著者
渡辺 京子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.1-14, 2005-10-05

本稿の目的は、多国籍企業社内での意思決定のための会議において日本人とドイツ人の参加者がそれぞれどのようにコミュニケーションを行っており、そこにはどのようなスタイルの差が見受けられるかということを実際に行われた会議の音声収録データをフレーム分析の方法論で考察し、その背景を探ることである。両者の会議発言の構成やフレームの取り方には対照的な差が見られた。日本人は、「前置き-背景説明-短い主張」というフレームで発言しており、ドイツ人は「発言の題目表示-理由説明-まとめ及び行動への呼びかけ」という流れがほぼ一貫して見られた。更に日本人の場合にはそれぞれのフレームの境目が明確に浮かびあがらず、全体とした流れとなってそこに主張が埋め込まれていた。個人間の発話も同様の構造が見られ、積極的に主張を展開することはせず、合意はプロセス共有の果実であり当然の帰結として生じるという暗黙の意識が感じられた。ドイツ人は構成部分を明確に区分けしており、それぞれの区分が際立つ話し方をし、個人間でも同様に明確な領域を主張しながら意思決定に貢献しようとする姿が見られた。このような構造的なスタイルの差異は、意思決定の会議に対する異なる志向性によるものと考えられる。日本人は、思考のプロセスの共有に重きを置き、ドイツ人は明確な領域を主張しながらの意思決定への貢献を志向していると思われる。
著者
山本 志都
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.67-86, 2014 (Released:2017-03-28)

本研究は、文化間の差異性の認知、および、その位置付けや評価に関わる異文化感受性が、日本でどのような世界観により経験され体現化されているか明らかにすることを目的とする。そのために、Milton Bennettの異文化感受性発達モデル(A Developmental Model of Intercultural Sensitivity)を基にして、日本における異文化感受性を検討する。DMISには、文化の次元や種別に関わらず、同じ異文化感受性が適用されると見なす前提があるが、対象となる文化のカテゴリーが異なっていても、認知の構造は実際に同じであるか、日本の文脈から異文化感受性を明らかにする研究の流れの中で、この点についても検証する。調査では「国」、「地域」、「専門・組織」と複数の文化のカテゴリーを用いたが、本論文は一連の研究分析の最初の報告として「国」に焦点をあてる。予備調査として質的研究を行い、その結果を本調査で用いる質問紙の項目として使用して、5県に住む20歳以上の男女1000名を対象にインターネット調査を行った。探索的因子分析の結果、F1「違いの克服」(F1-1「曖昧化」、F1-2「積極性」)、F2「違いへの不関与」(F2-1「拒絶」、F2-2「逃避」)、F3「違いの容認」(F3-1「譲歩」、F3-2「尊重」)、F4「違いの内面化」、F5「違いの無効化」、F6「無所属感」、F7「違いへの憧れ」の因子を抽出した。サブカテゴリーまでを含めた因子間の関係を見るために確認的因子分析を行った。因子間の相関係数および概念的意味より、自文化中心的あるいは文化相対的な世界観を示す因子が特定された。また、その双方の世界観をつなぐ中継的役割と解釈できる因子のあることが明らかになった。これらの結果に基づき、抽出された因子とDMISとの関連性および日本での異文化感受性の表れ方の特徴が検討された。
著者
吉田 昌弘
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.47-67, 2007

