著者
石田 善久 木村 晴保
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.169-172, 2002 (Released:2018-07-02)
参考文献数
7

The mean fish body length, the fish body weight and cultured fish number per unit volume of the pen are estimated from the practical fish culture data of yellowtail, sea bream and so on. Depending on these data, the relationship between the body length and body weight and numbers of cultured fish per unit volume of the pen are clarified. Moreover the dissolved oxygen consumption by fish per unit volume of the pen are discussed.
著者
田中 信彦
出版者
日本水産工学会
雑誌
水産土木 (ISSN:03884872)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.37-41, 1987 (Released:2018-11-30)
参考文献数
9
著者
酒井 久治
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.35-40, 2017 (Released:2018-05-01)
参考文献数
1

Training vessel, SHINYO MARU of the Tokyo University of Marine Science and Technology was built in March, 2016. She is the training vessel which put emphasis on fisheries science, oceanographic survey and navigation officer education. This paper described the outline of SHINYO MARU and her building record.
著者
Babaran Ricardo 遠藤 周之 光永 靖 安樂 和彦
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.21-28, 2009
参考文献数
29
被引用文献数
2

フィリピンのパヤオ(浮魚礁)周辺で,キハダ幼魚の腹腔内に超音波発信機を挿入して放流し,パヤオのアンカーラインに装着した受信機で行動をモニタリングした。キハダ幼魚はパヤオ周辺にとどまり,同時にモニタリングした同サイズのツムブリに比べ,明らかに深い層を遊泳した。夜間は比較的浅く狭い層を遊泳し,昼間は深く広い層を遊泳する日周性や,深夜にパヤオから離れるなど,これまでに報告されているキハダ成魚とよく似た行動を示した。再捕結果から摂餌や移動が確認され,キハダ幼魚のテレメトリーが可能であることが示された。
著者
塩谷 茂明 藤富 信之 斎藤 勝彦 石田 廣史 山里 重将
出版者
日本水産工学会
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.123-134, 1996 (Released:2011-07-07)

船舶工学の分野では、船体設計の観点から各種の抵抗軽減に関する様々な研究が行われ、造波問題を対象とした研究も発展してきた。そこでは、船舶による造波の情報は船体の極く近傍に限られ、船体から伝播する波は研究の対象外でほとんど関心がなかった。しかも、このような造波問題の研究はほとんどが模型船レベルであり、船体抵抗の推定が目的である。そのため厳密かつ高精度な船側波形や船体周り粘性流場の情報が要求されるので、船体近傍の波紋計算は複雑で容易ではない。また、研究対象が巨大船を含む比較的大型の船舶であるため漁船、高速艇ならびに滑走艇のような小型船舶による航走波の研究が十分行われていないのが現状である。一方、水産工学の分野では、航行船の造波問題は養殖筏や係留中の小型船舶の損傷、小型釣船の大動揺による転覆や、釣り客の海中落下等の人身事故誘発の危険性等に深く関わるため、航走波の研究が重要である。しかも、このような筏を代表とする養殖施設は大型船が航行する主要航路周辺より、湾内や入り江等に点在することが多い。したがって、大型船舶による航走波の影響をほとんど受けないと考えてよい。むしろ、漁船、モーターボートを含む滑走艇や、離島間就航の高速艇等の小型船舶は航路外の海域を、比較的自由に航行することが可能である。そのため、時には養殖施設の極く近辺を航走することがあり、かえって大型船舶による航走波より大被害を誘発する危険性がある。
著者
髙木 力 米山 和良 阿部 悟 鳥澤 眞介 竹原 幸生 山口 武治 浅海 茂
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.209-213, 2017 (Released:2018-12-03)
参考文献数
8

We developed an effective aquaculture production management system that can measure the body length, weight, and number of cultured fishes in a tank or cage in a non-contact manner. A threedimensional measuring system that employs two commercialized video cameras was produced to measure the body size of cultured fish, including their fork length, body height, and width. The distance between the video cameras and target fish was less than five meters to reduce the error ratio. In addition, an automatic counting system for cultured fish in a tank was developed to assist in efficient aquaculture management. Finally, an algorithm for fish counting was based on estimating the mobile vectors of individual fish, in which the particle tracking velocimetry (PTV) analytical method was applied. In some experimental cases, estimated numbers by the system were coincident with actual numbers.
著者
武田 誠一 上野 公彦 山口 繁 萩田 隆一 内田 圭一
出版者
日本水産工学会
雑誌
水産工学 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.55-64, 2003-07-15
参考文献数
10

