著者
中野 実
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.193-200, 1999

1886(明治19)年に創設された帝国大学は、日本の近代大学史において一つの大きな画期であり、大学制度の原型を示した。この帝国大学創設期の大学政策及びそれに深く関わった初代文部大臣森有礼の分析は、大学制度の原型形成期研究としてきわめて重要である。本試論は、帝国大学令そのものの成立過程にいまだ多くの不明な点を残している現在の研究状況にあって、東京大学所蔵の学内文書を取り上げ、これまで考察の対象とされることがほとんどなかった諸史料を提供することを第1の課題としている。創設期とは便宜的区分であり、森の文部大臣就任期間中を指す。さらに、この時期、すなわち「帝国大学体制」形成の最初期における帝国大学の学内規則の制定、改正過程を大学と文部大臣森有礼との応答関係を中心に分析する。具体的には、1)下級学校と帝国大学のアーティキュレーションに関する入学資格問題、2)学位制度改革に関わる学士号設定問題、3)創設直後の大学院制度に関わる問題を取り上げる。これらを通して、第2の課題として本試論は森文政期の大学像を再検討する。分析の結果については、以下の通りである。第1の史料の掘り起こしと評価について。学士称号授与の「説明」と大学院規程の改正説明とは、これまでまったくほとんど知られでいなかった史料である,。この史料の存在により、2つの事柄が帝大からの発議によって成立したことが明確になった。帝国大学の大学としての主体形成が、創設直後から開始されていったといえるだろう。さらに新らしい史料の提示は、帝国大学以外の機関においても史料所蔵の可能性があることを示唆するとともに、森文政期を検証する重要な方法になると思われる。第2は帝国大学理念にかかわる事項である。上記の2つの史料は、いわば大学の「現場」からの帝国大学理念の変更があったことを物語っている。大学院規程の改正説明は、大学院組織の有名無実化を公言して、分科大学本体論を展開していた。これは大学院と分科大学を以て構成するとした帝国大学理念の実質的な変更である。帝国大学は一方で文部大臣の影響力、応答を強く意識しながら、他方で成立一年後あたりから実態に沿った改革を行い始めた。この背景には、帝国大学が創設直後から着実に学士養成の役割を果し、学術研究機関としての実質を備えはじめていたことがあった、と思われる。それらに対して森は現実、実態による理念の変更については認めざるを得ない状況にあった、と言える。
著者
舘 かおる
出版者
日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.406-416, 1999-12

本論では、日本の大学における教養教育の分野でなし得ている、女性学・ジェンダー研究の貢献について検討する。 従来の定義に従えば、教養教育の役割は、人文学と自然科学の幅広く基礎的な「知」の習得を通じて、学生たちを良く均整のとれた人間に成長させるように促すことであるが、第二次女性解放運動後、その「知」は、ジェンダー化(性別に関わる偏向がある状態)されていると認識されるようになった。ジェンダーは、我々の社会組織や自分自身の経験の最も基本的な構成物の一つである。また、ジェンダー関係を理解することは、地域的にも世界的にも、社会変化の過程と現代の社会生活を理解するための中心と言える。それ故、大学の教養教育にジェンダーの視点を組み入れることは、重要なことである。他の国々と比較すると、日本ではそんなに多くの大学ではないが、女性学・ジェンダー研究を提供している。国立婦人教育会館が行った調査によれば、1996年で351の大学が、女性学・ジェンダー論の講座を開設しているが、学部レベルで女性学・ジェンダー研究の学位を取得できる大学は皆無であり、大学院レベルでは城西国際大学とお茶の水女子大学で修士と博士の学位を習得できるのみである。 本論では、一章で、日本の大学において見られるジェンダー・バイアスの様々な局面について、大学の女性教員数が少ないことを含め、論じている。二章では、日本の大学における女性学・ジェンダー論講座の概況について述べている。三章では、女性学・ジェンダー論講座を登録する学生が増えているいくつかの理由について考察している。その理由の一つには、この講座を教える者たちが用いる革新的な教育方法にある。四章では、女性学・ジェンダー研究が提供する「新しい知」に直面した学生の反応をいくつか記述している。 日本の教育システムは、一般に学生たちの経験から分離した様々な知を暗記して吸収するよう教えられることが普通である。しかし、本論で示すように、学生たちは、女性学・ジェンダー論を履修して、知がどのように構築されているかを知るようになり、同時に、既存のシステムを疑い、挑戦し、新しい知を構築する力を得ることを実感する。さらに、ジェンダー・アイデンティティが社会的文化的に構築されるという気付きは、社会的な慣習や規範に縛られることなく、自分のアイデンティティを構築し、新たな未来を発見する可能性を開くようになる。また、女性学・ジェンダー論は、公的領域でのジェンダー化された権力関係を見ることも可能にする。例えば学生たちは、少年のグループによって,女子高校生が連れ去られ、強姦され、殺された時の、メディアの報道における隠されたジェンダー・バイアスを見つける。日本の法システムにおいて、強姦犯に課する罰の軽さと同様に、強姦の被害者に対する警察の扱いが軽いことに、男子学生、女子学生に限らず、学生たちは警告を発するようになることにも触れている。一端、社会システムも知もジェンダー化されていることを認識すると、例えば、フランス革命における人権宣言や共和制の理念が、女性を排除したことの意味を、学生たちはたやすく理解する。さらに、近代科学が女性と人種に対し差別化したことも知り得る。このような気付きは、ジェンダー・バイアスのない新しい知を創ることが重要と考えるように彼らを力づける。 多くの国で、様々な分野におけるジャンダー分析が、有益であり重要であると認識されている。それ故、21世紀においては、すべての大学の教養教育に、女性学・ジェンダー研究の視点が含まれるべきであると思われる。