著者

柳沢 啓 大山 卓爾 熊沢 喜久雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.371-376, 1986-08-05

被引用文献数

3

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根粒による固定窒素と培養液中の硝酸を同時に利用する生育条件下でダイズを水耕栽培し,開花期(7月10日),莢生長期(7月24日)および子実生長期(8月7日)の初めに^<13>CO_2と^<15>N_2または^<13>CO_2 と^<15>NO_3の二重標識処理を行ないその後の^<13>Cおよび^<15>Nの分配を追跡した。1)どの時期に同化した^<13>CO_2も同化直後に速やかに各器官へ転流する。しかしその後の^<13>Cの分配の変化はゆるやかでありNの場合ほど顕著ではなかった。2)根から吸収したNO_3-^<15>Nはどの時期に吸収した場合も処理直後には約90%が根と葉に見出された。収穫時には葉身と根の分配率は減少し子実および莢に再分配された。3)根粒で固定した^<15>N_2の挙動は^<15>NO_3と著しく異なっていた。どの時期に固定した場合も処理直後にはおもに根粒と葉身に分配していた。開花期の初めに固定した^<15>N_2は収穫時に子実への再分配はほとんど認められなかった。しかしながら莢生長期および子実生長期の初めに固定したN_2-^<15>Nは収穫時までに子実へ高い割合で分配され,同じ時期に吸収したNO_3-^<15>Nよりも高い割合であった。

著者

本間 利光

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.89-92, 2010-02-05

参考文献数

15

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2004年10月23日(土)17時56分頃、マグニチュード6.8の新潟県中越地震が新潟県中越地方で発生した。内陸直下型の地震で震源近傍の小千谷市及び川口町では、震度7相当の地震動が観測され、地震による農地・農業用施設の被害総額は約1300億円であった。翌春の作付けが不能と判断された水田面積は被災当初の2004年11月12日では長岡地域管内の水田面積の約54%、10,761haであったが、道路の仮復旧や水路の応急措置により年度末には24%に減少、翌年5月の作付け時までには4%まで復旧が進んだ。しかし、山間地の山古志村(現、長岡市山古志)では作付け不能面積は被災当初より増加し約78%の水田で作付け不能となった。これは19年ぶりの豪雪に見舞われ、融雪時期(3月中下旬)頃に多量の融雪水が地震の影響で不安定化した斜面内に浸透し、農道や棚田が崩落した土砂に埋まったためで、中越地震と豪雪がもたらした複合災害が原因と考えられた。中越地震の被害について地形や地質の面から検討した報告はいくつかあるが、ここでは農地や農業施設の被害について具体的な発生事例をもとに紹介するとともに、地震後に行われた災害復旧工事や実際の営農支援対策としての栽培指導について述べる。

著者

酒井 憲一 山本 富三

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.185-189, 1999-04-05

参考文献数

8

被引用文献数

6

著者

前嶋 一宏 上田 英二 汐見 信行

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.50, 2004-09-14

著者

前嶋 一宏 上田 英二 鬼頭 俊而 汐見 信行

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.47, 2001-03-25

著者

中鉢 富夫 浅野 岩夫 及川 勉

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.190-193, 1986-04-05

被引用文献数

7

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SPAD(501)型葉緑素計を用いて,ササニシキの窒素栄養診断を行うための基礎的調査を実施し,次の結果を得た。1)測定葉位は葉緑素計値と全葉身窒素濃度との相関がきわめて高い主稈の展開第2葉身が適当と判断された。2)葉緑素計値と全葉身窒素濃度との回帰係数は,生育時期により多少異なるが,その差はきわめて小さく,穂肥期(ここでは7月11日から31日)を通した同一の回帰式で窒素濃度を推定しても,実用上差し支えないと判断された。3)測定部位は,葉色が葉身先端部または基部より濃く,安定性も高い葉身中央部が最適と考えられた。4)展葉中または展開第1葉身の葉緑素計値が,カラースケールによる群落としての葉色と最も高い相関を示した。5)宮城県におけるササニシキ栽培の場合,穂肥が必要な葉緑素計値は頴花分化初期で34以下,減数分裂期では30以下付近とみられた。

