著者

増田 博幸 角田 利晴 林 義次 西尾 四良 水井 悠 堀内 俊助 中山 恭彦

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.135-142, 2000-12-01

被引用文献数

22

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藻食性魚類による採食活動は、天然藻場の衰退に大きく関与し、藻場造成や海藻養殖の制限要因となっていることが指摘されている。宮崎県日向灘北部の熊野江、門川町地先では、アイゴの食害によりクロメ群落の葉状部が消失し、長崎県下ではアラメ類の葉状部欠損現象が観察され、その原因がブダイによる食害と推察されている。大野らは、海域に移植したカジメ類の成体が、ブダイに食害され葉状部が消失したことを報告している。伊豆半島先端部のカジメ群落では、標識カジメ個体の葉状部がアイゴとブダイに採食され消失する過程が追跡されているが、このような追跡例は少なく、藻食性魚類の採食活動がアラメ属、カジメ属海藻に与える影響については不明な点が多い。静岡県榛原郡相良町地先から御前崎町地先の沿岸には、かつてサガラメ、カジメの大群落が形成されていたが、昭和60年頃から衰退し、御前崎の岬先端の浅所にわずかに生育するサガラメ群落を除いて、現在まで磯焼け状態が持続している。

著者

吉田 司 芝 修一 前川 行幸 阿部 真比古 鈴木 輝明 高倍 昭洋

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.239-244, 2006-02-20

被引用文献数

1

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Zostera marina L. form dense populations on shallow sandy and muddy bottoms in inner bay areas, and play important roles from ecological and fisheries points of view. In this study, photosynthesis characteristics of Z. marina were examined under several light intensity and the water temperature conditions, and the daily net production was estimated. Samples were collected from Miya in Mikawa Bay, Aichi Prefecture, Japan. Photosynthesis and dark respiration rates were measured under various light intensity and in situ temperature condition using a product meter and oxygen electrode system. Z. marina showed high light-saturated net photosynthetic rates(1.5〜7.6mgO_2 gd.w.^<-1> h^<-1>). Dark respiratory rate of Z. marina was between 0.4 and S.SmgO_2 gd.w.^<-1> h^<-1>, I_k values and compensation points ranged from 88 to 129μmol m^<-2> s^<-1> and from 13 to 111 μmol m^<-2> s^<-1>, respectively. Daily net production of Z. marina was estimated from the model equation of photosynthesis-light curve and the data on light intensity sampled in Zostera bed. High dark respiratory rate and low light intensity in the population lead to low net production, and result in withering and loss during the early summer season.

著者

中津 達也

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.185-187, 2005-11-21

被引用文献数

1

著者

升也 利一

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.213-222, 2012-02-15

被引用文献数

1

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省エネルギー化の方策には,船体,機関,漁具などのハード面での改良と,航海,探索,操業などソフト面での改良が考えられる。本報告では,ハード面での改良として北海道道東地区で用いられている刺網漁船の船体主要目の改良を,ソフト面での改良として北海道道北地区で用いられているホタテ桁綱漁船往復航行時の航行速力の適正化を取り上げ,表計算ソフトに搭載された非線形計画法を用いたこれら最適化問題の解法を紹介する。

著者

塩谷 茂明 藤富 信之 斎藤 勝彦

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.123-134, 1996-11

被引用文献数

6

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船舶工学の分野では、船体設計の観点から各種の抵抗軽減に関する様々な研究が行われ、造波問題を対象とした研究も発展してきた。そこでは、船舶による造波の情報は船体の極く近傍に限られ、船体から伝播する波は研究の対象外でほとんど関心がなかった。しかも、このような造波問題の研究はほとんどが模型船レベルであり、船体抵抗の推定が目的である。そのため厳密かつ高精度な船側波形や船体周り粘性流場の情報が要求されるので、船体近傍の波紋計算は複雑で容易ではない。また、研究対象が巨大船を含む比較的大型の船舶であるため漁船、高速艇ならびに滑走艇のような小型船舶による航走波の研究が十分行われていないのが現状である。一方、水産工学の分野では、航行船の造波問題は養殖筏や係留中の小型船舶の損傷、小型釣船の大動揺による転覆や、釣り客の海中落下等の人身事故誘発の危険性等に深く関わるため、航走波の研究が重要である。しかも、このような筏を代表とする養殖施設は大型船が航行する主要航路周辺より、湾内や入り江等に点在することが多い。したがって、大型船舶による航走波の影響をほとんど受けないと考えてよい。むしろ、漁船、モーターボートを含む滑走艇や、離島間就航の高速艇等の小型船舶は航路外の海域を、比較的自由に航行することが可能である。そのため、時には養殖施設の極く近辺を航走することがあり、かえって大型船舶による航走波より大被害を誘発する危険性がある。

