出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.481-484, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

著者

狩野 修二

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.480, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

著者

田中 牧郎

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.479, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

著者

情報メディア学会 第19回研究大会企画委員会

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.477-478, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.473-476, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

著者

小野寺 夏生

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.470-472, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

著者

堀田 弥生

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.452-457, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

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災害において情報の入手は我が身を守ることに直結する。本稿では事前の備えが有効な洪水災害を中心に,有用な情報の入手や活用例について取り上げる。ハザードマップや,災害リスクを読み取ることができる地理院地図,今昔マップon the webなどを紹介し,水害リスクの高い土地の実例として東京東部を挙げ,災害リスク,広域ハザードマップ,積極的なリスク情報の公開,過去の大水害と認知度の低さなど,水害リスクと共生する自治体の姿を示す。また,令和元年東日本台風を例に防災情報の課題に言及し,事前の備えとして有益なタイムラインや防災教育サイトを紹介する。

著者

小豆川 裕子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.447-451, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

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本稿は,非常時に業務を継続させるためのテレワークの有効性に着目し,導入にあたっての留意点について,概説を行う。コロナ禍前では,テレワークの導入・普及のスピードは緩やかで,政府が設定したKPIにはかなり隔たりがあったが,新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて,一気に導入・普及が進んだ。テレワークの導入・普及にはICT環境とICT以外の環境整備が必要で,総合的に検討することが求められる。今後は,メリット・デメリット,課題解決策を相互に共有して学習し,さらなる改善・革新を行っていくことが求められる。

著者

林 秀弥

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.440-446, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

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2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震,2019年の台風19号等では,従来の行政主導・中央集権型のトップダウンの公助による災害対策の限界が強く指摘されている。また,戦後の災害対策は,ダムや堤防といったハードの整備に重点が置かれてきたが,公助の限界を踏まえ,住民自身による自助やコミュニティ内の助け合いである共助を組み合わせた災害対策が求められている。そこで,災害対策基本法で規定された地区防災計画制度によるICTを活用した住民主体の自助・共助によるコミュニティ防災の強化策について,法律学の観点から社会実装のための考察を行う。具体的には,過去の先行研究を踏まえつつ,ICTを活用した防災・減災の強化の在り方について提言を行う。

著者

光森 奈美子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.439, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

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2020年9月号の特集は「災害に備える」です。近年,豪雨や地震など大規模な災害が立て続けに発生しました。2018年の西日本豪雨,大阪北部地震,北海道胆振東部地震,2019年の台風15号と台風19号による被害は記憶に新しいかと思います。2020年7月にも各地で豪雨災害が起こりました。また「コロナ禍」と称されるように,新型コロナウィルスの感染拡大を受けた一連の状況も災害ととらえることができます。こうした災害時・非常時であっても,あるいは災害時・非常時にこそ情報は必要とされています。利用者の情報要求に応えるためには,資料を守るだけではなく,資料へのアクセスを確保しつつ,可能な範囲で業務を続けることも必要です。そこで今回の特集では,事業継続も含めた災害への事前の備えに焦点を当てました。まず,名古屋大学 林秀弥氏には,防災・減災のための地区防災計画や事業継続計画(BCP)について,ICTの活用を交えつつ論じていただきました。常葉大学 小豆川裕子氏には,業務を続けるためのテレワーク環境整備についてご紹介いただきました。これらを合わせてお読みいただくことで,平時から備えるべきポイントや環境整備について知ることができます。次に,防災専門図書館 堀田弥生氏には,災害情報の入手方法や活用例をご紹介いただきました。東北大学 柴山明寛氏には,様々な自然災害デジタルアーカイブとその活用方法についてご紹介いただきました。自然災害に備えるために必要な情報を,どこから入手し,どのように活用できるのかという点について,2つの記事を参考にしていただければと思います。最後に,今般のコロナ禍においては図書館の休館・利用制限が相次ぎました。資料へのアクセスに困難が生じる一方,様々な形で有料コンテンツの無償公開も行われました。北海道大学附属図書館 山形知実氏には,非常時であっても資料へのアクセスを確保するという側面から,オープンアクセスについて論じていただきました。9月は防災月間です。災害への備えに,本特集を役立てていただければ幸いです。(会誌編集担当委員:光森奈美子(主査),海老澤直美,當舎夕希子,南山泰之)

著者

戸塚 隆哉 山崎 久道 光富 健一

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, 2015

著者

田邊 稔 山田 雅子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.257-264, 2005

参考文献数

20

被引用文献数

1

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外国雑誌における電子化の動きは年々加速しており, 大学図書館では煩雑な管理を強いられている。慶應義塾大学においても, ここ数年で電子ジャーナルを取り巻く環境が急激に変わってきている。また, 利用者から見ても, 利用形態が多岐に渡っていることや, オフキャンパスからのアクセス制限など不便を感じている。このような変化を受け, 慶應義塾大学において, 電子ジャーナル管理の現場担当がどのように取り組んでいるか, 今後どのようなシステムモデルを描いているかを示した上で, さらにアクセス管理の現状と展望について言及する。