\\r\\\\\r\\\In this paper, I will examine the contribution of women's studies/gender studies in the area of "kyoyo kyoiku" (Liberal/General Education) in Japanese universities. According to the traditional definition, the role of "kyoyo kyoiku" is to assist the development of well-balanced personality among university students through the acquisition of broad-based knowledge in Arts and Sciences. But after the second wave of women's movement, it is generally accepted that "knowledge" is genderized. Gender is one of the most fundamental structures of our social organization and our experiences of ourselves. An understanding of gender relations is therefore central to an understanding of contemporary social life and processes of social change, locally and globally. It is therefore important to include gender perspectives in "kyoyo kyoiku" at the universities. Com-pared to other countries, however, not many Japanese universities offer women's/gender studies. According to the survey done by the National Women's Education Center in 1996, 351 universities have such courses but none offers a degree course at the undergraduate level. And at the graduate level, Josai International University and Ochanomizu University offer M.A. and Ph.D.degrees. Section One discusses various aspects of gender bias found in Japanese universities, including the under-representation of female faculty members. Section Two introduces a general survey of women's/gender studies courses offered in various Japanese universities. Section Three considers several reasons for the increase in the number of students enrolling in women's/gender studies courses. One reason is the innovative method of teaching employed by those who teach the courses. Section Four describes some of the students' reactions, when they are confronted with "new knowledge" offered by women's/gender studies. In the Japanese education system, students are normally instructed to memorise and absorb "knowledge" which is remote from their own experiences. But this paper shows that when students are exposed to women's/gender studies, they come to see how "knowledge" is constructed, and realize that they have the power to challenge /question the old value system and construct a new one. Furthermore, the awareness of how gender identities are socially/culturally constructed opens the possibility of constructing their own identity without being bound by social convention and thus of discovering a new future. Women's/gender studies also enable them to see the gendered power relationship in public arena. For example, upon examining an incident when a high school girl was kidnapped, raped and murdered by a group of youths, most students taking these courses were able to see the hidden gender bias in mass media.