著者

野田 幹雄 北山 和仁 新井 章吾

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.5-13, 2002-07-15

被引用文献数

15 5

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アイゴ科魚類は、インド・太平洋の熱帯・亜熱帯水域に分布の中心をもち、全世界で27種が知られている。いずれの種も植食性で、緑藻・紅藻・褐藻類に属する糸状の微小藻類や葉状・樹枝状・膜状の芝生状の海藻類を主要な食物源とするグループである。アイゴ科魚類の中でもっとも広範囲の緯度(本邦中部域からオーストラリア南部)にわたって分布するアイゴもその例外ではないと考えられている。また、アイゴ科魚類はシンガポール・フィリピン・パラオ・ハワイなどの熱帯地方や地中海東部のイスラエルにおいて重要な水産資源であり、上述した食性上の特性から低蛋白質餌料による低コストでの養殖の可能性が検討され、各地で増養殖に対する研究がさかんに行われている。本邦でもアイゴ科魚類は沖縄県では水産上重要な有用種である。一方、本邦温帯域では藻食性魚類の採餌活動が天然藻場の衰退に深く係わるとともに、藻場造成や海藻養殖の成否にも大きな影響力をもつことが近年指摘されており、その原因種の一つとしてアイゴが注目されている。実際、本種がコンブ目とヒバマタ目の大型褐藻類を採食することは、野外での行動観察や水槽内での採餌実験において確認されている。しかし、自然条件下での本種の食性については極めて断片的な知見が散見されるにすぎず、定量的に調査された報告は見あたらない。

著者

赤松 友成 今泉 智人 西森 靖 王 勇 小河 慎二 伊藤 雅紀 松尾 行雄

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.203-207, 2018-02

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生物系特定産業技術研究支援センターの援助を受けてすすめられた「イルカ型対象判別ソナーの開発」(2007-2011)では,広帯域型と従来の狭帯域型の差は一目瞭然であり,カタクチイワシの密な魚群中でもエコグラムが一尾ずつ分離してみえた。このような高精細魚群探知機は研究用途だけでなく,すでに商用として普及し始めている。2016年の夏,古野電気(株)が広帯域スプリットビームシステム(FCV-2100)を発売した。また本稿では触れないが,広帯域散乱では反射強度いわゆるターゲットストレングス(TS)の周波数応答を計測することができる。すなわち,対象の大きさだけでなく,形やインピーダンス差を反映した応答スペクトルが得られると示唆される。これを魚種判別に用いる試みがなされており,懸垂状態の水槽実験ではよい成果を挙げているが,野外への応用にはまだいくつかハードルが存在する。広帯域技術は,研究段階から応用段階に入り,その精細なイメージと反射スペクトルの特性から,いかにして役立つ情報を取り出すかが今後の焦点である。本稿ではとくに養殖業への展開を踏まえて,現段階で利用可能な広帯域技術の応用について述べる。

著者

吉田 司 芝 修一 小山 義明 新井 義昭 鈴木 輝明

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.205-210, 2004-02-27

参考文献数

9

被引用文献数

2

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Seasonal changes of Zostera marina L and physical environment factors (underwater irradiance, Sandybottom quality etc.) were examined off Miya in the Mikawa Bay, Aichi Prefecture, from 2000 to 2001 Japan.Z. marina forming seagrass beds grew densely from February to June, and declined from July to October.While a large number of juveniles geiminated from their seed started to appear toward the middle ofOctober, and Z. marina grew densely again in the following spring. Most of the Z. marina off Miya was annual.Vertical distribution range of Z. marina beds were from D.L. +0.5m to -1.6m depth. From the site irradianceconditions in the seagrass bed, the deepest bottom of Z. marina possible growth was estimated to beD.L.-1.8m. The high temperature in the summer was the important cause that the Z. marina beds weredecreased. Surface layer of the bottom was reductive conditions enough to germinate. These observationssuggest that Z. marina of annual plant requires calm environmental conditions as one of the required suitableconditions for successful seagrass bed formation.

