文献一覧: 南山大学 (出版者)

2 0 0 0 OA 組織学習成果につながるチーム・マネジメントの考察

著者: 安藤史江
出版者: 南山大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 2015-04-01

本研究では、組織学習論の観点からみて望ましいと考えられるチーム・マネジメントを分析・考察した。具体的には組織アンラーニングやダイバーシティ、組織アイデンティティなどの他の概念とリンクさせて、効果的なチーム・マネジメントに必要と考えられる条件やメカニズムを探るとともに、それを実証するために、協力いただいた1社に対して、デプス・インタビューを行った。その結果、成果をあげているところは、チームのもつ多様性を活かすというよりは、統制しすぎることなく、共有する価値を基盤として柔軟に対応している様子が確認された。また、それにより組織内外の統合性を実現している可能性もうかびあがってきた。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-15K03630/

2 0 0 0 OA 組織学習を創出する多様な雇用形態のマネジメント

著者: 安藤史江
出版者: 南山大学
雑誌: 若手研究(B)
巻号頁・発行日: 2008

本研究では、さまざまな企業の組織学習のタイプや水準を明らかにするとともに、その成立を可能にしている要因を探った。その結果、雇用形態や職務の違いよりも、そうした違いを乗り越えて、組織メンバーに一種の自己効力感や当事者意識を持つことを許されたと感じさせるような仕組みづくりに成功するときに、各組織が期待するような組織学習が成立すること、その状態が広いほど高次な組織学習が可能になる傾向が見いだせた。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-20730267/

2 0 0 0 未来傾斜企業のプロジェクト・マネジメントの研究-その組織学習力と人づくり-

著者: 安藤史江
出版者: 南山大学
雑誌: 若手研究(B)
巻号頁・発行日: 2004

完成年度である本年度は、昨年度までに得られたデータを分析し、組織学習活動や当該組織における従業員各々のキャリア開発に対してモチベーションを高める環境要因、組織要因、個人要因を掘り下げる作業を行った。とくに、上司との関係、組織内地図の有無、企業の従業員育成制度のあり方、自己に対する自信などが、注目されるべき要素として浮かび上がってきた。その結果の一部は、本年度(2006年度)の夏(8月)に開催された三菱国際カンファレンスにおいて、英語で報告をし、参加者の方々から、貴重なご意見をいただくことができた。また、そのご意見をもとに考察を重ね、2006年10月には、東京大学大学院経済学研究科におけるワークショップ、2007年1月には、専修大学を会場としたシステムダイナミクス学会日本支部研究会で発表を行った。また、著作物としては、本研究内容に基づいた明治安田生活研究所への寄稿、南山大学経営学部の紀要への投稿なども行った。このような機会を得て、また、分析手法などについてその分野の専門家に教えを乞う機会も得ることができたことにより、さまざまなご意見・ご助言を得ることができた。しかしながら、まだ分析結果に納得がいかない点も残っているため、今現在でも改善作業中である。来年度の前半の完成を目指しているが、そのためには、来年度の初期にでも追加的なインタビューを行う必要性を、現在のところ改めて強く認識している。一方で、昨年度得られたデータは、比較的年齢の高いもの(若い人々も含まれているが、主対象は、40代の従業員)であったため、別の企業群が対象ではあるが、20代の従業員に対して追加的な調査も実施した。その結果、やはり上司との関係や組織内地図、育成の仕組みが、彼らの学習活動や行動、モチベーションなどの心理面などに大きな影響を及ぼしている可能性が確認された。この成果については、調査協力および事務局となっていただいた社団法人のもとで報告書を作成するとともに、やはり2007年1月に報告会を実施している。ただし、昨年度来のデータを論文にする作業を優先しており、今年度得られたこのデータについては、まだ論文執筆作業に着手していない。こちらもあわせて、来年度の課題としたい。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-16730209/

2 0 0 0 ホワイトカラーの人事異動と組織学習の関係についての研究

著者: 安藤史江
出版者: 南山大学
雑誌: 奨励研究(A)
巻号頁・発行日: 2000

本年度は、人事異動の主目的の1つである人材育成に焦点をあて、その人材育成のあり方が組織学習やその必要条件の1つである組織内地図とどのような関係をもちうるのかということを研究した。その結果、新たな雇用関係に移行する中、人材育成のあり方にも大きな変容、異なる役割が期待されていることがまず明らかになったが、それと同時に、組織学習の質を保ったり、活発な学習活動を実現するためには、先行研究が今後必要であるとする新たな雇用関係に関わるいくつかの施策を単純に、あるいは組織一律で導入することはあまり適切ではないとの考察が得られた。組織学習の活発化だけでなく、有能な人材の流出問題の改善にも貢献する組織内地図がどれだけ発達しているかによって、新たな雇用関係に関わる施策が良い方向に機能する場合もあれば、逆効果になる場合もあることが明らかになったのである。現在、この考察・分析結果については投稿中である。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-12730084/

