著者

内藤 郁夫

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学芸術学部研究報告 (ISSN:02867818)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.171-180, 2007

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Shonai district (Tsuruoka and Sakata cities), Aizuwakamatsu city, and Nagaoka city are well known as production places of Japanese traditional picture drawn candles, so-called "E-ROUSOKUs". Now a day, because only five craft men produce the E-ROUSOKU by traditional method, it is afraid to lose the technology. I studied its history, manufacturing technique, and uses. They were developed until the middle of 18th century in Shonai district. The technique of the production passed from Aizuwakamatsu city to Nagaoka city. Etsukeshi's, painters, drew typical pictures on the candle surface after Gojiru coating. And then, the candle surface was over-coated by breached wax. The E-ROUSOKUs were used chiefly for offerings of feudal load, souvenirs, and Buddhist services in Edo-era.

著者

張 又心 Barbara 土井 一生

出版者

九州産業大学

雑誌

産業経営研究所報 (ISSN:02880059)

巻号頁・発行日

no.45, pp.47-62, 2013

著者

Keeley Timothy Dean

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学経営学論集 (ISSN:09184635)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.77-89, 2006-11

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Perhaps the greatest challenge that Japanese companies face in their expansion abroad is how to deal with the cross-cultural environment of the foreign subsidiary. As the number of Japanese foreign subsidiaries increase, it is becoming increasingly important for Japanese organizations to effectively utilize the talents of non-Japanese employees. This paper uses original data to demonstrate that Japanese organizations experience great difficulties in integrating host country nationals (HCN) into the management process of their foreign subsidiaries. Quantitative and qualitative data was gathered from Japanese subsidiaries in Australia, Malaysia, Singapore and Thailand. A model, developed from statistical analysis of the quantitative data gathered, illustrates that difficulties experienced in communication and dealing with cultural differences lead to international human resource policies that impede the integration of HCN managers. This paper discusses the particular attitudes and cultural traits of Japanese individuals, organizations and society that appear to be inhibiting effective cross-cultural human resource management. The consequences of the lack of HCN integration are examined and remedies are suggested.

著者

近藤 敦

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

pp.167-193, 1996-11-30

著者

藤田 尚志

出版者

九州産業大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2009

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一年目は近現代フランスのさまざまな思想家の著作を読み、そこに現れる身体観を、愛・性・家族の諸問題を通じて解き明かすことに努めた。この準備作業を経て、二年目の秋に国際シンポジウム「結婚の脱構築-レヴィ=ストロース、ボーヴォワール、クロソウスキー、デリダ」を開催し、海外の研究者らとともに、20世紀フランス思想に現れる身体の諸問題を、「結婚」という具体的な例に即して思考することを試みた。

著者

中原 裕美子

出版者

九州産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、台湾をめぐる科学技術人材の国際労働力移動について、とりわけ台湾と中国の間の移動に焦点を当てて分析した。台湾では科学技術人材が不足しているが、台湾と中国の企業の間では、相互に人材獲得を図る動きが起こっている。台湾企業が中国の人材を欲するのは、台湾で不足している科学技術人材の数の補填のためと見られ、他方で中国企業が台湾の人材を欲するのは、台湾の人材が持つ先端技術や能力を求めてのようである。しかし、台湾の人材は全体でみると流出超となっており、台湾の科学技術人材の不足は、今後さらに深刻になる可能性もある。

著者

佐藤 正彦

出版者

九州産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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1.大分市古国府に子孫が在住する旧府内藩、大工棟梁利光平十郎が明治17年に建立した八幡社神殿と同13年に建立した柞原八幡宮仮殿から平十郎の作風を検討して、平成18年度日本建築学会大会にて、「大工棟梁利光平十郎の作品と作風」として次のような結果を発表した。1)向拝組物が三斗枠肘木である。2)向拝中備に斗なし墓股を用いる。3)身舎については、仮殿に組物や中備がないのは神殿と違って仮殿(お旅所)の建物の性格の相違によるものとした。2.江戸時代小城在住の大工丹宗常十が天保10年に建立した岡本八幡神社宮殿と嘉永5年に建立した星厳寺楼門から常十の作風を検討し「大工丹宗常十の作品と作風」として次のような結果を日本建築学会九州支部大会で発表した。1)組物が大斗肘木である。2)柱を切目長押、内法長押、頭貫で固める。星厳寺楼門は上層に地長押が付く。本稿では解体され現存しない牛津町乙宮社拝殿が丹宗常十の作品であったことにも触れた。3.大分市古国府の大工利光家の文書は、解読を終了し、一部は学内研究報告に発表し、研究成果報告書に全文を掲載した。その結果、利光家は江戸から大正まで、大工職につき、技術は京都から得ていたと推定した。また、組織として、利光が大工棟梁をつとめると、引頭が矢野、仕手を利光がつとめ、矢野が大工棟梁をつとめると引頭が利光、仕手が矢野又は利光であることを指摘した。4.長府博物館所蔵の大工河村家文書の解読を終了し学内研究報告に発表した。

著者

福永 洋介 新保 進介 持田 明子

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学国際文化学部紀要 (ISSN:13409425)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.57-80, 2004-03-15

著者

久保田 優子

出版者

九州産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究は植民地中期~末期朝鮮の「同化」政策における日本語(国語)教育の役割を三つの時期に区分し解明した。1922年の三・一独立運動後は、天皇への感謝・国家繁栄のために尽力する人材養成という役割が薄れた。1938~1940年は、日中戦争を背景に、日本への忠誠心を持たせる役割へ変化した。1941~1945年は、大東亜戦時体制強化を背景に、天皇が統治する国の民という自覚の強化、国語愛護、国土の防衛・拡大の精神養成という役割に変化した。

著者

神屋 郁子

出版者

九州産業大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2011

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クラウドコンピューティングの普及により,計算機システムの処理能力を向上することが可能となった.しかし,クラウドコンピューティングを利用して向上可能なのは計算能力など局所的な処理能力のみであり,ネットワーク性能の向上は困難である.本研究では,複数のクラウドを組み合わせて利用可能な,サーバ広域分散配置システムを提案する.これによりネットワーク性能の向上を実現する.本研究では複数のクラウドにまたがるオートスケール機能を実現する.サーバの増設時期およびサーバの増設場所は,本研究で提案するクラウド選択ポリシーに基づき決定する.