著者

武田 誠一 上野 公彦 山口 繁 萩田 隆一 内田 圭一

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.55-64, 2003-07-15

参考文献数

10

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2001年台風第15号,および2002年台風第21号が東京湾を通過する際に実海面で得られた資料を基に,波高の短期統計量等について解析を行った。資料は,東京水産大学練習船海鷹丸ならびに神鷹丸に設置されている,マイクロ波式波高計により計測されたものである。解析の結果,一般船舶や漁船の安全運航に対して,有義波高や最大波高を推定する従来の方法が,台風通過時においても有用であることが確認された。一方,台風通過時の海面においてもP-M型スペクトルで一様に近似して表現することが難しいことが確認された。

著者

藤原 正幸 久保 敏 山本 正昭

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.185-194, 1997-12-12

参考文献数

14

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波浪エネルギーを利用して海水交換を行うために砂浜に造成されたヒラメ稚魚の中間育成池において、流動と水質の変動特性を明らかにする目的で現地観測を行った。測定項目は、流速、水温、塩分、溶存酸素(DO)で、さらに流動パターンを把握するため染料拡散実験を実施した。海水流入量は海水位と波高によって変動し、海水取入口から流入した海水は池内において循環流を形成して流出口に向かう。それゆえに水温とDOが最大値を示す時刻は場所によって異なることになる。DOに関しては海水取入口が閉じている状態では朝の6時に最低値の飽和度60%まで減少する。またDO収支から推定すると、池内におけるすべての消費過程を考慮したDO消費速度は0.162mg/l/hrとなった。そのうちの60%は水中懸濁物、20%はヒラメの呼吸によるもので、残りは底質による消費であった。塩分収支から推定した海岸地下水流入量は海水流入量と比較すると無視できる程度であった。

著者

酒井 久治 坂本 牧夫

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.235-239, 1999-03-01

参考文献数

5

被引用文献数

2

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一方、発電装置について着目すると、小型イカ釣り漁船では副励磁機付きのブラシレス発電機(以下、特殊形発電機と言う)が集魚灯用発電機として用いられている。特殊形発電機の効率は、他の漁船や商船で使用されている副励磁機のない標準形ブラシレス発電機(以下、標準形発電機と言う)に比べて若干低いが、その反面(1)集魚灯調光のための広範囲な電圧調整が可能である、(2)負荷の一斉投入時の電圧変動率が良好である、等の長所があり、現在でも多くの小型イカ釣り漁船で採用されている。しかし、石川および対馬沖における乗船調査の結果、(1)においては開閉器OFFによる減灯は行うものの、サンマ棒受網漁法で見られるような電圧調整による調光は確認できなかった。また(2)についても一斉投入が見られず、特殊形発電機の必要性が認められなかった。このことから、調査時に見られた発電機の運転方法が確立できれば、効率の良い標準形発電機の搭載が可能になり、燃料消費量の低減が期待できる。

著者

立石 健 井手尾 寛 岸岡 正伸

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.219-224, 1997-03-01

参考文献数

11

被引用文献数

1

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アサリは、山口県瀬戸内海側の重要な水産物の一つで、昭和62年頃までは一時期を除き、5000トン以上の安定した漁獲量があった。最高は昭和58年で8557トン(海面漁業の)10.0%、21.1億円)を示したが、近年の資源の枯渇から漁獲量は激減し、平成6年には965トン(同4.4%、5.9億円)まで低下した。一方、山口県ではアサリ資源が安定していた時期から、増殖場造成事業、漁業保全事業、資源管理事業等を実施してきたが、アサリ資源の維持増大にはまだ効果が見られず、昭和60年前後から全国的に続いているアサリの漁獲量減少は山口県でも同様である。アサリ資源減少の原因究明と対策が全国的に講じられているが資源減少を加速している要因の一つに、山口県では県外からのアサリ移植量の減少も考えられる。以前は主生産地であった熊本、福岡、大分の九州3県が軒並み資源減少したことにより、山口県への搬入が激減したうえ、種苗の質もかなり低下している。当県が必要とする移植長量(資源安定時十数億個、現在数億個)の大部分を人工種苗で補完しようという考えはないが、アサリ資源の回復を図る事業の一つとして、平成6年から5年間の県単独事業の「アサリ放流技術開発研究事業」に入った。まだ2年間実施したところで、放流技術の開発までは進んでいないが、種苗の量産や中間育成については、若干の知見が得られたのでここで報告する。