本研究の目的は、批判的談話分析という言語学的手法により、1918年の建国以来、多民族が共存してきた旧ユーゴスラヴィア連邦共和国の、1990年代における紛争の激化と民族浄化にまでいたった要因を解明し、将来的に類似の紛争防止に貢献することである。批判的談話分析とは、社会コンテクストや談話を分析して、その社会の共通認識やイデオロギーを考察するものである。本研究では、旧ユーゴスラヴィアの社会コンテクストを、クロアチア民族とセルビア民族の関係を歴史的に概観し、各民族指導者の他民族に対する言及を含んだ談話と紛争直前期のメディア報道の検証をおこなった。その結果、歴史的考察からは(1)第2次世界大戦以前までは、大規模な民族間の衝突は存在しなかったこと。(2)第2次世界大戦期には、旧ユーゴ紛争と類似の対立構造が存在し、同様に陰惨な民族浄化が行なわれたことが明らかとなった。また、第2次大戦期と旧ユーゴ紛争期の民族指導者の談話分析から、(1)他民族排斥イデオロギー(2)地政学的イデオロギー(3)優生学的人種イデオロギーを共有していたことが浮かび上がった。さらに、第2次世界大戦期の民族対立を利用したレトリックが、旧ユーゴ紛争に第2次世界大戦期の恐怖心を付与し、民族という枠組みで旧ユーゴ社会を「内集団・外集団」化してしまったことを検証した。以上の分析結果を総合し、(1)第2次世界大戦期からユーゴ紛争までの指導者層のイデオロギーと民族対立の構造が時間的連続性をもってこの地域に継続されていたこと。(2)連邦がひとたび崩壊すると、このイデオロギーや歴史的民族対立の記憶が表面化したこと。(3)レトリックにより生成された民族浄化国家のプロトタイプが、拡大再生産され、第3帝国と結合・巨大化し、そのプロトタイプこそが、紛争当事者に和平交渉の拒絶、他民族への憎悪の助長と排斥、徹底抗戦を促したのではないかと結論づけた。
著者
安本 博司
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.23-36, 2014-12

本稿では、在日コリアン(以下、「在日」と表記)の運営するNGO団体(Organization of United Korean Youth Japan、以下、KEYと表記)において、個々のメンバーがどのような居場所を形成してきたのか、あるいは形成しようとしているのか、を明らかにしようとするものである。また、居場所の意味づけの多様性を描き出すことを目的に、世代に着目し分析をおこなった。世代とは、第一世代を在日韓国青年連合の立ち上げ期に関わった者や立ち上げ後活動の中心にいた者、第二世代を名称変更後の在日コリアン青年連合において活動の中核を担っている者または、歴史人権講座や社会運動に継続して参加している者、第三世代を語学学習や交流会目的で参加している者とし、世代ごとの居場所への意味づけを検討した。調査は、元メンバーと現メンバーの計7名に対して半構造化インタビューをおこなった。その結果、明らかになったことは、第一世代・第二世代と第三世代の居場所の形成地点や居場所への意味づけが異なり、同じ空間内に居場所の棲み分けがされていることが明らかになった。しかしながら、それは固定したものではなく、それぞれが居場所を確保しようとする「居場所のせめぎ合い」とも言うべき動的な居場所の形成過程が明らかになった。
著者
伊藤 孝恵
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.129-139, 2006-12

今日日本において増加、多様化している国際結婚の約7割が、「夫日本人、妻外国人」で、その外国人妻の多くは、フィリピン、韓国・朝鮮、中国といったアジア諸国出身者である。その増加、多様化の背景には、国際的な人口の流動化とともに、送り出し側、受け入れ側の社会的・経済的事情がある。外国人妻は、国家間の経済格差上にある差別意識や、日本社会・文化への同化圧力の中で、言葉や価値観、習慣等の違いに戸惑うばかりでなく、家庭内や親子間でのコミュニケーション・ギャップやエスニック・アイデンティティの揺らぎ、日本において依然根強い性別役割分業にも直面している。このような外国人妻の抱える問題は、外国人妻個人や国際結婚家族のみならず、日本社会全体の問題でもあり取り組むべき課題でもある。本稿は、近年の国際結婚動向の特徴及び今日国際結婚の外国人女性が抱える問題点について整理し、これに家族社会学の見地を加え、日本社会が様々な価値観や習慣等を受け入れ共存する「多言語・多文化共生」社会へ向けて示唆することを目指す。
著者
奴久妻 駿介
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.87-98, 2014 (Released:2017-03-28)