著者
小川 太郎
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.157-163, 1971-09-30 (Released:2009-01-13)
参考文献数
14
著者
毛利 猛
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.87, no.2, pp.203-213, 2020 (Released:2020-09-30)

少子化の進行に伴って新しい「大学の大衆化」の段階に突入し、教員養成の自然な基盤が掘り崩されている中で、教職が労働市場で急速に魅力を失いつつある。教員の「量の確保」の問題は「質の担保」の問題と必ず連動する。これらの教員養成をめぐる危機について考察した上で、実践力養成への期待の高まりと失望、それへの「大学における教員養成」と「教育学」教育の側からの対応について、この間の教員養成政策とも絡めながら論じた。
著者
中村 清
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.299-307,418, 1998-12-30 (Released:2007-12-27)

The Fundamental Law of Education specifies that education shall aim at the full development of personality. This aim has been generally accepted by most of those engaged in educational theories and practices as well as in policy making. But interpretation of the aim has been so ambiguous that quite opposite views on education have been justified. Particularly problematic is that the original intent of the aim, i.e.education should aim at the full development of personality because it is broader and more basic than the formation of a good member of the nation, seems to be forgotten by most interpretations. This paper tries to clarify the weakness of the usual interpretation of the aim and to replace it with a more reasonable one. The concept of the personality in the original interpretation of the aim presupposes that human beings are unique in that they have the ability of reson. This characteristic enables them to pursue the universal values of truth, good and beauty, free from the causality of the material world. This interpretation has been accepted by most educational literature and policy documents. The concept of reason in the interpretation is almost the same as that in the age of the Enlightenment. Such a view has been persuasively critcized since the 19th century, particularly by so-called postmodern thinkers of the present. The above interpretation of the full development of the personality neglects these criticisms and, as a result, becomes an abstract concept which fails to have concrete effect on educational practices. A dificulty in educaionsl theories based on the Enlightenment concept of the reason is that a clear distinction is made between adults and children, namely, rational adults educate irrational children until they become rational. Viewed in this way, children's ability to reason has no place in education and neither equal relationaship nor mutual understanding between adults and children can be established. Then education becomes just another name for conditioning children by adults. This is a logical consequence of the Enlightenment theory of education that justifies the transformation of public education into national education. Although human beings may bear different values in different societies and among individuals in the same society as well, they may find common values if they make an adequate effort to do