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著者
独立行政法人科学技術振興機構
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
JSTnews (ISSN:13496085)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.3-5, 2011

<p> 科学技術振興機構(JST)の最近のニュースから</p><p>【新規事業】科学の甲子園 来年3月に、第1回「科学の甲子園」全国大会を兵庫県で開催! 今夏から各都道府県で、出場校の予選が始まります。</p><p>【シンポジウム】低炭素社会戦略センター(LCS)設立1周年シンポジウムを開催 東日本大震災からの「復興」を視野に、低炭素社会へのシナリオを提示</p><p>【研究成果】酵素を内部に閉じ込めた柔らかい電極フィルムを開発 これを用いたバイオ電池が果糖水溶液で過去最高の発電!</p><p>【開発成功】2000万コマ/秒の超高速動画の撮影が可能に! 超高速現象の解明につながるCMOSイメージセンサの開発に成功</p><p>【SNS開設】地球と社会の未来を考える国際科学技術協力のプラットホーム 登録制コミュニティサイト「Friends of SATREPS」を開設!</p><p>・日本科学未来館で企画展「メイキング・オブ・東京スカイツリー®」を開催します。</p><p>・「サイエンスアゴラ2011」の企画募集を開始しました。</p>

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著者
独立行政法人科学技術振興機構
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
JSTnews (ISSN:13496085)
巻号頁・発行日
vol.4, no.12, pp.3-5, 2008 (Released:2021-02-15)

科学技術振興機構(JST)の最近のニュースから【研究成果】アメリカでサルの歩行の脳活動を計測し、その情報を日本に伝送してヒューマノイドロボットを制御する実験に成功。【新規サービス】研究開発、商品企画、知財、産学連携のご担当者必見! 文献解析可視化サービス“AnVi seers”がスタート。【開発成功】歯科インプラント手術の安全性を高める支援システム! 「サージカルガイド」を高精度に量産する技術開発に成功。【コンテスト支援】小・中学生が製作した科学ビデオ作品の映像コンクール! 第6回「全国こども科学映像祭」の表彰式・講演会を開催。【人】中国総合研究センター新センター長に藤嶋昭が就任。「人と雰囲気を大切に科学技術の日中交流を」【研究成果】成体マウスの肝臓と胃の細胞からiPS細胞の作製に成功。【募集】産学共同シーズイノベーション化事業および、独創的シーズ展開事業「独創モデル化」の課題募集開始。
著者
独立行政法人科学技術振興機構
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
JSTnews (ISSN:13496085)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.7, pp.3-7, 2014

<b>複雑さを解き明かす「数理モデル」とは</b><br>日本科学未来館(東京・お台場)3階に常設の「メディアラボ」がある。最新の情報技術を使って表現の可能性に挑戦している。いま取り上げているのが「1たす1が2じゃない世界-数理モデルのすすめ」。数学を使って世の中の複雑な現象を解き明かす合原(あいはら)一幸教授(東京大学)のプロジェクトだ。さまざまな分野の課題に対応できる新しい学問とあって社会的な期待は高いが、数式が登場するため敬遠されがちでもある。この展示では、中高生から研究者レベルまでの幅広い人たちに向けてわかりやすく解説し、楽しみながら理解できるよう随所に担当者の工夫が凝らされている。社会現象と数学をどのように展示に結びつけたのか、展示内容とあわせて紹介しよう。<br><b>科学コミュニケーター"イチ押し"の展示はコレ!</b><br>科学の不思議やぴかぴかの技術が体験できる未来館は、常に進化し続けている。新企画のエリアを含め、未来館の頼れる解説員「科学コミュニケーター」が自信をもって薦めるこの夏の見どころを案内してもらった。
著者
牧田 泰一 藤原 匡晃
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.798-808, 2018

<p>福井県は,誰もが自由に使えるオープンデータの活用推進を県内全域で行っている。県内全市町の内容・様式を統一したデータを都道府県として初めて公開し,機械判別に適した様式でデータを公開することで,二次利用を推進している。そして,データを公開するだけでなく,アプリコンテストや普及活動等を行っており,オープンデータを活用したアプリケーション開発数は全国トップクラスである。また,福井県鯖江市は日本で初めてオープンデータに取り組んだ先進自治体であり,オープンデータによる行政の透明化,市民参加,そして官民の連携を進めている。こうした福井県の取り組みと,鯖江市の注目すべき先進事例を紹介する。</p>
著者
国立研究開発法人科学技術振興機構
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
JSTnews (ISSN:13496085)
巻号頁・発行日
vol.2016, no.2017, pp.12-13, 2017