著者

岡本 哲史

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.27-42, 2008-03

著者

西嵜 照和

出版者

九州産業大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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巨大ひずみ加工法は,バルク状の金属材料に巨大ひずみを加えることで結晶粒径を微細化できる方法であり,この方法で作製された金属材料をバルクナノメタルと呼ぶ.本研究では,バルクナノメタルの特異な超伝導物性とその機構を解明することを目的として,磁化や電気抵抗などの巨視的物性測定に加え,走査型SQUID顕微鏡を用いてミクロな磁気分布の測定を行い渦糸構造を観測した.以下に平成26年度の主な研究成果を示す.(1)HPT加工で作製されたNbTi合金の超伝導特性NbとTiの粉末を原材料としてHPT加工で合金化したNbTiの超伝導特性を調べた.強磁場領域における磁化M(T)曲線の測定結果より,N = 1,N = 2の試料ではNbの超伝導特性に加えてわずかにNbTiの信号が観測されたが,Nの増加とともに合金化が進みNbTiの信号が増加することが分かった.HPT加工による合金化の結果,N = 20以上ではX線回折や電子顕微鏡観察に加えて,上部臨界磁場Hc2(T)などの超伝導特性の観点からもほぼ均質なNbTi合金が形成されていることが分かった.(2)SQUID顕微鏡による磁束量子の観測超伝導体の磁場中の物性を支配する磁束状態を走査SQUID顕微鏡を用いて直接観測した.加工前 (N = 0) のNbでは第2種超伝導体で予測される磁束量子が試料全面で観測された.磁束構造は三角格子ではなく,ランダムな分布をしておりピン止め効果が強いことを示唆している.一方,N = 5のNbの磁束量子の空間分布は,空間的に不均一でクラスター状の分布を示た.このようなクラスター状の磁束分布はバルクナノメタル化したNbの特徴であり,結晶粒の微細化が磁束状態に影響を与えていることが分かった.

著者

関根 順一

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.1-23, 1999-11

著者

山本 久義

出版者

九州産業大学

雑誌

産業経営研究所報 (ISSN:02880059)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.121-141, 2008-03

被引用文献数

1

著者

岡村 東洋光

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.77-92, 2007-10

著者

杉野 薫 杉野 薫

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学教養部紀要 (ISSN:0286780X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.1-39, 1983-03

著者

松本 勝哉

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学工学部研究報告 (ISSN:02867826)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.41-46, 1991

著者

黒木 宏一

出版者

九州産業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本研究の実績の概要は次のとおりである。なお、以下の論文等の番号は「平成20年度科学研究費補助金実績報告書」の「11.研究発表」の記載順に従って付した。本研究の目的は、佐賀県の陶磁器産業についての生産・流通構造を解明し、加えて陶磁器需要構造を把握することで、今日におけるこの産業の構造の全体像を供給面および需要面から把握することであった。第一に、消費需要についてアンケート調査による意識調査を実施し、消費者意識の分析を行った。アンケート調査は、福岡都市圏(消費地)の消費者、佐賀県有田町・伊万里市(生産地)の消費者および窯元(生産者)に対して行った。単純集計結果に基づく考察を行い[論文1]として、クロス集計結果に基づく考察を行い[論文2]として、多重分類分析技法を用いた因果分析を行い[論文3]としてそれぞれ公刊した。また、これらの論文は[学会発表1]で口頭発表した。第二に、陶磁器需要については、共分散回帰分析技法を用いた地域特性効果および期間特性効果をそれぞれ導出し、それらのデータ分析を行い[論文4]として公刊した。第三に、陶磁器生産量が拡大する直前の1976〜1984年とバブル期以降にあたる1998〜2007年を計測期間としてCES生産関数等を計測し、生産構造の特徴の比較考察を行い[論文5]として公刊した。また、同論文は流通構造に関して言及した。第四に、[論文1]から[論文5]は加筆修正の上で体系付けを行い[図書1]として公刊した。本研究の成果は、生産者や流通業者にとって貴重な資料となると考えられる。また、それのみならず、大学・大学院の陶芸家養成のカリキュラム(教育課程)において、消費者(需要サイド)の意識がどのようなものか、あるいは生産構造がどのような特徴を有しているかを知るうえで貴重な資料になることが期待される。

著者

山本 盤男

出版者

九州産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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連邦国家インドで財政赤字削減と消費課税改革を目的に導入が目指されている財・サービス税(GST)の課税形態について、中央GSTと州GSTの詳細な制度設計を提示できたが、導入は中央と州政府間の同意が成立していないため遅れている。中央と州政府間の財源配分を中心とする連邦財政システムの改革は、第13次財政委員会の勧告が現状維持的であったため、第14次財政委員会が担うことになった。財政整理での公共支出改革の重要性が増した。

著者

関根 順一

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.39-48, 1997-03-31