著者

井上 健一 西尾 隆

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.659-665, 2006-12-05

参考文献数

24

被引用文献数

4

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有機質資材施用下の畑地の窒素収支を把握するためには,脱窒の定量的な予測手法の開発が不可欠である.そこで,土壌の種類,水分,かさ密度の違い,有機物添加の有無およびそれら要因の複合的な作用が土壌の脱窒速度に及ぼす影響を室内モデル試験によって調査し,未攪乱土壌法による圃場での層位別脱窒速度の実測結果と合わせて検討した.1)淡色黒ボク土,灰色低地土の両土壌とも土壌含水率と仮比重の増加とともに脱窒速度が増加したが,特に速度が著しく増加する境界域が存在した.乾燥豚ぷんの施用で脱窒速度は大きく増加したが,境界域の値は無添加に比べ1低下した.2)脱窒速度を圃場条件下で実測した結果,7月9日の乾燥豚ぷん区の脱窒速度は化学肥料区に比べ高く,しかも,10〜20cm,20〜30cm層位において0〜10cm層位を上回る結果となった.3)7月8日に採取した土壌の脱窒酵素活性と二酸化炭素発生速度の間には高い相関関係が認められた.4)以上の結果より,畑土壌の気相率を基に脱窒を推定する簡易予測手法について検討した.その結果,土壌の違いと施用有機物の有無で分けて気相率と脱窒速度の関係をみると,両者の間にそれぞれ負の相関関係がみられた.得られた回帰直線の係数は土壌と有機物の二要因の影響を強く受けていることが推察されることから,脱窒速度の推定には,この関係を考慮することが必要と考えられた.

著者

澤田 寛子 徐 相規 藤山 正史 渡邊 太治 藤原 伸介

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.82, no.5, pp.389-397, 2011-10-05

参考文献数

30

被引用文献数

2

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長崎県佐世保市の北部高標高地帯では,梅雨明け前後に水稲上位葉の葉先や葉縁部が褐色〜白色化し,その後の障害の進行と発症株の増大によって水田の一部がつぼ状に枯れ上がる'水稲葉枯症'が40年以上も昔から知られてきたが,その真の原因や発症機構は未だ不明である.本研究では,水稲にストレスが負荷される時期や葉枯症をもたらすストレス要因を明らかにすることを目的に,2006年〜2008年の3年間にわたって葉枯症の発生地域および発生歴のない近隣地域の水稲について,生育時期を追って健全葉と障害葉におけるストレス応答成分を分析した.その結果,エチレン前駆物質のACC(遊離および結合態の合量)およびポリアミンの葉中レベルが葉枯症の発症に伴い上昇することから、その診断に有効なストレス指標と考えられた.ACCおよびポリアミン含有量の変動に基づき,各年におけるストレスの推移を推定したところ,葉枯症が激発した2006年および2007年は,梅雨から梅雨明け直後にかけて発症地域の健全葉中ACC含有量が上昇し,この時期に既にストレスが負荷されていることが推測された.また,発症地域では8月以降に健全葉中のポリアミン含有量が上昇したことから,水稲の生育後半に,被害拡大をもたらす強いストレス負荷のあることが示唆された.梅雨の期間が短く,深刻な葉枯被害のなかった2008年は,梅雨明け期におけるACCやポリアミン含有量の顕著な上昇は認められず,当該地域においては初期のストレス負荷が少なかったものと推定された.水稲に葉枯症を引き起こし,障害を促進するストレス要因をストレス負荷のあった時期の気象条件や大気環境との関連などから考察した.

著者

大宅 一平 今吉 成和 山川 武夫 石塚 潤爾

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.37, 1991-03-25

著者

小西 戎毅 若澤 秀幸 青山 仁子 中村 元弘 山下 春吉

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.456-461, 1986-10-05

被引用文献数

8

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堆肥腐熟度の検定のための新しい方法として,花粉管生長テストが使用しうるかどうかを,種子発芽試験,幼植物試験との比較から検討した。家畜ふん木質混合堆肥,バーク堆肥,スラッジ堆肥などの10種類を用い,またそれぞれ堆積期間,ロットの異なる合計113点の堆肥を供試した。堆肥に2倍量の水を加え,1昼夜常温で浸し,抽出し,その液を被検液とした。花粉はチャの花粉を用い,蔗糖8%,ホウ素17ppmを含むpH5.5の基準寒天培地で培養した。花粉管生長テストには2つの方法を用い,また幼植物試験ではコマツナを用い,同様2つの方法を用いた。ウェル法:ペトリ皿の基準観点培地の周囲に等間隔で直径5mmの6つの搾せつ穴(ウェル)をあけ,それに接して中心に向かって直線状(18mm)に花粉を置床した。ついで,被検液をその穴に注入し,20時間培養した。そして,未発芽,不完全生長帯の長さを測定し,完・不完全阻害とした。 培地法:基準寒天培地の作製時に被検液を直接加え,ウェル法同様花粉を6条置床し,培養した。そして,花粉管長を測定した。発芽試験:被検液を10mlペトリ皿のろ紙上に添加し,種子を播種し,4〜5日後その種子根長を測定した。幼植物実験:堆肥を土壌重量の1/2量施用し,全層混合した。そして,種子を播種し,1カ月後採取,乾物重を測定した。これらの4つの方法での測定値間での相関,分布状況,意味を検討した。その結果,花粉管生長テストの2方法は堆肥の腐熟度に対し感度よく応答し,その測定値は2つの幼植物試験による値よりも大変精度がよかった。作物の安全性を中心に,感度と精度から,次の順序で優れると結論した。培地法>ウェル法>発芽試験>幼植物試験 この花粉管生長テストは素材や性質の異なるほとんどの堆肥に適用でき,堆肥に含まれる肥料成分の効果を除外でき,また種子の貯蔵養分による影響の少ない方法である。さらに,堆肥の施用量との関連で検定でき,20時間で検定できる簡易,迅速な方法であり,また花粉の冷凍保存で年中いつでもできる長所を有する。

