文献一覧: 一般社団法人日本教育学会 (出版者)

1 0 0 0 OA 青柳宏幸著, 『マルクスの教育思想』, 白澤社刊, 2010年12月発行, B6判, 253頁, 本体価格2,800円

著者: 黒沢惟昭
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 教育學研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日: vol.78, no.2, pp.214-216, 2011-06-30

2011-11-25 15:39:01
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110008673174

1 0 0 0 教育の公共性と政治的公共圏

著者: 野平慎二
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日: vol.67, no.3, pp.281-290, 2000-09

この論文は、ハーバーマスのコミュニケーション的行為の理論を手がかりとして、教育の公共性の問題について論じるものである。従来、教育の公共性の問題は、学校と国家との関係の問題として論じられ、国家による公共性の独占と、国家権力による学校教育への干渉を国民の側でいかに防ぐかが大きな論点であった。しかしながら今日では、むしろ国民として一括されてきた人々の多様性が前面に現れ、そのことによって教育の公共性が揺るがされるとい事態が生じている。例えば、さまざまな共同体のアイデンティティーの承認の要求と公教育の中立性をいかに調整するのか、自由主義的な教育における選択拡大の要求と、教育の共同性をいかに調整するのか、といった事態である。ひるがえって、ハーバーマスは、市民的公共圏の理念を現代社会の条件のもとで実現させるべく、コミュニケーション的行為の理論とディスクルス原理を提示している。市民の公論による権力のコントロールという公共圏の理念が教育の分野においていかなる形で実現可能なのかを探ることは、なお問うに値する問題であろう。以下ではまず、ハーバーマスの説く政治的公共圏の可能性について、自由主義および共同体主義との対比を通して考察したい(I)。続いてその政治的公共圏を担うコミュニケーション的主体とその形成について論じる(II)。この作業を通して、教育の公共性とは、共通善や普遍的人権といった、教授可能な実体が備える性格として考えられるべきではなく、私的であると同時に公的であるという主体の両義性をつねに保持してゆくために遂行される議論と実践の過程を停滞させないための一種の仕掛けとして捉えられるべきであることを示したい。

2011-08-11 09:41:25
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110001176100

1 0 0 0 OA コナント報告の背景

著者: 佐藤三郎
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.18, pp.111-112, 1958-08-28

2011-05-28 19:00:08
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110001173059

1 0 0 0 OA 外国教育学?比較教育学?国際教育学? : その理論・方法について改めて考える

著者: 長島啓記馬越徹澤野由紀子
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.62, 2003-08-20

アメリカやイギリス、ロシア、中国、韓国などの教育から、学ぶことは多い。しかし、そうした国や地域の教育について研究していて、「外国のことを調べているだけで比較になっていない」と言われたことがある者は多いに違いない。そして「日本のことはいつも頭の中にある…」とつぶやいたかもしれない。これまで要因分析法、段階分析法など、比較教育学のさまざまな理論・方法が提唱されてきたが、それらを明確に意識した研究は必ずしも多いとは言えない。だからと言って、成果が上がっていないというわけでもない。世界システム論などの近年の理論・方法は難解でもある。また、研究対象の広がりから、「比較教育学」ではなく「国際教育学」あるいは「比較・国際教育学」という分野も注目されるようになっている。これらの理論・方法という、古くて新しい、また悩ましくもあるテーマに関する意見交換の場としたい。

2011-04-14 22:45:06
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110001789928

1 0 0 0 OA 男女共学化過程の旧男子校と旧女子校における生徒のジェンダー形成(17-【B】ジェンダーと教育,1 一般研究発表I,発表要旨)

著者: 片岡洋子杉田真衣渡辺大輔
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.66, pp.172-173, 2007-08-21

2011-02-10 23:45:12
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006458820

1 0 0 0 日の丸・君が代裁判の概観と判例動向--学テ最高裁判決大綱的基準説の継承をめぐって (特集教育における「国家的価値」と「普遍的価値」)

著者: 吉岡直子
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日: vol.74, no.4, pp.505-517, 2007-12