2 0 0 0 「もう一つの声」を発するもの--「応声虫」をめぐって

著者: 長谷川雅雄 Knecht Peter 美濃部重克
出版者: 南山大学
雑誌: アカデミア人文・社会科学編 (ISSN:03898458)
巻号頁・発行日: no.73, pp.143-256, 2001-06

2015-07-24 21:04:19
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40004458280

2 0 0 0 OA 古代アンデスにおける都市構造の研究

著者: 渡部森哉
出版者: 南山大学
雑誌: 若手研究(A)
巻号頁・発行日: 2011-04-01

南米アンデス地域において後800-1000年頃にワリ帝国が台頭した。本研究はワリ帝国の北端に位置する行政センターであるエル・パラシオ遺跡を事例として、アンデスの都市構造の共通性と、エル・パラシオの特殊性を詳らかにすることを目的として遂行した。同遺跡において第3次発掘調査を実施し、発掘データの綿密な分析を行った。ワリ帝国の行政センターは内部が細分される直行構造のタイプと、不規則に建築物が集合するタイプがあり、前者は多くの人々が恒常的に生活する場ではないのに対し、後者は相対的に多くの人々が生活し、墓や水路などの施設が伴う。エル・パラシオは後者に含まれることが判明した。

2014-07-14 05:50:10
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-23682011/

2 0 0 0 ヒュームは情念をどのように論じているか

著者: 奥田太郎
出版者: 南山大学
雑誌: アカデミア人文・社会科学編 (ISSN:03898458)
巻号頁・発行日: no.83, pp.85-131, 2006-06

2013-11-23 00:49:54
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40007449747

2 0 0 0 OA アメリカ医師会と医療保険の発展

著者: 山岸敬和
出版者: 南山大学
雑誌: 若手研究(B)
巻号頁・発行日: 2010-04-01

政治学の枠組みで医療制度の歴史的発展をオバマケアを含めて分析する試みは、多くは見られず、特に退役軍人医療サービスを分析枠組みに含むものは存在しない。本申請研究は歴史的制度論という分析的枠組みを用いながら日米の医療制度の発展を論じようとするものであり、このような手法で日米を比較しようとする研究は類を見ない。申請期間中、4冊の著書、5本の論文、4件の学会発表、国内外の講演による成果発表の機会を得、1960年代から現在のオバマ改革に至る日米の医療制度の政治的・社会的変化について考察を深め、今後我が国における医療保険制度の議論を進めるための助けとなるよう、著書、論文の形で還元することができた。

2013-09-29 08:20:05
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-22730128/

2 0 0 0 公共圏の中の科学技術に関する科学論的・政治哲学的研究

著者: 小林傳司山脇直司木原英逸藤垣裕子平川秀幸横山輝雄副田隆重服部裕幸沢登文治
出版者: 南山大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 2002

現代社会における科学技術が、知的、物質的威力としてのみではなく、権力や権威を伴う政治的威力として機能していることの分析を行い、科学者共同体において確保される知的「正当性」と、科学技術が関連する社会的意思決定において科学知識が果たす「正統性」提供機能の錯綜した関係を解明し、論文集を出版した。また、このような状況における科学技術のガバナンスのあり方として、科学技術の専門家や行政関係者のみならず、広く一般人を含む多様なステークホルダーの参加の元での合意形成や意思決定様式の可能性を探求した。特に、科学者共同体内部で作動する合意形成様式の社会学的分析に関する著作、幅広いステークホルダー参加の元手の合意形成の試みのひとつであるコンセンサス会議の分析に関する著作が、その成果である。さらに具体的な事例分析のために、参加型のテクノロジーアセスメントにおける多様な試みを集約するワークショップを開催し、現状の成果と今後の課題を明らかにした。課題としては、全国的なテーマと地域的なテーマで参加手法はどういう違いがあるべきか、参加型手法の成果を政策決定とどのように接続する課などである。同時に、「もんじゅ裁判」を事例に、科学技術的思考と法的思考、そして一般市民の視点のずれと相克を記述分析し、社会的紛争処理一般にかかわる問題点や課題を明らかにした。本研究の結果到達した結論は、人々の現在及び将来の生活に大きな影響を与える科学技術のあり方に関しては、政治的な捕捉と検討という意味での公共的討議が必要であり、そのための社会的仕組みを構想していく必要があるということである。こういった活動の成果は、最終年度にパリで開催された4S(Society for Social Studies of Science)国際大会でセッションを組んで報告された。