本稿の目的は、日本国内に存在する「不就学」の外国人児童生徒の実態を把握することである。過去に、いくつかの外国人が集住する地区において既に外国人児童生徒の「不就学数」が調査は実施されてきたものの、公立学校及び外国人学校に在籍していない「不就学」児童生徒の数を把握するという作業は困難性を伴うものであり、暫定的な数を知ることに留まっている。本調査では、各都道府県の教育委員会が外国人児童生徒の「不就学」状況を把握しているかを明らかにすることを目指している。対象としている読者は、教育行政に関わる人々および外国人児童生徒の「不就学」を研究対象としている者である。調査方法は、「外国人児童生徒の不就学者数」に関する情報提供をメールにて呼びかける質問調査を採用した。結果、静岡県と奈良県の教育委員会のみが、外国人児童生徒の「不就学」についての実態把握を行っているということがわかった。以上の実態は、未来へ向けて深刻に受け止めるべき課題となるだろう。
著者
岸 磨貴子 今野 貴之 久保田 賢一
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.105-121, 2010

本研究の目的は、インターネット上での異文化間の協働を実践共同体の枠組みで捉え、実践共同体が組織されるプロセスを明らかにすることで、異文化間の協働を実現する学習環境デザインのための要件を提示することである。日本とシリアの児童・生徒が、協働して物語を創作する実践を研究事例とし、実践共同体を構成する3つの次元である「共同の事業」「相互の従事」「共有されたレパートリー」が組織されるプロセスを明らかにする。本事例における「共同の事業」とは、絵本の共同制作である。また、絵本を完成するために、児童・生徒が協働し、相互に助け合うことを「相互の従事」とし、その中で、絵本を創作するために必要な計画の立て方、物語の書き方、表現などを「共有されたレパートリー」と捉える。日本とシリアの児童・生徒の学習記録とフィールド調査で得たデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチに基づき分析した。その結果、児童・生徒は、協働が不可欠な状況において、物語制作に相互に従事し、物語の作り方、コミュニケーションの方法、協働で創作する意味などのレパートリーを共有した。3つの次元の組織化のプロセスから、インターネット上での異文化間の協働を促すためには、協働が不可欠な課題の設定、学習者間の相互従事を促すための支援のデザイン、学習者間の協同的学習を促す自由度と枠組みの設置という3つが学習環境デザインのための要件として提示できた。
著者
叶 尤奇
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.71-88, 2015

<p>本稿では、下位文化理論の視点に基づき、上海に在住する日本人海外駐在員妻が、自分自身と類似した者を選択し、同質性の高いパーソナル・ネットワークを構築しているのかについて検討するため、上海に在住する日本人海外駐在員妻21名を対象にインタビュー調査を行い分析した。調査対象をネットワークの成員構成と夫の情緒的援助の有無により、3 タイプに分類し、分析した結果は次の通りである。タイプⅠの協力者は、夫からの情緒的援助を得ながら、同じマンションの住民から構成される近隣ネットワークを維持し、そのネットワークから情緒的、直接的および情報的援助を受けている。タイプⅡの協力者は、夫からの情緒的援助を得ながら、居住環境と関係せずに、子どもの学校関係、趣味の教室および夫の会社関係を通じて複合的な友人ネットワークを築いている。同時に、タイプⅡの協力者は、日本の親族ネットワークとの繋がりを重視している。タイプⅢの協力者のパーソナル・ネットワークはタイプⅡと類似しているが、彼女たちは夫から情緒的援助をあまり得ていない。</p><p>最後に、下位文化理論の視点から、上海における日本人コミュニティが日本人海外駐在員妻のパーソナル・ネットワークの形成に与える影響について考察を試みた。考察の結果、日本人海外駐在員妻は、自身のパーソナル・ネットワークを構築する際に、上海における日本人コミュニティという下位文化の人口的規模から、制約を受けているものの、選択の余地も与えられていることが明らかとなった。</p>
著者
長谷川 典子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.15-30, 2005-10-05 (Released:2017-03-28)

