著者
弘原海 清
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土と基礎 (ISSN:00413798)
巻号頁・発行日
vol.35, no.8, pp.1-4, 1987-08-25
被引用文献数
1

1 0 0 0 地盤沈下

著者
桑原 徹
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土と基礎 (ISSN:00413798)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.93-95, 1978-01-25
著者
福岡 正已
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, 1979-03-15

本文は建設省の新四ツ木橋事故調査委員会報告書の要約である。新四ツ木橋事故は, 一般国道6号線の荒川放水路にかかる新四ツ木橋(延長547.8m, 幅員16.25mの道路橋)の7号橋脚の仮締切りをリングビーム工法によって行い, 7段目のリングビームを設置するため土を掘削中, 仮締切りが破壊して, 発生したものである。この事故について, 本委員会は多くの調査を実施したが, 事故にもっとも深い関係を有すると思われる2つの因子について, 特に詳細な検討を進めた。(1)外力の大きさと, その作用状態について : 円形に打った鋼矢板の外側に働く圧力は, 設計に用いた値とほぼ等しかったものと判断される。(2)仮締切り構造の耐荷力について : 鋼矢板とリングビームで構成されたリングビーム工法による仮締切り構造の耐荷力は, 主としてリングビームの座屈耐力によって支配されることが明らかにされた。本委員会はこれらの結果を総合して, 6段目リングビームの作用軸力がその座屈耐力を超過して, 事故が発生したとの判断に達した。
著者
古藤田 喜久雄 若松 加寿江
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土と基礎 (ISSN:00413798)
巻号頁・発行日
vol.36, no.12, pp.p19-24,図巻頭2p, 1988-12
被引用文献数
3
著者
稲田 倍穂
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土と基礎 (ISSN:00413798)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.13-18, 1960-02-15
被引用文献数
10
著者
曲尾 理三郎
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土と基礎 (ISSN:00413798)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.84-86, 1976-05-25
著者
斎藤 二郎 西林 清茂 細谷 芳己
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, 1976-12-15

軟弱地盤改良工事にPVCドレーン工法を適用した際の施工実績を主として紹介した。この工事は施工面積約46,000m^2で, 層厚3〜4mの腐植土層およびその下の層厚2〜3mのシルト質粘性土が改良の対象であった。腐植土の含水比は600〜850%, 自然間ゲキ比16〜22と大きく, 圧縮指数も8〜13と高圧縮性を示しており, シルト質粘性土についても含水比70〜130%, 自然間ゲキ比2〜4,圧縮指数0.3〜2.5と通常のチュウ積粘土と同程度となっている。施工に際してまずPVCドレーン打設機のトラフィカビリティー確保とサンドマット造成のためにファゴット工法を適用し, サンドマットとして山砂を50cm厚に敷均したのち, PVCドレーンを1.2mの正方形配置で打設し盛土を2段に分けて行なった。PVCドレーンの打設深さは4.5〜6mで, 施工実日数当り513本の実績であった。改良効果は深さ2m以深において著しく, 改良前のコーン指数約1.5kg/cm^2から約2kg/cm^2増大しており, 含水比では平均で400%前後低下している。また一軸圧縮強さについては改良前の0.05〜0.2kg/cm^2から0.25〜0.5kg/cm^2へと増加した。
著者
植下 協 桑山 忠
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, 1977-06-15

廃棄物として排出されるものは, 家庭からの動植物性の残渣や紙くず・繊維くずなどの都市ゴミから製造業や建設業などからの各種産業廃棄物まで種々雑多である。これらが各種中間処理の実施によって最終処分されるときは, ガレキ類, 土砂類, 脱水スラッジおよび焼却灰類に区分できる。この4種類の最終処分されるときの廃棄物の比重, 強熱減量, PH, コンシステンシー, 締固め, CBR, 圧縮および粒度試験の結果を示し, 埋立て材料としての特性について説明した。次に, 東中島, 榎津および戸田埋立処分跡地を例に, 廃棄物の埋立処分跡地の利用状況と地盤の特性を述べた。これらはいずれも生ゴミにより埋立てられたものであるが, 地盤の沈下が大きい, 強度が不足, メタンガスが発生, 植樹が枯死するなどの問題が生じている。これらの問題のうち, 腐食性廃棄物に起因するものは中間処理態勢の強化により対処できる。また, 跡地利用を考えて, 今まで行なわれてきた投棄処分という考え方を改めて, 廃棄物による盛土土工として十分な管理のもとに埋立て処分を行なう必要がある。
著者
大白 幸夫
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, 1983-12-15

下水道整備の主たる目的は, 生活環境から速やかに雨水・汚水を排除すること, すなわち生活環境の質の向上にあった。しかし各種公害関連法の成立および下水道法の改正により, 下水道は総合的水質保全対策の支柱として, また水質汚濁防止対策上唯一の公共事業として, その位置付けが飛躍的に拡大されることとなった。本文では, まず公共事業としての下水道の普及率, 公害関連法による役割の変化, 地域住民の苦情により遮断緑地, 場内緑化, 覆蓋化等によって処理場の視覚的, 質的イメージの向上を図っている下水道整備の現況を述べている。その中で覆蓋に関して処理施設を現地盤より低い位置に築造した半地下式完全地下式処理場において環境対策や土地の有効利用に関しての実例を挙げて述べている。最後に地下式処理現場の問題点として建設費の増加や, 採光, 湿度・臭気に加えて空気汚染による労働環境の悪化, 温度上昇による機器の耐用年数の短縮, 維持管理費の増嵩などを述べている。