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.121-126, 1994-11

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大分県は1970年に策定した「大分県基本計画」の中で資源管理型漁業の到来を想定して「海洋牧場的漁業への移行ー管理漁場の必要性」を説いているが、1973年には、水産庁の補助事業である瀬戸内海栽培漁業魚類放流技術開発調査で、マダイを対象に大分県南部の米水津湾で資源管理型漁場の造成試験をはじめている。この事業の中でナーサリーにおける中間育成方式に音響を利用した給餌方式を導入しているが、1979年に入って中間育成での音響馴致が順調に進んだため、種苗放流後のマダイ漁場で音響・給餌をすることにより特定の海域にマダイを滞留させ、漁獲まで発展させることができないかという海洋牧場的構想が浮かびあがってきた。そこで、米水津湾の入口に円盤型の給餌ブイを設置し、放流後のマダイを放音・給餌する実験を開始した。一方、大分県は1981年に県南地域の振興を図るために水産業を中核としたマリノポリス計画を策定して、各種の事業を推進する中で、この年に(社)日本産業機械工業会の委託を受けて、「広域漁業構造物における海域管理システムの研究開発」を企業7社と共同で設計し、漁場管理システムを提案した。この設計に基づいて1983年から3か年計画で(財)機械システム振興協会の助成を受けて、「音響給餌型水産資源管理システム」ー所謂海洋牧場の実験を豊後水道に面する佐伯湾の上浦町地先の海面で行った。その結果、放流マダイの再捕は1年目に多く、2年目以降は急減するが全体を通して再捕率は10~12%前後を示した。

著者

松本 隆之 北川 貴士 木村 伸吾 仙波 靖子 岡本 浩明 庄野 宏 奥原 誠 榊 純一郎 近藤 忍 太田 格 前田 訓次 新田 朗 溝口 雅彦

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.43-49, 2013-07-15

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メバチThunnus obesusおよびキハダThunnus albacaresは三大洋の熱帯域を中心に温帯域にかけて広く分布し,日本をはじめとする各国により漁獲され,マグロ属魚類の中でもっとも多獲さる重要種である。大型魚,特にメバチは主としてはえなわ漁業で,小型魚はまき網,竿釣り等の漁業で漁獲される。日本沿岸においては,小型の竿釣り,曳縄等の漁業でも漁獲されており,それらの漁業にとっても重要な魚種である。しかしながら,これら2種については資源の減少もしくは低水準での推移が見られ,その動向には注視する必要があり,また,資源学的研究の強化,およびより精度の高い資源評価が望まれる。そのためには,移動,遊泳行動等の生物学的パラメーターのより詳細な解明も必要である。

著者

酒井 久治 北野 庸介

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.111-115, 1996-11

被引用文献数

1

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漁船における海中転落事故は、海難によらない人身事故のうち、40%を占めている。なかでも、そのほとんどが一人乗りである小型漁船では、操業中や航行中に一度転落すると、本船に追いつくことが困難になり、生存の可能性は僚船に救助される以外、極端に低くなる。したがって、海中転落は、死亡事故に直結するので、小型漁船における海中転落時の救助対策は沿岸漁業の最重要課題の一つであると言える。一方、転落時の救命、救助のための支援対策として、漁労用救命胴衣の改良、エマージョンスーツおよび無線警報式海難救命ヘルメットの開発などがあり、発見されるまでの生存に大きく寄与していると推察される。しかし、どの場合でも、転落時に本船側が無人になるため、燃料切れを生じるまで航走することが考えられる。そこで、乗組員の転落事故が発生した場合、直ちに機関を停止させることができるならば、自力による救命が可能になり、漁業者の死亡事故を減らす近道であると考えられる。本研究では、一人乗り漁船の乗組員が海中に転落したとき、機関を自動的に停止させる装置を試作し、漁業者の救命、救助のための支援装置の開発を目的にしたものである。本論では機関停止装置を用いた海上実験を実施し、その効果を確認したので、装置の概要、実験結果、および若干の知見を報告する。

著者

柿野 純

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.31-39, 1992-07 (Released:2011-02-03)

著者

濵口 正人 木村 暢夫 天下井 清

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.79-87, 1995-11 (Released:2011-07-07)