当研究は2003年12月から約10ヶ月間に亘って行われた質問紙調査の結果を基に韓国ドラマ「冬のソナタ」の視聴行動と視聴者の韓国人に対する態度変容の関係について質的・量的に分析を試みたものである。分析結果から、参加者たちの韓国人に対するイメージは概ねドラマ視聴により好転し、彼らの韓国人に対する関心も高まっていることが明らかになった。偏相関分析の結果、主演俳優に好感を抱いたり、感情移入しドラマ視聴をすることと韓国(人)に関心を持つことの間に何らかの関連性があることが示唆された。また、重回帰分析の結果から、「韓国(人)に対する関心」「『冬のソナタ』への好感」「主人公への感情移入」などは韓国人のイメージの変化に比較的強い関連があるということが明らかになった。自由記述回答に対する内容分析の結果から、回答者たちは韓国の人々の倫理観、人間関係のあり方、ものの考え方などの様々な価値観、すなわち隣国の深層文化の一端を見、文化に対する理解をも深めた者が多く存在したことが判明し、日本での韓国ドラマの放映は、両国間の異文化コミュニケーションの観点からは望ましい結果を生んでいることが窺えた。
著者
長谷川 典子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.15-29, 2004

本論においては、NHK衛星放送で2003年4月から9月まで放映され、話題になった韓国製ドラマ「冬のソナタ」の掲示板を取り上げ、その投稿メッセージをエスノグラフィーと内容分析の手法を用いて分析した。その結果、当掲示板には、参加者によって意識され遵守されるいくつかのコミュニケーションルールが存在することが判明した。また、些細なことに対しても頻繁に謝罪し、少しの親切にも義理堅く感謝するというような、ネット上の他者を、礼儀を気にする必要のない他人ではなく、心理的距離の近い親しい相手のようにみなすコミュニケーション・スタイルが踏襲されていることも判明した。投稿内容の詳細な分析からは、ドラマへの心理的没頭、孤立感、優越感などの様々な感情の共有、共感、掲示板情報の重要視など、参加者が集団として結束する様々な要因の存在が判明した。またこの集団においては、韓国通の人々は異文化に属する他者ではなく集団の一員として扱われ、さらには重要な情報提供者として重用される傾向も見受けられた。当掲示板の参加者達は、ドラマの背景である韓国文化を概ね肯定的に捉えており、日本における韓国製ドラマの放映が文化交流の視点から望ましい結果を生んでいることが窺われた。
著者
八木 龍平
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.37-52, 2014 (Released:2017-03-28)

本研究では、地域の社会的で主観的な豊かさを測定する社会的展望資本尺度を開発し、その信頼性と妥当性を検証した。本尺度の開発を通して、住民の幸福感や生活満足につながる地域性とは何かを検討した。まず構成概念として、時間的展望概念を応用した社会的展望資本を定義した。そして、まちの暮らしをテーマに老若男女17名にインタビューを行ない、その結果をもとに98項目の暫定版を作成した。暫定版を1392名に実施して因子分析を行った結果、まちの暮らしやすさ尺度13項目(α = .92)、地域参画尺度13項目(α =.92)、変化・成長エネルギー尺度11項目(α = .90)、地域の絆尺度10項目(α = .93)、友人ネットワーク尺度8項目(α = .86)から成る5下位尺度55項目の信頼性ある社会的展望資本尺度が構成された。本尺度と、幸福度を問う質問および現在の充実感尺度との相関分析を行った結果、5下位尺度全てが両者と正の相関関係にあり、住民の幸福につながる地域性であることを確認した。
著者
宮脇 和人
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.21-36, 2009 (Released:2017-03-28)