2011年3月の東日本大震災からもうすぐ6年。被災地では復興活動とともに明日につながる産業づくりが広がっている。JSTでは、科学技術を通じた復興支援として、2012年度から15年度まで「復興促進プログラム」を実施してきた。この中で、JSTのマッチングプランナーが被災地域の企業ニーズを発掘し、それを解決できる大学等の技術シーズを組み合わせて産学共同研究を支援するのが「マッチング促進」だ。これに採択されたのが、宮城県南三陸町の「さとうみファーム」が取り組んでいる塩害地に強い牧草や海草を餌として活用する「被災地環境を生かしたブランド羊肉の創製」である。
著者
福江 康弘
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.33, no.6, pp.489-505, 1990

日刊スポーツ新聞社が開発し, 運用している「日刊スポーツリアルタイム野球データベース」の概要, 特徴, 運用例について述ベる。本システムは, プロ野球の数値情報をゲームの進行と同時に入力し, ジャスト・イン・タイムでデータ更新を行うリアルタイムのデータベースである。新聞製作の支援ツールという基本を保ち, かつ商用化にも力を注いでおり, 放送メディアへの提供および, NTTのダイヤルQ<SUP>2</SUP>を通じての一般ユーザへの提供も行っている。
著者
中川 仁
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.6, pp.403-410, 2002 (Released:2002-09-01)
参考文献数
1
被引用文献数
5 2

“EBM(科学的根拠に基づく医療)”という用語が1997年ごろより日本国内においても急速に広がっているが,正しく理解されて用いられているとは言い難い。EBMは臨床疫学に基礎を置きながら,1991年にカナダMcMaster大学のGordon Guyattによって提唱された概念である。“EBM”という用語を用いるとき,本来の概念・考え方を理解したうえで用いることが必要であると考え,その定義・歴史・実践方法・学び方などについて解説した。これらEBMの全体像を理解したうえで,“EBM”を実践していくべきである。
著者
李 相鎬 金 惠善 崔 善喜
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.7, pp.414-420, 2005 (Released:2005-10-01)
被引用文献数
1

韓国科学技術情報研究院(KISTI: Korea Institute of Science and Technology Information)は韓国政府傘下の情報センターであった研究開発情報センター(KORDIC),産業技術情報院(KINITI)とスーパーコンピュータセンターが2001年に統合されて設立された。主要機能は科学技術情報のDB構築および流通,超高速研究網(KREONet)とスーパーコンピュータの運営および管理,科学技術情報の分析などであるが,本記事では主に科学技術分野の学術情報のデータベース構築および流通を紹介する。
著者
国立研究開発法人科学技術振興機構
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
JSTnews (ISSN:13496085)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.6, pp.3-7, 2015

私たちの生活を支える時計が、新たな進化を遂げた。2014年初頭、東京大学の香取秀俊教授らが開発した「光格子時計」が、これまでの原子時計をはるかに上回る精度を実現したのだ。その精度はなんと「160億年に1秒しか狂わない」というもの。超高精度の時計の出現によって、私たちの「時間」は、どのように変化するのだろうか?
著者
琵琶坂 仁 佐々木 勇幸
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.34, no.8, pp.711-719, 1991

昨年,当研究室に導入したオンライン検索システムの活用例について紹介するとともに,今後の鑑識分野における活用の展望について説明する。鑑定体制の強化のため導入したこのシステムの活用は,これまでの情報入手方法の改善だけでなく,捜査の対象や事件の早期解決に導く有効な方法と考えられる。
著者
伊藤 彰彦 川上 泰一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.21, no.7, pp.529-536, 1978-10-01 (Released:2016-03-16)

Louis Brailleが発明した6点点字が1854年に公認され,1890年にわが国でもこれが採用され,盲人の読書が一応可能となったが,漢字の点字化が考案されなかったため,文章による情報伝達という面で盲人以外の人との間に大きな差があった。大阪府立盲学校は,(株)大阪計算センターと共同で,8点式漢点字システムを開発し,点字による漢和辞典を作成した。原稿を大計コードで入力し,これを漢点字テーブルに基づいて8点式の漢点字コードとして編集し,点字が出力できるように改造された漢字プリンタで出力する。漢点字の組み立て方,点字合成原理,システムフローを示した。