著者

玉木 欽也 権藤 俊彦 野口 新司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.106-116, 2016

---

地方創生と首都圏を結ぶ体験ツーリズムに基づく「おもてなし総合サービス産業雇用創生」の総合演出家のことを、「Global–CEP:Global-Cultural Experience Professional」と呼ぶことにした。特にインバウンド戦略を志向した地方創生事業の実現に向けて、Global-CEP として、現在、四種類の新たな人材の育成が必要だと考えている。そこで、その第 1 弾として、地方創生に向けた「Global-CEP プロデューサー」育成プログラムの研究開発とその実証に取り組むことにした。本論では、まず 2020 年東京五輪に向けたインバウンド戦略について述べる。次に、Global–CEP育成プログラム全体の中で、「Global-CEP プロデューサー」の位置づけについて示す。そして、「Global-CEP プロデューサー」の教育内容を示し、その教育内容の中で特に「体験ツーリズムの事業コンセプト企画」を取り上げて詳述する。

著者

権藤 俊彦 長沼 将一 富田 里枝 富田 剛史 玉木 欽也

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.264-274, 2015

---

Global Cultural Experience Professional (Global-CEP)とは、体験ツーリズム型の国際文化交流による「おもてなし総合サービス」産業雇用創生に向けた総合演出家である。2015 年 3 月に第 2 回アサクサ・コレクション(アサコレ)が開催された。アサコレは地元の人の手によって企画・運営がなされるファッション、アートのイベントである。青山学院大学ヒューマン・イノベーション研究センターではGlobal-CEPのフレームワークを用いてアサコレの組織運営への参加を試みた。

著者

深堀 昂

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.PS_4-PS_12, 2021

著者

荒井 祐介 木嶋 恭一 出口 弘

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-13, 2012-09-15 (Released:2017-05-25)

被引用文献数

10

---

今日の地域開発政策は、各地域の地域資源を活用した自律的活性化を基本とする。地方都市は、地域外から工場等を誘致する外来型開発だけでなく、多様なステークホルダーを関与させつつ、地域資源を活用した地域経済活性化による内発的発展を目指すことも強く求められている。こうした地域資源を活用した地域の自律的活性化という課題は、P2Mのプログラムとして理解できる。本報告では、地域資源を活用した地域の自律的活性化事業を、プログラムマネジメントの一方の柱であるコミュニティマネジメントの面から検討し、「価値協奏プラットフォーム戦略」を提案する。そして価値協奏プラットフォーム戦略を適用した地域活性化のコミュニティマネジメントの事例も紹介する。

著者

藤井 誠一

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.141-151, 2012-02-25 (Released:2017-05-25)

---

新製品開発プロジェクトにおけるプロダクト・チャンピオンの研究は,米国,独国,韓国では進んでおり,国による比較も行われているが,日本での研究は皆無に等しい.プロダクト・チャンピオンは,プロジェクト・マネジャーと並び,新製品開発を成功に導く重要なキーマンとして取り上げられており,日本企業においてその存在を確認することは,非常に意義深いと考えられる.そこで,先行研究をレビューしてプロジェクト・マネジャーとプロダクト・チャンピオンの関係性を整理した上で,公開情報により探索的調査研究を行った.その結果,日本企業におけるプロダクト・チャンピオンの存在を確認することができたと同時に,その活動,人物像,シニアマネジメントの位置づけ,に代表されるこの分野の研究の端緒となる結果が得られた.

著者

田中 裕子 久保 裕史

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.160-172, 2018

---

我が国では、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少、働き方の多様化などの状況に直面し、生産性向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を発揮できる環境作りといった「働き方改革」が進められている。そのような中、人材流動化を実現する人材紹介業の役割はますます重要になると考える。しかし、人材紹介業においては、十分な経験とスキルを有する専門家が少なく、人材育成を急速に進めたとしても不足分を補えない状況であると認識している。そこで、本論文では、人材紹介業における専門家不足の状況に対して人工知能技術を適用した事例を用い、その取組みにおけるP2M理論の有効性を示すととともに、P2M理論にもとづきノウハウ共有における人工知能技術の有効性について論じる。

著者

小原 重信

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

P2Mマガジン

巻号頁・発行日

vol.9, pp.27-31, 2021

著者

井上 雅裕

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

P2Mマガジン (ISSN:24320390)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.90-100, 2021 (Released:2021-06-30)

著者

村上 雅人

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

P2Mマガジン (ISSN:24320390)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.4-7, 2021 (Released:2021-06-06)