本研究の目的は非捕鯨地である豊後水道海域と捕鯨地である和歌山県太地町の鯨祭祀を比較することによって、祭祀にかかわった人びとの鯨観を明らかにすることにある。伝統的捕鯨地である太地町の鯨祭祀をみると、鯨は人間と等価に供養されているが、資源とみなされているため供養は一括して行われる。また太地町の供養の歴史と現状をみると、鯨祭祀の基本パターンが導き出せる。鯨祭祀の基本パターンは、鯨が来訪した際には反対給付として供養を施すありかたを核とし、鯨をもたらした要因や鯨がもたらすものに配慮し供養する動機がみられる。また、非捕鯨地の豊後水道海域の鯨祭祀の動機も、この基本パターンのうちにある。これらの動機の表現型として鯨祭祀をとらえると、豊後水道海域の鯨祭祀は、多様である点が特徴である。太地町では鯨が人間と等価とみなされている。豊後水道海域では、やはり人間と等価に表象されているが、ある事例では鯨に法要・戒名・位牌・過去帳を与えている例さえあり、鯨の扱いに差異が認められる。豊後水道海域においては、鯨の来訪は非日常的であり、それゆえ地域社会にとって鯨は個的な体験として捉えられている。つまり、当該海域では、鯨に特有の性格が付与され異なった祭祀を施されていると考えられる。
著者
永井 智香子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.3-20, 2015 (Released:2017-01-23)
参考文献数
15

日本における華僑は二つに分けられる。1980年ごろからの中国の改革開放後、留学などの目的で日本に来た中国人は新華僑と呼ばれ、1970年代以前から日本に暮らす老華僑とは区別されている。現在、新華僑はその数においても老華僑を上回り、社会のさまざまな分野で活躍している者もいる。新華僑の中には幼い子供を伴って来日する者もいる。21世紀になり、入国時幼かった新華僑二世も日本で成人している。本稿は幼い頃親に連れられて中国から日本に来て、日本で成人した新華僑二世のアイデンティティをインタビューという質的調査法により探ろうとしたものである。新華僑の来日時期から見ても、二十代の若者に成長した新華僑二世に関する研究はこれからの研究分野であると言える。インタビューの結果、本研究のインフォーマントらは中国と日本が融合した複合的なアイデンティティを持つことがわかったが、その中身は中国語と日本語を自由にあやつり、中国と日本の二つの国の文化を見事なまでに客観視できるものであった。そして、自らのアイデンティティをポジティブにとらえ、それを強みと考え、日本社会で活かしたいと考えていることがわかった。
著者
水谷 俊亮 久保田 真弓
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学 (ISSN:13495178)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.117-132, 2013 (Released:2017-03-28)

本研究では、ある目標に向けて協働すべき異文化の集団や組織をつなぎ、その目標達成に寄与する力、すなわち「文化媒介力」(松田, 2013)を参照し、バングラデシュでストリートチルドレンの支援活動を行うNGO・Eが、日本の支援団体NPO・Sを受け入れ実施した5日間の訪問ツアーを対象に、NGO・Eの日本人スタッフ2名に焦点をあて、媒介者としての働きを明らかにする。日本人スタッフの一人はNGO・Eで1年間インターンとして働き、5日間の訪問ツアーを参与観察しフィールドノートを取った。本研究では、このフィールドノートをデータとしKJ法(川喜田, 1967)で分類し、カテゴリー名をつけ分析した。その結果、最終的に19種類のカテゴリーが抽出された。それらを対日本人訪問者への項目と対バングラデシュ人スタッフや子どもへの項目に分けて解説した。次に特筆すべき3つのエピソードをカテゴリー項目を用いて再構成し提示した。これらの分析結果をもとに、NGO・Eの日本人スタッフ2名による媒介者としての働きを「文化媒介力」を援用して議論した。本研究の意義は、「文化媒介力」について実際のデータを元に提示した点、イスラム文化を背景とするバングラデシュで活動する現地のNGOの視点から議論した点、特に農村における場面を扱っている点である。
著者
竹内 真澄
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学
巻号頁・発行日
vol.9, pp.3-19, 2012

