著者
柳坪 幸佳 鈴木 今日子 松浦 とも子 Sachika YANAGATSUBO Kyoko SUZUKI Tomoko MATSUURA
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.11, pp.21-35, 2015

中国の中等教育には、近年第二外国語として日本語を設置する学校が見られる。しかし、中国教育部による第二外国語のシラバスや教科書はまだなく、何をどう教えればいいか、試行錯誤をしている教師が多い。このような状況の中、国際交流基金北京日本文化センターは、教材『エリンが挑戦!にほんごできます。』(国際交流基金、2007)の内容を厳選、中国の現地事情を考慮した内容を追加し、『エリンが挑戦!にほんごできます。艾琳学日語』として出版した。教材の作成にあたっては、中国の教室で第二外国語の主教材として使えるようにすること、同時に、第一外国語の日本語授業でも視聴覚教材として使えるようにすることを目標とした。教材に対しては、教師・学習者ともに好意的な評価を示したが、異文化理解の育成に関しては教師への支援が必要なことがわかった。
著者
和田 衣世 Kinuyo WADA
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.3, pp.13-28, 2007
被引用文献数
1

本稿は、これまで行われていなかったスリランカの日本語学習者を対象にした言語学習ビリーフ調査の報告である。調査はBALLIを用いて行われ、質問項目は外国語学習の適性言語学習の本質言語学習の困難さ学習とコミュニケーションストラテジー言語学習の動機教師の役割教授法・教室活動媒介語言語学習と文化の関係についての9領域にわたる。調査の結果、スリランカの大学における日本語学習者は、コミュニケーション重視の教授法や教室活動、シラバスを望み、教師依存の傾向が強く、教師に強い信頼と期待を寄せているということが明らかになった。また、この調査の結果をもとに、スリランカの日本語教育の問題点と照らし合わせ、どのような改善が必要かを考察した。現実と学習者のビリーフにはギャップがあり、それを埋めていくことが今後のスリランカにおける日本語教育の改善の鍵になると思われる。
著者
羽太 園 野畑 理佳 東 健太郎 戸田 淑子 安達 祥子
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.13, pp.55-70, 2017-03-01

国際交流基金関西国際センターで実施している外交官・公務員日本語研修では、これまで主教材として『みんなの日本語』を使用していたが、コース目標とカリキュラムのずれ、レベル差の拡大による学習ストレス、日本文化社会理解のシラバスの偏りなどの問題から、平成27年度より『まるごと日本のことばと文化』(以下『まるごと』)を使用することとした。主教材変更に際しては、本研修参加者の多様な背景や学習能力などをふまえ、①職業的な知識や経験の利用、②レベル差への対応、③文法を重視する学習者への対応、の3点に留意してコースデザインを行った。研修の結果、成績下~中位レベルの口頭運用能力の向上、ストレスの軽減、コミュニケーションへの積極性などの変化が明らかになったが、上位レベルのカリキュラムには課題が残った。
著者
菊岡 由夏 篠原 亜紀
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.13, pp.71-85, 2017

本稿では、ノンネイティブ日本語教師を対象とした教師研修における教授法科目のコースデザインの概要とその成果について報告する。海外日本語教師長期研修では、教授法科目のシラバスを改訂し、2015年度の研修において新たなシラバスによる教授法コースを実施した。新たなシラバスは、JF 日本語教育スタンダードの考えに基づいて、「課題遂行を重視した教え方」を中心に作成した。コースの実施にあたり、研修参加者が、これまでの日本語の教え方と研修で学ぶ新たな教え方とのギャップに混乱することがないよう、「内省」の機会を取り入れることとした。コース終了時のアンケートの結果から、「課題遂行を重視した教え方」が研修参加者に肯定的に捉えられたこと、また、「課題遂行を重視した教え方」を学ぶことを通して研修参加者が自身の教え方をふり返り、自身の教え方の変化の必要性を気づくに至ったことがわかった。
著者
登里 民子 山本 晃彦 鈴木 恵理 森 美紀 齊藤 智子 松島 幸男 青沼 国夫 飯澤 展明 Tamiko NOBORIZATO Akihiko YAMAMOTO Eri SUZUKI Miki MORI Satoko SAITO Yukio MATSUSHIMA Kunio AONUMA Nobuaki IIZAWA
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.10, pp.55-69, 2014-03-01

