著者

平木 義良

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.10, no.11, pp.1237-1256, 1931 (Released:2011-02-23)

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ディーセル機關の發達普及は海に陸に將た空に今や時代の寵兒たらんとして居る、而して今後の登展は一つに低廉なる燃料を豊富に供給し得らるゝや否やの問題に蹄着する、演者は本邦に於けるディーゼル重油の種類並に將來の供給に就て論じ、次いでディーゼル重油の製造法を述べ、最後に規格の意義を吟味せんとす

著者

西田 孝伸 進藤 昌 増田 祥子 榊 郁子 高橋 武彦 森 英明

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.95, no.4, pp.283-288, 2016-04-20 (Released:2016-04-28)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本研究は杉微粉末からの同時糖化発酵によるバイオエタノール製造に関するものである。振動型粉砕機ダンデムリングミルにより粉砕した杉微粉末は,酵素糖化において効率的に糖に変換できる。杉微粉末と高温発酵性酵母Schizosaccharomyces japonicus SS4-5 を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノールの生成が阻害された。そこで,高温条件下で効率的にエタノール生成が行えるように改良するためにSS4-5株の細胞をUV処理に供与した。変異処理の結果,高温条件下で安定してエタノール生成が可能な変異株SS4-5SP株を取得した。SS4-5SP株を用いた40℃での同時糖化発酵ではエタノール生成とエタノール収率は51.11 g/Lと81.81%であった。SS4-5SP株を用いた同時糖化発酵により高効率のエタノール生成が実現できる。

著者

宮本 孝雄

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.915-923, 1990-10-20 (Released:2010-06-28)

被引用文献数

1 1

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Environmental degradation is a problem affecting the entire earth today. Among the most serious is desertification, now found in many places of the world, the solution of which is urgently required not only for ourselves but also for the future generations. In Sudan-Sahelian zone, where the desertification problem is most serious, the rate of population growth is as high as 2 percent a year. Some measures must urgently be taken to preserve the living environment for those people. Thus the need for technologies for development of the desert land will grow in the near future. This study examunes the present situation of desertification of, and approaches to, the development of the desert environment.

著者

青木 繁光 小垣 哲也 浅沼 則道 高野 裕文

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会機関誌えねるみくす (ISSN:24323586)

巻号頁・発行日

vol.97, no.2, pp.164-170, 2018-03-20 (Released:2018-03-30)

参考文献数

3

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北太平洋上の強風海域において風力を利用して帆走しながら水中のロータ(水車)によって発電機を駆動し,海水から電気分解して得られた水素を貯蔵して自力で持ち帰る大型帆船を提案する。1ユニットあたり100メガワットを超えるシステムの開発が可能であり,水素キャリアとしてCO2を用いたケースではCO2フリー水素を供給しながらCO2リザーバとしての機能を有する,すなわち「資源・環境問題の同時解決」(1991年;向坊東大名誉教授)が可能となる。

著者

飯田 一根

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.892-898, 1987-11-20 (Released:2010-06-28)

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The City of Osaka proposes the Technoport Osaka Project to meet challenges of the 21st century, as part of Centennial Project for the municipality of Osaka.The project is an ambitious plan for an ultra-advanced urban complex to be constructed in Osaka Bay on newly created islands of a total of some 775 hectares comprising Hokko (north port) and Nanko (south port).The fundamental functions of Technoport Osaka consist of information communication, advanced technological development, world trade and culture, sports and recreation. Based on this concept, the vast space will be zoned. Technoport Osaka will establish Osaka Teleport therein, which is designed to operate as the nucleus of information communications, equipped with satellite communications base followed by optical fiber networks inside and outside the existing city area. An integral distribution system concerning technological information, trade information, economic information will also be established.The project is now underway to build infrastructures such as transportation, communication. The earth station facility of Teleport is scheduled to serve in 1989, Hokko bridge connecting Hokko and the exisiting coastal area will be completed in 1989. INTEX OSAKA, a convention facility was established in 1985 and a number of mechatronics research institutes, factories and system houses have begun to be constructed.

