より, 次のとおり検診推奨者を選定した。 (1) 35歳以下のhigh risk group : 1.初潮が11歳以下と早い者, 2.良性乳腺疾患の既往がある者, 3.癌の既往がある者, (2) 閉経前 : 1.初潮が早い者, 特に11歳以下の者, 2.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者, 6.第1度近親者あるいは第2度近親者に乳癌の家族歴のある者, (3) 閉経後 : 1.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者および25.0以上の肥満の者, 2.体重が58kg以上の者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者検診は癌の発生の予防ではなく, 早期発見により癌による死亡を減少させるためのものである。厚生労働省は「健康日本21」において, 2010年の受診率目標を1997年の50%増の約39%を掲げている。しかし目標が達成されたとしても対象者の半分以上が依然として検診を受けていない状況になっている。以上を踏まえ, われわれは症例対照研究によりリスク要因を特定し, 効率のよい検診を進めるため検診推奨者を選定した。
著者
藤本 泰久 東野 英利子 沢井 清司
出版者
日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.46-51, 2008

日本乳腺甲状腺超音波診断会議(JABTS)教育委員会主催の乳房超音波講習会は,平成15年に第1回が開催され,開催回数も年々徐々に増加傾向である。平成19年にがん戦略研究課題1「乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較研究」が開始されたことを契機に,同年は13回行われた。講習会は医師対象と技師対象とに分かれ,いずれも2日間を使って行われ,最後に動画・静止画等の試験が行われ,A判定,B判定,C判定に評価される。今後,検診実施者のさらなる増加が必要となり,この講習会はますます重要になってゆくものと考えられる。
著者
馬場 紀行 福田 光枝
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.42-47, 2017

平成25年(2013年)がん登録等の推進に関する法律の成立により,がん診療に従事する施設に対して全国がん登録が義務化され,2016年度に新たに診断された患者さんから登録が始められている。登録は主として治療を行った施設によってなされているために,発見されたきっかけが検診であった患者さんについては発見に最も寄与した検診施設の功績が反映されない可能性がある。26の登録項目の中には発見経緯として「がん検診・健診診断・人間ドック」があり,検診施設が登録に関与する余地がある。登録は早い者勝ちである一面があるので,検診施設が登録に参加するチャンスは大いにある。登録協力施設は公的な保健,衛生関係のHP に掲載される可能性があり,多くの民間人やメディアの眼に触れる機会がある。施設の知名度や検診精度をアピールする上でも全国がん登録に参加するべきであると考える。そのためには全国がん登録の項目について知っておくこと,より確実に登録票が受理されるために可能であれば細胞診ないし針生検を行うことが望ましい。今年度から登録データはオンライン提出される方針となっている。
著者
泉雄 勝
出版者
日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 = Journal of Japan Association of Breast Cancer Screening (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.3-16, 2001-03-20
参考文献数
47
被引用文献数
3 3

It is a great pleasure for us to hold the 10 th Annual Meeting of the Japan Association of Breast Cancer Screening in the year 2000. In this memorial year, it is important and significant to leave on record &ldquo;the history of breast cancer screening in Japan&rdquo;. Although the cancer screening program in Japan was started for stomach and uterine cancers in approximately 1960, breast cancer screening began almost five years later. However, several years before this, a few tentative programs of breast screening were performed by very small groups in rural regions between 1961 and 1964. From then until now, the history of breast cancer screening can be divided into the following three stages : 1) the &ldquo;dawn&rdquo; period, the time of individual and regional projects (1961-1974) ; 2) the period of the Japan Cancer Society and the Japanese Breast Cancer Society (1974-1990) ; 3) the period of the Japan Association of Breast Cancer Screening (1991-present date)<BR>During each of the above periods, breast cancer screening projects in Japan have gradually matured and extended to large-scale projects throughout the country, together with the introduction of basic guide-lines, a data-analysis system and academic annual meetings.
著者
吉田 雅行 荻野 和功 小倉 廣之
出版者
Japan Association of Breast Cancer Screening
雑誌
日本乳癌検診学会誌 = Journal of Japan Association of Breast Cancer Screening (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.223-229, 2013-07-20
参考文献数
2

浜松医師会は平成16年度にマンモグラフィ検診導入,精度管理の一環で毎年報告しているが,その成績と課題から,乳がん検診の医師会(地域医療)の役割を考察した。【対象と方法】従来の医師会型で初年度50歳以上・偶数年齢・視触診+MLO,2年目以降40歳代・二方向撮影を追加した。二次読影はマンモグラフィ講習会B以上2名(1名はA)の合議制とし,無料クーポン券は平成21年より開始した。結果より課題を明らかにし,医師会員のアンケート調査から医師会(地域医療)の役割を検討した。【結果と考察】受診者数は初年度3,145人,2年目6,525人,21年度は無料クーポン券で倍増した。受診率も平成20年度16.8%から無料クーポン券で30%へ上昇し,23年度37.9%だが50%には遠い。『検診に二人誘って50%(ぱー)』ポスターで受診者教育を展開している。要精検率は初年度10.1%と高いが,徐々に低下し5~6%前後を維持している。乳がん発見率は初年度0.45%,その後0.20~0.29%と概ね良好である。しかし,精検未受診率未把握率は平成21年度以降30%以上で,精度管理上問題である。医師会,行政,検診実施者間の協議会が必要である。さらなる受診率向上には,病診連携と患者の健康管理を担う"かかりつけ医"に,受診勧奨と患者家族の啓発が期待される。【結語】旧浜松市の乳がん検診の課題は高い精検未把握率と低い受診率であり,精度管理の協議会開催と医師会員の"かかりつけ医"としての受診勧奨に期待される。
著者
小野 治子 甲斐 倫明
出版者
日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.289-297, 2004-09-30 (Released:2011-08-17)
参考文献数
24
被引用文献数
1

【目的】乳癌腫瘍の成長数理モデルを用いてマンモグラフィによる乳癌検診のシミュレーションを行い, 検診開始年齢および検診間隔の違いによる乳癌罹患者の平均余命延長効果への影響を調べ, 相対リスクについて計算し比較検討した。【方法】シミュレーションにはHart (1998) らの乳癌腫瘍成長モデル, Fournier (1980) らが測定したダブリングタイム (腫瘍倍増時間) の値を使用し, 乳癌腫瘍成長モデルにおける個人差や年齢の違いを考慮した。ある年齢集団における潜在的乳癌罹患者の腫瘍サイズ分布は乳癌腫瘍成長モデルから理論的に導かれる確率分布モデルを用いて, 検診対象者の腫瘍サイズをサンプリングし, 検診対象者を受診率, 正診率, 生存率に応じて確率的に分類し, 生存すれば平均余命, 生存しなければ乳癌腫瘍成長モデルに従い増大し, 腫瘍がある大きさになるまでの年数を計算した。【結果・考察】平均余命延長効果は, 検診開始年齢40歳および検診間隔1年が最も大きかったが, その効果は受診率に最も影響を受け, 正診率には影響を受けにくいことが明らかとなった。検診間隔が2年に比べ1年がより効果があるためには受診率が80%以上と高くなる必要があることを示した。相対リスクの計算結果は, 正診率・受診率が80%の高率の場合で0.56となり, 欧米での無作為割り付け対照試験 (0.69-0.87) と同様に, 50歳以上を対象とする場合の死亡率減少効果が高かった。