国際交流基金では経済連携協定に基づいて来日するインドネシア人・フィリピン人看護師・介護福祉士候補者を対象とする来日前の日本語予備教育事業を実施している。本稿では2010年から3回にわたって実施した日本語研修の概要と成果を紹介する。本研修のコースデザインは、「初級からの専門日本語教育」「自律学習支援」等の考え方をベースに、特に「縦型アーティキュレーション」に配慮して組まれている。カリキュラムは「日本語授業」「自律学習支援」「社会文化理解」に大きく三分される。3回の研修を通して7割以上(マッチングが成立し来日した者に限ればほぼ8割以上)の候補者が学習到達目標に達していることから、本研修は看護師・介護福祉士国家試験に向けての日本語能力向上に貢献したと言えるだろう。今後はポートフォリオ等を見直し、現地研修から国内研修への「学習の連続性」をさらに強固なものにしていきたい。
著者
羽吹 幸 長田 優子 磯村 一弘 Miyuki HABUKI Yuko NAGATA Kazuhiro ISOMURA
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.9, pp.59-72, 2013-03-01

映像教材「エリンが挑戦!にほんごできます。」は、「日本語学習」と「文化理解」を目標とした映像素材を提供することを意図して制作された教材で、テレビ版、DVD教材、WEB版とメディアを変えて展開してきた。本稿では2010年から公開しているWEB版のアクセスログと2回のユーザー評価の結果を元に、WEB版「エリン」が世界の日本語学習者からどのように受け入れられたかを考察する。アクセスログによる利用状況では、継続的にページビュー数を増やし、かつ明確な目的を持ったユーザーに利用されている様子が伺える。2回のアンケート調査では非常に高い肯定的評価が得られた。特に、独学に適したコンテンツやインタラクティブな学習方法が評価されており、サイトの制作意図が効果的に活かされていることがわかった。今後は多言語化や画面仕様の改修によりサイトのユーザビリティを高め、さらに多くのユーザー獲得を目指していきたい。
著者
プーリク イリーナ ミロノワ リュドミラ 山口 紀子 Vladimirovna PURIK Irina Olegovna MIRONOVA Lyudmila Noriko YAMAGUCHI
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.9, pp.135-150, 2013

本稿では、ロシア・ノボシビルスク市立「シベリア・北海道文化センター」(以下SHC)における初級日本語コースのシラバス開発及びコースブック『どうぞよろしくI』開発について報告する。近年のロシアにおける日本語学習の目的はよりコミュニケーション重視の方向へと変化しており、対応する教材の開発が急がれている。SHCではコース受講生のニーズ調査を行い、ロシアで初めて日本語コースに言語活動能力を育てるCan-doシラバスを取り入れた。1年間のコース実施を経てシラバスの改善を行い、2011年にコースブックの開発に着手。ガニェの9教授事象モデルを参照し、言語運用能力・自律学習能力が身につく構成に配慮した。また各課に日本事情をふんだんに取り入れ、日本語を学ぶと同時に日本についても学べる内容となっている。教材開発と並行してロシア各地で教師セミナー・模擬授業を行い、その反応と評価を反映し、現在出版に向けて準備を進めている。
著者
松本 剛次/ハシブアン アドレアナ Adriana Hashibuan
出版者
独立行政法人国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.2, pp.1-14, 2006-03-15

インドネシア語には、日本語の「受身」と同じものだと理解されることが多い「di-構文」というものがある。田中(1991)は両者の違いを整理し、「di-構文を自然な日本語に移すときの規則」を提示しているが、本調査はその「規則」が明示的に指導されていない状況で、インドネシア人日本語学習者はどの程度それを習得しているのか、また、規則を明示的に指導することには効果があるか、という点について予備調査的に調べたものである。その結果、学習者は単純に「インドネシア語のdi-構文」=「日本語の受身構文」というわけではない、ということは自然に分かってくるものの、「規則」の習得までがスムーズに進むというものではない、ということ、また、明示的に規則を指導した場合には、その場での効果はあるが定着はむずかしく、一方、暗示的な指導が繰り返される場合には少しずつではあるが、徐々に習得が進む可能性がある、ということが見えてきた。
著者
佐藤 五郎
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.13, pp.23-38, 2017