著者

小原 重信

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.1-20, 2013

---

経済逆境の中でも多数の独創企業が高業績を誇る。その共通属性を探ると持続的努力による次世代ビジネスモデルが浮上し、その実績は進化形跡により追証される。本論では主に綜合商社の歴史的モデルを調査し、モデルリニューアルにP2M視点を適用して、その価値創造機構と要素を分析する。その結果、13のクロスインテグレーション重要要素が、組織全体の設計、行動、効果に検出された。特にその相乗効果は、事業創造、組織活性化、財務指標に及び業績向上に対する教示が大きい。

著者

加藤 哲夫

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.129-144, 2018 (Released:2018-03-06)

参考文献数

28

被引用文献数

3

---

2000年頃まで先進国では、「基本技術開発→応用開発→製品化のシーケンシャルな開発スタイル」をとってきた。しかし、多くのモノ造り技術が海外に行き渡り、「水平分散型」を推進する新興国と比べ先進国の価格競争力は弱くなった。これにより、先進国のモノ造りは利用シーンを想定して本来の機能と使いやすさを追求し、これを具現化するデザイン・設計した上で、商品、サービスを実現するに必要な技術やデバイスを集約する開発スタイルに変化した。「ありたい姿の想定→具体的商品の機能デザイン定義→実現に必要な技術集約統合というスタイル」が2010年以降、徐々に広まってきた。 本論文では、第4次産業革命の波に乗って、どのようなイノベーションが起こるのか想起することにより、3つのイノベーション・レイヤーとして①Process Innovation、②Product Innovation、③Social Innovation という分類を新たに提案し、いくつかの事例で示した。 提案した3つのイノベーションを推進・実現化するためには、P2M理論の更なる発展と研究が重要な役割を果たすとことと確信する。

著者

山本 秀男

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.188-199, 2012

---

企業の神経系と位置付けられるICTシステムは、激しく変化する経営環境に対して、企業戦略を迅速に実現することが求められるようになった。最近のICTシステム構築プロジェクトは、既存システムの改修が多く、開発の規模や追加の機能が多様化しているため、企画段階でQCDを直感的に判断することは難しくなっている。受注者のSI企業は多重請負構造のため、プロジェクトを成功させるためには、多様な価値観を持つ企業の関係をコントロールする強いリーダーシップが必要になっている。本論文では、D. Besankoの創出価値モデルを多重請負構造に適用し、SI企業の観点からプロジェクトを成功させるための要件を考察し、価値創造活動におけるリーダーの役割について論じる。SI企業のプログラムマネジャーには、顧客企業の戦略実現と自社の生産性向上の調和を図るというプレッシャーがかかる。発注者と受注者の戦略が異なる場合には、両者のトップの適切な関与が重要となる。

著者

永里 賢治

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2018 秋季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.185-196, 2018 (Released:2018-10-16)

参考文献数

37

---

企業は持続的な発展が求められており、日本のみならず海外においても様々なイノベーションを起こしていく事が重要である。企業の海外進出を考えた場合、中小企業は経営資源、知識、経験が少ない為に、大企業と比較すると不利と考えられる。本研究では中国に進出した日系中小企業がどの様にマネジメントを行ったのかについて、初めて海外進出を行った日系商社の事例を基にP2Mの視点で考察する。

著者

山本 秀男

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2018 春季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.296-306, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

29

---

本学会で研究されてきたP2M理論は、企業の特命業務を対象に構築され、研究開発や新サービス開発のマネジメントとして有効であることが示されてきた。しかし、ICTの普及等によって新サービスの開発期間が短くなったため、従来のPDCAを回すマネジメントでは対応できなくなっている。また、地域創成やSociety5.0のように社会システムの構築プログラムに対しては、研究対象を見直しモデルの構築に立ち戻って研究する必要があると思われる。本稿では、Christensen&Carlile(2009)の定性的データから理論を構築する研究手法にしたがってP2Mの理論記述を省察し、開発期間が短いプログラムや、価値の評価が多元的になる社会システム構築のプログラムをマネジメントする場合の課題を考察する。

著者

清田 守 久保 裕史

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.159-177, 2018 (Released:2018-03-06)

参考文献数

23

---

製造業では新製品を利益のある産業に育てる事が困難であるとされ、ダーウインの海として知られている。その克服には、顧客要求を適切に把握して技術開発と商品仕様に反映し、継続的に市場製品投入をし続ける生き残りライフサイクルの構築が必要である。本研究ではその困難克服の手段として、顧客要求反映と社内コミュニケーション向上をめざしCS経営と日本経営品質賞(JQA)の考え方を導入した。さらに顧客要求をベースに複雑系技術の戦略策定と商品開発体系に対してスキームモデルに立ち戻る、新たな全社組織体制と3Sモデルを提案した。株式会社リコー内でそのイノベーション手法の提案モデルを適用して有効性を検証した結果、新規事業継続拡大に対する困難克服の有効性が示された。