学校における日の丸掲揚・君が代斉唱は、学習指導要領の改訂の度ごとに強制の度を増してきた。この傾向は1989年改訂以降、特に顕著であり、日の丸・君が代を事由とする教職員の処分事例は増加している。本稿では、今日、教育裁判の一つの領域を形成するに至った一連のいわゆる日の丸・君が代裁判の態様と展開課程を概観し、それらの事案や争点が多岐にわたり、90年代後半以降急増していることを確認する。そして、多様な争点のうち、教育内容への国家関与に焦点を絞って判例を検討し、それらが学習指導要領と日の丸・君が代の強制の可否をどの様に論理づけたか、学テ最高裁判決における「大綱的基準」説をどのように解釈し継承するものであるかを考察する。

2011-02-05 03:30:09
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006595003

1 0 0 0 OA R2.就学猶予・免除障害者の教育権保障(ラウンドテーブル,発表要旨)

著者: 猪狩恵美子河合隆平木田祐子丸山啓史児玉勇二
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.67, pp.348-349, 2008-08-21

2010-10-21 13:07:29
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007058917

1 0 0 0 OA 障害の重い青年・成人の発達と教育 : 就学猶予・免除者の教育権保障と夜間中学の学びをつなぐ(ラウンドテーブル6,発表要旨)

著者: 河合隆平猪狩恵美子長南祐子松崎運之助児玉勇二
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.68, pp.434-435, 2009-08-12

2010-10-21 12:59:16
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110007454743

1 0 0 0 OA ニューカマーの子どもの青年期 : 日本の学校と職場における困難さのいくつか(<特集>青年の進路選択と教育学の課題)

著者: 清水睦美
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 教育學研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日: vol.73, no.4, pp.457-469, 2006-12-29

本稿では、筆者が1997年以降継続している神奈川県内のある公営団地に住むニューカマーの子どもを対象としたフィールドワークをもとに、ニューカマーの青年期の問題のうち、次の2点について問題提起を行う。第1に、学校から就労へという日本人には自明視されるキャリアトラックからの外国人の排除である。それは、外国人が制度的に日本の学校教育にアクセスしにくいことと、就学後の学校における外国人児童生徒の周辺化によって、外国人のフリーターや無業者は必然として生み出されていくことを明らかにする。第2に、学校から就労へのキャリアトラックからの排除から逃れた場合に直面する問題として、就職した職場に浸透している「固定化された外国人像」による問題と、大学進学の場合、「国際」といった名のもとで、外国人であることが、かれらの必要を越えて注目される「『外国人』というラベルの消費」の問題を明らかにする。

2010-10-19 23:15:16
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006203568

1 0 0 0 OA 第2次教育と宗教の衝突事件

著者: 久木幸男
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 日本教育学会大會研究発表要項
巻号頁・発行日: vol.32, 1973-08-28

2010-09-24 19:00:13
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110001169355

1 0 0 0 米国における学級規模縮小の効果に関する研究動向

著者: 山下絢
出版者: 一般社団法人日本教育学会
雑誌: 教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日: vol.75, no.1, pp.13-23[含英語文要旨], 2008-03
被引用文献数: 3

学級編制標準に関する法制度改革を背景として、各自治体において少人数教育が実施されると同時に、その効果検証がより重要になっている。また政策評価の観点からも、少人数教育の効果をどのように測定していくのか、その方法論の検討が重要性を増していると言える。こうした状況を踏まえて、本稿は学級規模縮小の効果に関する研究蓄積が豊富である米国の研究動向を明らかにしていく。具体的には、1970年代後半から2006年までの研究を対象として、インパクトファクターなどを用いた引用回数別のリストを作成し、(1)論者、(2)データセット、(3)分析モデル、(4)効果の捉え方(知見)および政策的含意の整理、検討を行った。先行研究ではGlass and Smithの研究が主にレビューされてきたが、本稿は作成したリストをもとにレビューを行い、学級規模縮小の効果検証における有効な方法論の提示を志向する。