著者

宅間 董

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.747-757, 1988-09-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

13

著者

田中 義人 吉川 博文 牛久 哲

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会機関誌えねるみくす

巻号頁・発行日

vol.96, no.6, pp.764-769, 2017

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<p>MITSUBISHI HITACHI POWER SYSTEMS, LTD. (MHPS) has supplied technologies to remove NOX, SOX and so on in flue gas in thermal power plant over a period of time. In addition to advancement of the technologies to remove them, in recent years, MHPS has developed Air Quality Control System (AQCS) technology to remove harmful trace substances actively. Countries have ratified Minamata convention on mercury and a worldwide interest in mercury emission among harmful trace substances has been growing. MHPS's mercury removal technology uses high functional SCR (Selective Catalytic Reduction) system, Gas-GasHeater (GGH), ESP and wet-flue gas desulfurization system in an integrated manner. High removal performance of mercury has already proven in pilot demonstration facilities (1.5 MW in Japan and 5 MW in the US) and in actual coal-fired thermal power plant (720 MW in the US).</p>

著者

椿 範立

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会機関誌えねるみくす (ISSN:24323586)

巻号頁・発行日

vol.97, no.3, pp.203-208, 2018-05-20 (Released:2018-05-31)

参考文献数

18

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C1化学は石油の代わりに,石炭,天然ガス,バイオマス等から化学品及びエネルギー製品を製造するキーテクノロジーである。既存の気相,液相FT合成(Fischer-Tropsch 合成)とは異なり,超臨界相FT合成技術を開発した。超臨界相FT合成において,炭化水素のASF分布を世界で初めて打破できた。固体触媒ペレット表面に酸性ゼオライト膜を有する「カプセル」触媒概念を提唱し,合成ガスからガソリンの直接合成に成功した。このカプセル触媒が複数の触媒反応を一括に遂行できるone-step合成に特に有効であることを確認した。触媒的なアルコールを生かした新規低温メタノール合成技術を発明し,低温有利な熱力学平衡メリットを維持すると共に,低温でも高い速度と高い転化率を実現した。既存の高温高圧メタノール合成工業プロセスの問題点を解決した。複合触媒を開発し,ジメチルエーテルからエタノールの直接合成を発明した。ナノ粒子の自己組織法に基づき,汎用的なバイモダル触媒調製方法を樹立した。これらの新技術はC1化学の発展に大きく貢献した。

著者

兪 洪欽 八木田 浩史

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 第24回日本エネルギー学会大会 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

pp.288-289, 2015-07-27 (Released:2017-03-22)

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The subject of this study is two meat production systems. One system is that craftsmen production the meat in domestically but the feed was imported, focus of this study compares the environmental efficiency of two meat production systems. One system is where the livestock is grown domestically, but the feed is imported. The other system is where the meat is produced overseas then imported into Japan. The results of this study shows that when using the same production systems and same economic situation, chicken had the highest environmental efficiency, and chicken was followed by pork, then beef. The study confirmed that the environmental efficiency of meat production in the domestic situation was higher than meat production imported from overseas.

著者

村岡 克紀 ワグナー フリードリヒ 山形 幸彦 原田 達朗

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.9-16, 2019-01-20 (Released:2019-01-31)

参考文献数

19

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本稿では,風力と太陽光発電(以降,PV と略記)を電力網に大規模に導入しようとする際に,これら再生可能エネルギー(以降,REと略記)からの電気出力が間歇的であることによって引き起こされる問題を,簡単化したモデルを用いて定量的に予測する。用いた解析は,九州電力の電力負荷,風力およびPVについての最近の15分間隔データを基にしている。その結果,次の結論を得た:(1)REによる年間発生電力量が年間負荷電力量の40%を超えると,余剰電力量と送電網に流れる電力が過大になる;(2)RE出力の間歇性を補うためのバックアップには現在のところ火力発電での対処が必要であるが,それによるCO2排出があってREを増やしても結果的にCO2排出は大幅には減らない;(3)その状況を克服するのに必要な電力貯蔵量は,現在の九州電力の揚水発電容量の数十倍以上が必要である。本検討により予測された問題点を意識して,より現実に近い近似のもとでの詳しい解析が行われることが期待される。

著者

原 乙未生

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.19, no.9, pp.790-797, 1940-09-20 (Released:2010-06-28)

著者

原乙 未生

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.271-280, 1944-06-20 (Released:2010-06-28)

著者

向江 亮 木方 真理子 小林 和幸 坂本 大樹

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.28-40, 2020-03-20 (Released:2020-03-31)

参考文献数

13

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本研究の目的は,人々の冷暖房などのエネルギー利用に対する態度や省エネルギー行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響についての認識や対策の実施とどのように関連しているかについて検討を行うことであった。本研究では,2018年2月に実施した旧東京電力供給エリア内の住民を対象としたライフスタイルに関する調査に回答した3066名を対象として二次分析を行った。ロジスティック回帰分析の結果,住宅の建築年や健康への態度・行動,冷暖房への態度・行動,省エネ行動が,熱中症やヒートショックの健康への影響の認識や対策実施と関連することが示された。また,熱中症とヒートショックでは,関連の仕方に違いが見られることも示された。一方で,利用できるデータの限界によって,その検討は十分なものではなかった。今後は,項目や方法を洗練させ,より具体的な検討ができるように研究を発展させていくとともに,生活者の行動促進に向けた具体的な施策の立案とその検証が求められる。