2001年台風第15号,および2002年台風第21号が東京湾を通過する際に実海面で得られた資料を基に,波高の短期統計量等について解析を行った。資料は,東京水産大学練習船海鷹丸ならびに神鷹丸に設置されている,マイクロ波式波高計により計測されたものである。解析の結果,一般船舶や漁船の安全運航に対して,有義波高や最大波高を推定する従来の方法が,台風通過時においても有用であることが確認された。一方,台風通過時の海面においてもP-M型スペクトルで一様に近似して表現することが難しいことが確認された。
著者
藤原 正幸 久保 敏 山本 正昭
出版者
日本水産工学会
雑誌
水産工学 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.185-194, 1997-12-12
参考文献数
14

波浪エネルギーを利用して海水交換を行うために砂浜に造成されたヒラメ稚魚の中間育成池において、流動と水質の変動特性を明らかにする目的で現地観測を行った。測定項目は、流速、水温、塩分、溶存酸素(DO)で、さらに流動パターンを把握するため染料拡散実験を実施した。海水流入量は海水位と波高によって変動し、海水取入口から流入した海水は池内において循環流を形成して流出口に向かう。それゆえに水温とDOが最大値を示す時刻は場所によって異なることになる。DOに関しては海水取入口が閉じている状態では朝の6時に最低値の飽和度60%まで減少する。またDO収支から推定すると、池内におけるすべての消費過程を考慮したDO消費速度は0.162mg/l/hrとなった。そのうちの60%は水中懸濁物、20%はヒラメの呼吸によるもので、残りは底質による消費であった。塩分収支から推定した海岸地下水流入量は海水流入量と比較すると無視できる程度であった。
著者
山田 秀秋 桐山 隆哉 吉村 拓
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.35-39, 2006-07-15 (Released:2017-09-01)
参考文献数
20
被引用文献数
3
著者
門田 実 米山 和良 古川 誠志郎 河邊 玲
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.7-17, 2013
参考文献数
31

本研究ではクロマグロの鉛直運動パターン解析に必要なデータを,東シナ海にてクロマグロ7個体の遊泳深度を一秒間隔で収集した。クロマグロの水平方向の回遊に着目した研究は多く存在するが,本研究では膨大な鉛直方向のstep-lengthに関するデータ解析を行った。自然界に存在する多くの生態的な行動特性は餌との遭遇確率を最適化するためにレヴィウォークに従うランダムウォークとなることが多くの研究で示されている。しかしながら我々の分析結果は,step-lengthが指数関数的減衰で分布し,運動パターンはランダムウォークに近い事を示した。

1 0 0 0 OA 魚の聴覚能力

著者
畠山 良己
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.111-119, 1992 (Released:2017-10-02)
参考文献数
52
被引用文献数
1
著者
藤井 陽介 山下 成治
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.27-30, 2016 (Released:2017-09-01)
参考文献数
4

The purpose of this study is to model how to decide a quality of kelp product. The quality of kelp product is decided by numerical standard (length, weight and breath)and non-numerical standard (color and bentness). It is difficult to estimate quality of kelp product, because non-numerical standard cannot be evaluated before drying. The quality classification in this study was carried out with 276 pieces of kelp from Fukushima area in Hokkaido which were graded by inspection institute. The authors assumed that the quality of kelp product is determined in two steps: numerical judgment and non-numerical judgment. The transition ratio between two steps was estimated. In this case, the grade of many kelp products went down in the second step. This transition suggests the necessity of reconsidering the management strategy.
著者
酒井 久治 坂本 牧夫
出版者
日本水産工学会
雑誌
水産工学 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.235-239, 1999-03-01
参考文献数
5
被引用文献数
2

一方、発電装置について着目すると、小型イカ釣り漁船では副励磁機付きのブラシレス発電機(以下、特殊形発電機と言う)が集魚灯用発電機として用いられている。特殊形発電機の効率は、他の漁船や商船で使用されている副励磁機のない標準形ブラシレス発電機(以下、標準形発電機と言う)に比べて若干低いが、その反面(1)集魚灯調光のための広範囲な電圧調整が可能である、(2)負荷の一斉投入時の電圧変動率が良好である、等の長所があり、現在でも多くの小型イカ釣り漁船で採用されている。しかし、石川および対馬沖における乗船調査の結果、(1)においては開閉器OFFによる減灯は行うものの、サンマ棒受網漁法で見られるような電圧調整による調光は確認できなかった。また(2)についても一斉投入が見られず、特殊形発電機の必要性が認められなかった。このことから、調査時に見られた発電機の運転方法が確立できれば、効率の良い標準形発電機の搭載が可能になり、燃料消費量の低減が期待できる。