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.437-438, 2020-08-01 (Released:2020-08-01)

著者

孫 媛

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.436, 2020-08-01 (Released:2020-08-01)

著者

芳鐘 冬樹

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.425-427, 2020-08-01 (Released:2020-08-01)

著者

今満 亨崇

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.391, 2020-08-01 (Released:2020-08-01)

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本特集ではRDF(Resource Description Framework)/SPARQL(SPARQL Protocol and RDF Query Language)による検索と可視化について特集しますが,特集の紹介をする前にまず弊誌がこれまでRDF/SPARQLについてどのような特集記事を掲載してきたか振り返ってみたいと思います。RDFについては当初から扱っており,1999年には当時W3Cにて検討中だったRDFについて,Dublin Coreのメタデータ記述と関連付けて紹介しています1)。時代が進むにつれ,身近なシステムがRDFデータを提供する動きが出てきました。2014年の特集「Web API活用術」2)ではCiNiiにおけるRDFデータの提供やその活用事例を紹介する記事を掲載しています。システム側での提供が増えると,それを利活用する動きも活発となり,2017年の特集「つながるデータ」では古崎晃司氏がLOD(Linked Open Data)活用コミュニティの取り組みの中でRDFにも言及していたり3),神崎正英氏の記事ではIIIF(International Image Interoperability Framework)のデータ構造がRDFでモデル化されていること等が紹介されています4)。ここに挙げたものに限らず,RDFについてはこれまで様々な記事を掲載してまいりました。一方SPARQLについてはどうでしょうか。2011年頃から言及する記事自体は複数掲載していますが,その利用方法などについて具体的に言及しているのは神崎正英氏ら5)の記事や,古崎晃司氏の記事6)に留まります。近年ではWeb UIでSPARQLの入力を受け付けるサービスも増えつつあり,インフォプロがRDF/SPARQLを利用する機運が高まっています。そこで本特集ではインフォプロが主体的にRDFデータを収集・利活用することを想定しました。まずはライフサイエンス統合データベースセンターの山本泰智氏にRDF/SPARQLの概要を非常に分かりやすくまとめて頂きました。次に,ゼノン・リミテッド・パートナーズの神崎正英氏に,様々なWebサービスにおけるSPARQLでの検索クエリ,及び得られるRDFデータについて概観して頂きました。個々のWebサービスからデータを得られるようになった次のステップとして,大阪電気通信大学の古崎晃司氏には得られるデータをいかにしてつなげるか,その作成方法についてご解説頂きました。ところでRDF/SPARQLはその性質上,複数ソースのデータをつなげて大規模なデータセットを作成することが可能ですが,そのままでは役に立ちません。可視化することの重要性について,コミュニケーションの媒介としての観点からノーテーションの矢崎裕一氏にご解説いただきました。最後は多摩美術大学の久保田晃弘氏に,可視化された複雑なデータの分類について人間の認知と関連付けてご紹介頂くとともに,大量かつ複雑で一貫性に欠ける現実の情報の世界にシステム的な共通の枠組みを適用する方法として圏的データベースをご紹介頂きました。最近はデータ駆動型社会の到来などと言われております。インフォプロがそのような社会を生き抜くための資料として,本特集をご活用いただけますと幸いです。(会誌編集担当委員:今満亨崇(主査),炭山宜也,野村紀匡,海老澤直美,水野澄子)参考文献1) 杉本重雄.〈特集〉メタデータ:メタデータについて:Dublin Coreを中心として.1999,vol.49,no.1,p.3-10.2) 情報科学技術協会.情報の科学と技術64巻5号.2014.3) 古崎晃司.〈特集〉つながるデータ:コミュニティ活動を通したLOD活用の“つながり” -LODハッカソン関西を例として-.2017,vol.67.no.12,p.633-638.4) 神崎正英.〈特集〉つながるデータ:リンクの機能を柔軟に生かすデータのウェブ.2017,vol.67,no.12,p.622-627.5) 神崎正英,佐藤良.〈特集〉典拠・識別子の可能性:ウェブ・オントロジーとの関わりの中で:国立国会図書館の典拠データ提供におけるセマンティックウェブ対応について.2011,vol.61,no.11,p.453-459.6) 古崎晃司.〈特集〉ウェブを基盤とした社会:ウェブの情報資源活用のための技術:ナレッジグラフとしてのLOD活用.2020,vol.70,no.6,p.303-308.