著者

宮崎 愛弓 田隈 広紀 長尾 徹 田中 みなみ 淺野 友希 小田 裕和

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2018 春季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.17-36, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

10

---

イノベーション事業を牽引するメンバーには、その適用対象のありのままの姿から問題を発見・定義する洞察力が不可欠である。一方で、大学をはじめとする工学教育における課題研究やPBLでは問題解決力の養成が主眼に置かれ、その前段となる発見・定義力については学生個々の経験や問題意識に依存している。本研究ではP2Mのプロファイリングマネジメントとの関係性を意識しつつ、問題を発見するフィールド調査方法において、フィールドのありのままの姿から問題を発見する為に「一次情報と解釈を分けることを意識した上で一次情報を収集する」方法を提案し、試行実験にてその有効性を示したものである。

著者

田中 美保

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.261-277, 2019 (Released:2019-03-23)

参考文献数

24

---

インターネットの普及やスマートフォンの広まりなどデジタル化の進展により、大手新聞メディアは変革を迫られている。読者がニュースに接触する手段は多様になり、そこに所属する記者も、デジタル空間に対し価値ある情報を発信していくための能力やスキルを身につける必要がある。本論文では、デジタル化に対応する新聞メディアの組織改革をプログラムととらえ、P2Mのプロファイリングマネジメントの手法を用い、新聞メディアの記者からネットメディアの記者、編集者となった5氏へのインタビューを通じて、デジタル化時代の情報発信者について考察した。その結果、顧客との接点が変化したデジタル化時代では、読者の共感や支持をつかみ、読者とのつながり持つことが重要であることがわかった。これらのインタビューの結果から、新聞社の改革の要件を説明する。

著者

濱田 佑希 越島 一郎 渡辺 研司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2015 春季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.347-356, 2015 (Released:2017-07-01)

---

プログラムミッションは組織の事業戦略を分割して設定される。プログラムでは複数のプロジェ クトを同時並行で進めるため、各プロジェクトにおける価値創出活動の結果を伝播する構造を持 つ。価値創出活動の計画は不確定な要因が多い状況で作成されることもあり、進行に伴って状況 変化が引き起こる。既報では、状況マネジメントするために想定と異なる要因を特定し、戦略を 柔軟に変更する方策としてSWOT構造とIDEF0を利用した動的対応シナリオ生成手法を報告 した。本論では、価値創出活動を実施する組織とインタフェースを持つ組織との関係性を分析す ることで、影響を受ける要因と範囲の特定を行うことで状況マネジメントを行う方法を議論する。

著者

濱田 佑希 越島 一郎 渡辺 研司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.37-51, 2015

---

大規模なミッションを達成することで事業継続を図るには、複数のプロジェクトを同時並行で進めることが重要である。P2Mでは、プログラム組織の下に複数のプロジェクト組織を置き、有機的に管理する方法が提示されてきた。現在、グローバル化や事業の大型化と複雑化に伴い、リスク分散の観点から組織文化やマネジメント方法が異なる組織と共同でプロジェクトを進める体制が増加している。この環境下で互いの組織の価値を最大限に発揮するには、各社の強みや弱みを考慮した戦略を立案して、マネジメントスキームが構築される必要がある。既報では、想定と異なる要因を特定し、戦略を柔軟に変更する方法として SWOT 構造とIDEF0を利用した動的対応シナリオ生成手法を報告した。本論では、P2Mのリスクマネジメントの概念を拡張して、他の組織と共同で行うプロジェクトが内在する場合の状況マネジメントの方法を議論する。

著者

山本 勝之 田隈 広紀

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.228-238, 2017

---

日本では、既存の経営資源・販売チャネルに頼った製品開発を継続し、国際市場から取り残されるケースが増えている。その一方で、技術革新・法改正・補完製品の普及等の外部環境の変化を取り入れた企業からは、多くのヒット商品が開発されている。そこで本研究では、一般的な製品開発プロセスにプラットフォーム理論、SWOT分析、ブーストゲート法®を適用し、外部環境変化の収集・アイデアへの加工・製品化を実現するフレームワークを提案する。また、大学のグループワークにて試行実験とアンケート調査を行い、提案の有効性を確認した。