著者

平岡 潔志 瀧下 文孝 村松 昇 内田 誠 土田 靖久

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.641-644, 2005-10-05

被引用文献数

6

著者

鬼頭 誠 吉田 重方

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.511-516, 1992-10-05

被引用文献数

2

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セイタカアワダチソウ,ヨモギ,ススキ,ダイズおよびトウモロコシ茎葉等の緑農地から排出する植物性廃棄物を主材料として製造した培養土の理化学性と植物生育に対する影響を調査した.1)供試した植物性廃棄物のC/Nはススキ>セイタカアワダチソウ>トウモロコシ>ヨモギ>ダイズの順であった.無機成分のなかでは,窒素含量がヨモギ,ダイズにおいて,リン含量がススキ,トウモロコシにおいて,カリウム含量がトウモロコシ,セイタカアワダチソウにおいて,カルシウム,マグネシウム含量がダイズにおいてそれぞれ他の草種に比べて高い値を示した.2)製造した各培養土はpH6.42〜7.24,EC0.10〜0.22mSであり,植物生育に対して良好な範囲内にあった.3)培養土の硝酸窒素含量およびCa型リン酸含量はともにダイズを材料としたものにおいて最も高く,ススキを材料としたものでは最も低かった.また,材料とした植物性廃棄物の成分含量と製造した培養土の成分含量の間には,C/Nとカルシウム含量以外有意な相関は認められなかった.4)各培養土に栽培した4種(コマツナ,シュンギク,ダイズ,トウモロコシ)の作物の生育は,栽培期間の短いコマツナでは対象とした土壌区以上の生育を示さなかったが,栽培期間の長い作物(ダイズ,トウモロコシ)では土壌区の生育を凌駕した.5)上記の4種の作物の平均生育量と培養土のCa型リン酸および交換性カルシウム含量との間に正の有意な相関が認められた.以上の結果から,緑農地から排出する各種植物性廃棄物と浄水廃棄物を組み合わせて堆積することにより培養土の製造は可能であるが,さらにリン酸およびカルシウムの添加により高品質のものが製造できるものと考えられた.

著者

本田

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, 1962-07-05

著者

出井 嘉光 小川 和夫

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.7, pp.18-19, 1961-04-01

著者

青峰 重範 渡邊 寧

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, 1950-02-25

著者

仁田脇 義和

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.50, 2004-09-14

著者

仁田脇 義和

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.40, 1994-03-20

著者

藤原 俊六郎 後藤 逸男

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.707-712, 1999-10-05

著者

小島 俊爾

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, 1979-12-05

著者

上薗 一郎 加藤 直人 森泉 美穂子

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.3, pp.252-255, 2010-06-05

被引用文献数

5

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近年、土壌診断によって土壌蓄積養分を適正に評価し、診断結果に基づいた施肥管理を行う必要性が増している。土壌診断測定項目のなかで可給態窒素含量は、土壌の窒素肥沃度を表す重要な項目であるにも関わらず、土壌分析機関において、可給態窒素含量が測定項目に含まれていることはほとんどない。これは、測定法が煩雑で長時間を要するためと考えられるが、土壌の窒素肥沃度に応じた窒素施肥の実施を妨げる要因の一つとなっている。80℃16時間水抽出法においてCOD簡易測定キットを用いた可給態窒素含量の推定を試み、良好な結果を得たので報告する。さらに、前報の結果を併せ、生産者自らが測定可能な畑土壌の可給態窒素迅速評価法を提案する。