so when necessary. At least this possibility should not be denied even before they try. The ability to find a common value when necessary may be called reason, because it is what makes human beings understand each other in an equal relationship. Education that aims at the full development of personality based on this understanding of reason means to enhance mutual understanding of human beings. This effort is mainly made by adults upon children within a certain society, but in principle it is open to all human beings.
著者
齋藤 孝
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.287-294,368, 1999

この論文の目的は,「身体知としての教養(ドイツ語で言えば,ビルドゥング)」という概念の意義を明らかにすること,および,日本の伝統的な教養と教育を検討することによって,私たちによって生きられている身体の重要な役割を教育学の文脈に位置づけることである。 この概念には,二つの主な効果がある。一つの効果は,身体的な経験を通して獲得された知恵を一つの教養としてみなすようになることである。もう一つの効果は,たとえば音読や古典的な詩歌の暗誦のように,古典的な教養を学ぶ上での,私たちによって生きられている身体の重要性を評価するようになることである。生きられている身体というのは,メルロー=ポンティの『知覚の現象学』の中心概念である。「身体知としての教養」という概念は,私たちによって生きられている身体によって基礎づけられているものである。 教養というのは,通常は,多くのスタンダードな書物を読むによって得られた幅広い知識の問題とみなされている。しかし,19世紀までは,日本人にとって,五感を通して,言い換えれば,生きられた身体を通して学ぶことが非常に重要であった。日本の伝統的な学習法では,知の問題は,身体の問題と切り離すことのできないものであった。かつての日本人にとっては,教養をつけるということは,日々の生活の中で自分が生きている身体を耕すことを意味していた。それゆえに,教養ある人間には,何らかの身体的なアート(技芸)を経験していることが期待されていた。身体的な技を反復練習によって向上させる,まさにそのプロセスが,教養の概念の中心だったのである。 「身体知としての教養」という概念を代表する典型的な日本人は,卓越した小学校教師であった芦田恵之助(1873-1951)である。かれは,伝統的な呼吸法を応用したある特定の身体的実践を訓練した。そして,その身体的実践が自分自身の心身の健康にとってのみならず,教育にとって重要であると考えた。身体の基本的な技法が,自己のテクノロジーの中核であった。彼にとって,またかつての日本人の大部分にとって,教養は,心身を耕すことを意味していたのである。
著者
松浦 良充
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.417-426, 1999-12-30 (Released:2007-12-27)

本論文は、アメリカ高等教育史における「リベラル・エデュケイション」および「ジェネラル・エデュケイション」概念の意味と、その相互関係の明確化を試みるものである。この作業を通して、現在私たちが直面している課題である、日本の大学における<教養>について再考する際の示唆を得る。そしてそのための事例として、シカゴ大学カレッジにおける改革の現状と歴史を考察する。シカゴ大学カレッジは、1999年、1984年以来の学士課程カリキュラムを改訂したが、この改革に関しては多くの議論がまきおこっている。なぜならば新カリキュラムは,シカゴ大学の伝統である共通コア科目を縮小し、その分、選択科目枠を拡大するものであったからだ。さらにシカゴ大学カレッジは、創立以来現在に至るまで、アメリカ合衆国における有数の研究志向大学であるにもかかわらず、ロバート・メイナード・ハッチンズ学長・総長時代(1929&#8764;1951 年)に、学士課程カレッジのカリキュラムおよび組織に関してユニークな実験的改革の経験をもっている。しかしながら今回の改革は、多元文化社会におけるリベラル・エデュケイションの新たな概念構成が,共通コア科目からなる一般教育と、専攻(専門)教育、さらに、教室外や国外にさえおよぶ学生の自主学習・研究を含むものへと、再構築されるべきことを示唆している。筆者は、シカゴ大学の改革から、日本の高等教育における<教養>教育概念の再構築のための新たな参照枠を得ることができると考えている。 本稿の議論は、以下の手順によって進めてゆく。第一に、日本の高等教育が、戦後新制大学のモデルとしたつもりであったアメリカにおける「リベラル・エデュケーション」および「ジェネラル・エデュケーション」(教養教育)が、学士課程の専門(専攻)教育と本質的に対立するものである、との誤解がなされてきた。そうした理解は、アメリカにおけるリベラル・エデュケイション概念の意味には含まれていない。第二に、リベラル・エデュケイションの思想史を、とくに、ブルース・A・キンバルによる、「弁論家」の系譜と「哲学者」の系譜という枠組みを参考にしながら、整理・検討する。それによれば、リベラル・エデュケイションの歴史は、弁論家たちによる「アルテス・リベラルス理念」と哲学者たちによる「リベラル-フリー理念」との間の一連の論争の歴史である。そして、いまや両者の理念の統合が求められている。第三に、シカゴ大学カレッジの1999年度カリキュラム改革および実験的改革の歴史について検討する。シカゴ大学カレッジのリベラル・エデュケイションは、コモン・コアによる一般教育、専攻(専門)教育、および自由選択科目から構成されているが、今回の改革では、教室外やキャンパス外にも教育活動を拡張することをめざしている。そしてそれは、リベラル・エデュケイションにおける「アルテス-リベラルス理念」と「リベラル-フリー理念」の統合を試みるものである。そして以上の考察を経て最後に、筆者は、専攻(専門)教育や課外の教育活動を含みこんだ形での、新たな日本の学士課程における教養教育を構築することが必要であると結論する。