筆者は、"日本語パートナーズ"(以下、NP)教務支援担当として、2014年度より継続的に、NP の学校訪問や、E メール等を通じたコンサルティングなどを行ってきた。日本語教師ではないNP に対し、どのような支援をすべきか試行錯誤を続ける中で、「任期中一度もコンタクトのないNP とのつながりをいかに確保するか」「NP のニーズに合った情報を適切なタイミングでいかに提供するか」という二つの課題が明らかになった。そこで、2016年度は4期に対して、筆者の個人ブログによる情報提供を開始した。ブログへのアクセス数、NP からのコメント、ブログ利用状況に関するアンケート調査の結果から、当ブログの有用性が認められ、そこで紹介した活動が授業でも実践されていることがわかった。同時に、「NP のニーズに合った情報の提供」「カウンターパート(タイ人日本語教師)との対話を促す手立て」という課題も浮き彫りになった。
著者
千馬 智子 中島 豊 Tomoko SEMBA Yutaka NAKAJIMA
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.12, pp.73-88, 2016

国際交流基金シドニー日本文化センターでは、従来教師研修や学習者奨励活動などの事業を行ってきた。しかし近年は全豪日本語教育シンポジウムの実施などを契機としアドボカシーの重要性にも目を向けており、そのパイロット事業として、タスマニア州においてアドボカシー活動を試みた。本稿では、従来当センターが個別に行ってきた教師研修、学習者奨励活動などの事業をアドボカシーの観点から複合型事業として発展統合した、タスマニア州におけるNihongo Roadshowの概要を報告する。また、参加した教師から得られたフィードバックの分析を通じて、本企画がもたらした効果について考察する。さらに事業全体から得られた示唆や今回の試みによって見えてきた課題について述べる。
著者
千馬 智子 中島 豊 Tomoko SEMBA Yutaka NAKAJIMA
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.12, pp.73-88, 2016-03-01

国際交流基金シドニー日本文化センターでは、従来教師研修や学習者奨励活動などの事業を行ってきた。しかし近年は全豪日本語教育シンポジウムの実施などを契機としアドボカシーの重要性にも目を向けており、そのパイロット事業として、タスマニア州においてアドボカシー活動を試みた。本稿では、従来当センターが個別に行ってきた教師研修、学習者奨励活動などの事業をアドボカシーの観点から複合型事業として発展統合した、タスマニア州におけるNihongo Roadshowの概要を報告する。また、参加した教師から得られたフィードバックの分析を通じて、本企画がもたらした効果について考察する。さらに事業全体から得られた示唆や今回の試みによって見えてきた課題について述べる。
著者
黒田 朋斎 中尾 菜穂
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.15, pp.23-38, 2019-03

本稿では、ベトナムの中等日本語教育支援として2016年度末から2017年度にかけて全国の中学校および高校のベトナム人日本語教師を対象に、筆者らが定めた「教師の成長イメージ」にある「授業に慣れた教師」を「自立した教師」に引き上げることを目的として実施した全国研修およびそのフォローアッププログラムについて述べる。「学習者中心」をテーマとした全国研修の参加者(以下参加者)は、その後のフォローアッププログラムとして全国研修での学びを実践する公開研究授業、および全国研修非参加者(以下非参加者)との合同研修での報告、最終レポートの作成を行った。その結果、参加者の「学習者中心」の授業の実践を促すことができただけではなく、「学習者中心」のテーマが合同研修を通じて非参加者にも理解され実践につながる様子が見られた。本プログラムには教師の成長を促す一定の効果があると見られるが、その効果についてはプログラム実施を繰り返しながら継続して検証していく必要がある。
著者
中尾 有岐
出版者
国際交流基金
雑誌
国際交流基金日本語教育紀要 = The Japan Foundation Japanese-Language Education Bulletin (ISSN:13495658)
巻号頁・発行日
no.15, pp.7-22, 2019-03

グローバル時代の社会では、多様な人々が英知を出し合い、新たな知を共に創ることを目的とした「共創型対話」が重要な役割を果たすと考えられる(多田 2016)。本稿では、共通言語が初級で多国籍の学習者集団において「共創型対話」は生まれたのかを、「にほんご人フォーラム2017生徒プログラム」の実践から検証する。実践デザインは、日本の学校教育の実践から得られた共創型対話を引き出すための教師の手立てと日本語教育の実践から得られた多国籍集団における困難点を踏まえて行った。その結果、最終課題を考える対話のプロセスから「共創型対話」が観察され、具体的な対話からは、共創型対話の姿勢や態度が観察された。また、ふり返りの記述から、言語能力が初級の生徒も共創型対話に貢献したという意識を持ったり、自己成長を感じたりしていることがわかった。引率スタッフや各国の教師のアンケートからも生徒の成長が示されていた。