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わが国のまき網漁業はいわし漁業を主体としたあぐり網を改良したものに、アメリカ式巾着網漁法を取り入れ普及した漁法である。その中でも特に大中型まき網漁業は船団操業形態をとっており、一船団は網船、魚探船、灯船(集魚灯の使用が禁止されている海域もある)、運搬船(2~3隻)からなっている。このことから、他の漁法に比べ操業形態も特殊で、投網時に網船は旋回しながら40トン前後の漁具を海中に投下、揚網時には魚探船による裏漕ぎにより網なりを良くすると同時に、網船に大きな傾斜モーメントを与える鐶締め時の片舷への大傾斜を抑制している。さらに、漁獲物を運搬船に積載する場合は、係留索で網船と運搬船を張り合わせると同時に、両船が接近しないように魚探船と灯船でそれぞれを裏漕ぎする必要がある。このため、操業中には波浪や風だけではなく、さまざまな外力によるモーメントが網船に作用している。そこで本研究では、135GT型まき網漁船(網船)の投網から揚船までの一操業中における動揺特性に関し、実船実験を実施し基礎的な解析を行い、さらに、前報の魚群探索中の動揺特性と比較検討を行ったのでその結果について報告する。

著者

伊藤 敏晃 高木 力 平石 智徳 鈴木 健吾 山本 勝太郎 梨本 勝昭

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.39-43, 1995-07-31

被引用文献数

2

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北海道では、エゾバフンウニやキタムラサキウニなどのウニ類を対象とし、種苗放流や、漁場造成によって資源を増加させようとする栽培漁業が積極的に推進されているが、地域によっては十分な成果が得られていない。その原因として波浪による稚ウニの打ち上げ、餌料の不足や海水交換の不良による死滅があげられる。これを防ぐために比較的静穏な海域に、稚ウニを集約的に放流し、給餌を行って育成する場を造ること、ウニが散逸しないようなフェンスを設けることなどが提案されている。また、ウニの食害による磯焼け現象が進むことも懸念されているため、ウニの行動領域を制限する安価で耐久性のあるフェンスの開発が強く要望されている。このようなウニ用フェンスを開発するためにはまずウニの行動特性を解明する必要がある。ウニの移動は管足先端部を付着基質に吸着させて管足全体を収縮させることによって行われるが、生態・行動学の分野における詳細な研究は少ない。外国産のウニについてはBullockによるアメリカムラサキウニの移動についての報告などがあるが、エゾバフンウニ、キタムラサキウニの行動学的な研究は非常に少ない。

著者

畠山良己

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.111-119, 1992-03

被引用文献数

14

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水中においては、光や電波に比べ音は減衰が少なく広範囲に到達するので、魚への刺激として音は有効な手段である。魚自身も水中音を発生し、敵を威嚇したり、同種の魚が相互認識しあったり、仲間に危険信号を送ったりすることが知られている。また、漁師達は科学的裏付けが無くても自分達で創意工夫を重ね、いろいろな方法で音を発生し、魚を誘致したり威嚇したりして効率良く漁獲している。最近では大分県や長崎県などでマダイを音響馴致し、放流後大きく育ったマダイの再補率を向上させる事業が大規模に行われている。世界的には30種位の魚の聴覚特性が測定されているが、日本の水産業にとって有用な魚種のデータは少ない。魚の生理や感覚に関する参考書には聴覚の記述があるが、どれも一般的な説明で参考文献も古く有用とは言えない。今回は魚の一般的な聴覚特性については簡単に触れるにとどめ、マスキング・方向認知能力・周波数弁別能力など特殊で重要な聴覚特性について詳しく述べ、それらの応用問題として海洋牧場における音の有効範囲を検討することにする。

著者

伊藤 靖 三浦 浩 押谷 美由紀 深瀬 一之 柳瀬 知之

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.91-100, 2007-11-15

被引用文献数

1

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森林は水源涵養や土砂流出防止、CO2固定等の公益的機能を有しており、自然環境保全に果たす役割は大きい。また、これらの機能維持のためには生産林等を中心とした間伐などの適切な森林整備が不可欠である。森林の間伐によって発生する木材を再利用することは、循環型社会の形成を推進する観点からも重要であると考えられる。こうした背景から、魚礁事業においても間伐材を導入する動きがみられている。一般に魚礁における間伐材の利用は魚類の蝟集や、餌料生物の増殖等の効果を期待するものである。その一方で、間伐材の魚礁部材としての特性や利活用に際しての基礎的知見が十分に集約、整理されていないのが現状である。そこで、本研究では、魚礁事業における間伐材の活用方策を策定するための基礎資料を得る目的で、間伐材を用いた魚礁試験を実施するとともに、アンケート調査によって得た全国各地の事例の整理を行った。