著者

田中 雅章 神田 あづさ

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.71-76, 2020 (Released:2020-06-19)

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2019年4月より学校教科書法が改正され、2020年の4月から小学校でデジタル教科書の利用が始まった。筆者が所属する学園の看護師養成課程では、それよりも5年早い2015年からデジタル教科書の利用を始めた。ただ、全ての教科書ではなく、50冊中39冊がデジタル教科書、11冊が従来の紙の教科書から始められた。さらに、2016年からはデジタル教材も追加された。これらのサービスは電子書籍配信サービス(以降配信サービス)のシステムを利用することで実現できた。この配信サービスを利用するには、専用ビューアーアプリをタブレットにインストールする必要がある。配信サーバーから書籍データをダウンロードすることで、デジタル教科書やデジタル教材が利用できる。利用者である学生は高校生の時からスマートフォンを所有しており、普段からスマホでマンガや小説を読む環境に慣れていた。したがって、ほとんどの学生はデジタル教科書になれるのが速かった。入学時から看護師国家試験受験の時期までの3年間にわたりデジタル利用ログを収集した。収集した利用ログを同国家試験の合否別に分析した。本稿では国家試験の合否に基づいた学生の解析結果を報告する。

著者

田畑 文也

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.37-42, 2020 (Released:2020-06-19)

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AI(人工知能)を用いて特許調査の効率化が検討されているが、なかなか思ったように精度が出ない場合も多い。本検討では、アイ・ピー・ファイン(株)のDESKBEE®を用いて、特許調査精度を向上させる手段を検討した。半導体薬液特許を母集団とし、フッ酸の有無で正解・ノイズと分け、どのようにすれば精度が向上するか調べた。今回の特徴量であるフッ酸について、同義語の用語統制を行ったが、まだ十分な精度が得られず、その原因が形態素解析起因の問題であると考えた。そこで、DESKBEEで用いられている形態素解析システム(MeCab)が、日本語処理において、アルファベットの文字列を一塊の文字列として処理する特性を利用して、フッ酸を“AAAA”などと、一塊のアルファベットの文字列に置き換え(カプセル化)、形態素解析起因の問題を回避し、劇的に精度を向上できることを見出した。また、特徴量の重み付けとして、カプセル化した“AAAA”を、“AAAA、BBBB” や “AAAA、BBBB、CCCC”などと、複数の形態素が近くに存在するような形に読点”、“で区切って連続させると、正解・ノイズの分離精度が上がり、特徴量を重み付けることができることを見出した。これらの精度向上方法は、DESKBEEだけでなく、いろいろなAI系ツールでも同様に使える可能性あるので、ここに報告する。

著者

桐山 勉 栗原 健一 藤城 享 川島 順

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.31-36, 2020 (Released:2020-06-19)

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空飛ぶタクシー技術の研究が,世界規模の開発競争にて行われている。日本でも当初予定の東京五輪の特別イベントとして空飛ぶタクシーのデビュー実現化が構想されていた。トヨタ自動車がMaaS(Mobility as a serviceの略語)の具現化として米新興のJoby Aviation社に430億円の出資を決定した。Uber社が目論む2023年からのMaaSに対するビジネス事業の競争が一段と色めき始めた。新型コロナウイルスの危機で,当初の目論見が狂い始めてきた。当該PDG部会では,eVTOL/Hybrid-eVTOL実証機の該当特許群を分析して,トヨタ自動車のJoby-S4実証機の選択・決断は正しいかの検証を試みるという挑戦は継続した。その際に,C-Suite (CEO,COO,CTOなどの経営層の総称略語)の心に突き刺さる感動の分析図はどのようなモノかも,併せて研究した。結論としては,eVTOL/HybrideVTOL実証機の巡航可能距離と巡航速度の図を見つけることが重要と判明した。この図を基に,巡航可能距離と巡航速度の両方を追及した企業は,素晴らしい電池技術を見つけていることに気が付いた。そして概略1時間を超える巡航時間を目標としていることも解った。その報告をINFOSTA-SIG-PDG部会の活動報告として発表する。尚、eVTOLとは、electric Vertical Take-Off & Landingの略号で、電動垂直離着機を指す。Hybrid-eVTOLとは、発電機も搭載した電動垂直離着機を指す。

著者

富山 明俊 長谷部 雅彦 大山 玲子 亀田 倫子 杉山 典正

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.13-19, 2020 (Released:2020-06-19)

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本研究は,コモディティ化した掃除機市場を対象とし,新規参入の成功例として国外企業2社(サイクロン掃除機:D社,ロボット掃除機:iR社)に着目し,成功の背景と要因について知財情報分析から明らかにするものである.分析では,2社に関する情報を特許,意匠,商標,新聞・ウェブ情報から収集し,掃除機市場で高いシェアを獲得した要因を探った.分析の結果,D社は掃除機市場のサイクロンタイプのカテゴリにおいて,iR社は新たに開拓したロボット掃除機のカテゴリにおいて,シェアを拡大すると同時に特徴的な出願を行っていることが明らかになった.さらに,後発類似製品の出現を許しているものの,追随させない高いシェアをブランド力によって確保していることが分かった.そこで,継続性の高いブランド力を獲得するための知財戦略について,調査結果を元にした戦略展開マップとSWOT分析により整理し,考察を行った.