著者

田中 牛司

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.15, no.12, pp.1547-1561, 1936 (Released:2011-02-23)

著者

岡田 久幸 宮崎 龍一 伊藤 啓史

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

バイオマス科学会議発表論文集 第12回バイオマス科学会議 (ISSN:24238333)

巻号頁・発行日

pp.81-82, 2017-01-12 (Released:2017-01-20)

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&quot;Bamboo Frontier Vision&quot; constructed in Nankan-machi, Kumamoto is consisted in the three companies. One is the bamboo material processing plant and a 2nd is the raw material pretreated plant and a 3rd is the energy plant. They are the first processing, commercialization and energy use of the balance material consistently focusing on the bamboo for the area resources. We find out the ash from combustion of bamboo and bark material has the sterilization and deodorant effect. In this case, the ash could be used for valuable with no expenses. We report the possibility of ash for sterilization and the deodorant effect.

著者

喜多 信之

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.32-50, 1962-01-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

31

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本研究は主としてピッチ練炭の燃焼時の崩壊現象を究明し, 蒸気機関車の高燃焼率にともなう損失の増大に対処せんとするものである。練炭は機関車火床において多様の崩壊現象を呈するが, 一般に崩壊性は炭種, 製造条件および燃焼条件によつて変化することを述べた後, これを整理して4つの崩壊型すなわち凝結型, 花弁型, 細粉型および膨脹型に整理分類できることを指摘した。さらに諸型の生成機構について調べた結果, 急速加熱にもとずく加熱方向収縮差による亀裂, 膨脹抑制作用および石炭のピツチ接着面における粘結性による融合作用ならびに収縮性による剥離作用などの組合せによつて成立することを明らかにした。つづいて現車試験を行い崩壊型と燃焼損失の関係を求め, 凝結型は燃渣損失の増大, 細粉型はシンダー損失の増大, また膨脹型は焚火障害のため, いずれも不適当で, 花弁型が各種損失が最小で機関車用として最適であるとした。以上によつて (1) 機関車用練炭の具備条件として従来の発熱量, 強度などのほかに花弁型の崩壊性を持つこと6 (2) 花弁型の生成理論を応用することにより, たとえ単身では細粉型あるいは凝結型となる原料炭を用いても, その適度の配合によつて花弁型練炭を製造することができる。

著者

入江 喜一

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.575-583, 1960-08-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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―ポリカーボネートおよびポリウレタンは, その電気的性能が優れている外, 機械的, 化学的な強さのため, 新しい合成樹脂として注目されてきたが, 最近国内においても工業的生産が始められてきた。この2つの合成樹脂の主原料であるボスゲンは, 当社により大正14年に国産化され各種の染料, 農薬, 医薬などの中間体としで生産されてきたが, 最近はポリウレタンの主成分であるポリイソシアナートの原料として大増産されつつある。本文は, このホスゲンの工業的製造法, 取扱上の注意, 回収, 精製方法について紹介するとともに, 最近脚光を浴びてきた一酸化炭素源についてホスゲン製造の立場より考察した。さらにホスゲンの利用工業について, 系統的に紹介, 説明した。

著者

南満洲鐡道株式會肚撫順炭磯

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.4, no.6, pp.587-612, 1925 (Released:2010-06-28)

著者

岡﨑 文保 坂上 寛敏 山下 聡 八久保 晶弘 小西 正朗 館山 一孝 木田 真人 南 尚嗣

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 第30回日本エネルギー学会大会 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

pp.16-17, 2021-07-28 (Released:2021-08-16)

参考文献数

2

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In the sea area around Hokkaido, the existence of bottom simulating reflectors (BSR) has been confirmed off Abashiri, Okushiri Island, Hidaka, and Tokachi. In November 2020, we succeeded in collecting methane hydrate present in the surface layer of the seafloor in the Pacific Ocean off Tokachi. Attempts a direct reforming methane dissociated from the methane hydrate, was successfully hydrogen generation by a chemical reaction that does not generate carbon dioxide. In addition, carbon could be recovered as carbon nanotubes with high utility value.

著者

種田 英孝

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会機関誌えねるみくす (ISSN:24323586)

巻号頁・発行日

vol.96, no.4, pp.508-510, 2017-07-20 (Released:2018-03-30)

参考文献数

11

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Lignin is the most abundant aromatic polymer and renewable resources. At present lignin mostly is burned in the pulping process for energy recovery. However, attractive market for lignin will be established towards the substitution of fossil resources. In this article, present markets for lignin are reviewed and promising markets are discussed.