本研究は、増加する退職後の海外居住を選択した日本人の異文化居住における心理的様相を明らかにすることを目的とする。退職年齢まで異文化接触が比較的少ない自文化内で暮らした後、異文化圏で居住する退職者層はどのような心理的様相を見せるのであろうか。筆者はその概要を知るために、参与観察とタイ王国に居住する退職者層に半構造化面接を行うことにより、質的データを収集した。その結果、自文化からもホスト文化からも適度な距離を置くことにより快適さを保つ「戦略的境界化」が抽出された。この快適さを支える要因として、高齢者特有と考えられるホスト文化に昭和を見出す懐古的心境、人生経験を積んで醸成される寛容性、社会的役割を終えてようやく取り組める自己実現への希求などが明らかになった。尚、先行研究で論じられている「境界化」は、適応の一番低いレベルであり、自文化からもホスト文化からも中途半端な距離に位置しアイデンティティを失うものである、とされているが、本研究協力者たちは境界的な位置を戦略的に選択することにより、社会の干渉や束縛から抜け出し快適さを手にしていることが明らかになった。
著者
奥西 有理 田中 共子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-16, 2008

在日外国人留学生の受け入れに関わるホストとして、日本人学生による留学生へのソーシャルサポートの提供について、特に文化的側面に焦点を当て、実証的な解明を試みた。従来、ソーシャルサポートが異文化滞在者の適応促進に有効とする証左は多いが、ホストの視点は希薄であり、今回は留学生と親しい日本人ホスト学生をペアで質問紙調査の対象者として、50組の回答を得た。ソーシャルサポートのニーズと実際の授受の量的把握のため、留学生にはサポートして欲しいと思う心理的なニーズ、日本人学生にはその予測、及び実際のサポートが授受されたと思う個人の認識を両者に、評定してもらった。次いで提供した文化的サポートの具体的な内容をホストに自由記述してもらい、内容分析をするという質的手法で整理した。文化的サポートは、各種のサポートの中で比較的上位に位置した。ニーズと実際の提供の間や、ホストとゲストの認識の間のずれは、わりと小さかった。外国文化を理解する、日本文化の理解を導く、の2方向の文化的サポートを想定したが、前者では、日本人学生によるニーズ認識やサポート提供意識は、留学生より高めであった。後者に関しては、留学生のニーズ認識やサポート受領意識では前者より高く、ホストのサポート提供意識では前者より低い傾向があった。ホストには、ゲストと受け入れ社会を結ぶ、文化的な説明、調整、仲介の能力の涵養が課題と考えられた。
著者
下田 薫菜 田中 共子
出版者
多文化関係学会
雑誌
多文化関係学
巻号頁・発行日
vol.3, pp.33-52, 2006

「ホストとの文化間距離が近い留学生はより適応に有利」とする予測を背景に、日本ホストと留学生を対象とするシリーズ研究の一環として、今回は留学生の比較対照となるホスト集団の情報を得ることを目的に、留学生版と同様の項目構成による調査を行った。集団主義-個人主義と高-低コンテクストコミュニケーションの「自己評定」と、周囲の人たちを評価する「日本人評定」を、日本人学生に求めた。集団の平均値と各自のスコアとの差(集合的文化間距離)、周囲の人への評価と自己評価の差(日本内文化間距離)を算出し、適応との関連を検討した。高コンテクスト度合いが、集団の平均値より自己評価の方が高い人は、平均と同じか低い人と比べて、対人関係や日本的規範への適応が良い。周囲の人より自分の方が集団主義度合いが高い、あるいは高コンテクスト度合いが高いと評価する人は、同じか低いとする人よりも、対人関係の適応が良い。留学生ではこれらの特性が日本人の平均に近いと適応的と推測されるが、日本人学生ではより高く持つ方が適応的であり、社会的に望ましい特性を備える有利さが示唆された。