著者

池田 幸代

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.62-90, 2011-09-30

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本研究では、地域に密着した経営を行う企業が成長していくために必要な要因について明らかにすることを目的としている。そのために北海道札幌の代表的な菓子メーカーである「(株)きのとや」を事例として取り上げている。そしてこの企業の成長プロセスをいくつかの時期に分け、経営戦略の様々な視点から分析を行っている。この企業は創業時より、店舗の立地上の不利益や限定された販売エリア、厳しい競争環境といった様々な困難に直面してきた。しかし、この企業は、成長過程のそれぞれの時期において、戦略上の対応を変えることで成長を続けてきた。企業の成長の過程では、戦略ポジショニングの変更と製品開発を行うとともに、戦略ポジショニングを支える組織能力の構築がすすめられていた。このように、本研究は、企業がいかにしてこうした直面する問題を克服してきたかについて明らかにするものである。

著者

西村 明 小泉 宣夫

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.79-92, 2004-02-20

被引用文献数

3

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いくつかの種類のディジタルオーディオ機器におけるサンプリングジッター測定の結果を示した。解析信号を用いたジッター測定は、CD-Rメディアの製造メーカの違い、信号のビットパターン、ディジタル信号伝送系、DAC, ADCそしてプレーヤのクロック発振器など、複数の要因が、オーディオ機器の微細なジッター特性に影響を与えていることを示した。ジッター測定を通じて得られた最大のジッター成分振幅は、ジッター周波数2 Hz以上において、2nsを下回った。従来の周波数変動検知実験の結果と比較すると、この程度のジッターが音質に与える影響を聴取者が検知することは困難であると予想される。

著者

乾照夫

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, 1993-08-31

著者

一言 憲之

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.19-30, 1991-06

著者

原田 恵理子 福田 麻莉 神野 建

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.55-63, 2014-09-30

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本稿は、大学生を対象とした文章力を向上させる授業実践の効果を検討することを目的としたものである。調査対象者は大学1年生13名であり、計15回の授業実践を実施した。実践の効果の指標として、読み方略尺度と自由記述による文章力テストを用い、実践前と実践後に測定を行った。t検定を行った結果、実践を通じて命題的方略の使用が増加したことが明らかとなり、本研究で実施した授業実践に一定の効果があることが示された。

著者

原田 恵理子

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.9-18, 2013-09-30

被引用文献数

1

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本研究では、高校生のネットいじめの実態について調べ、ネットいじめの実態に応じた支援のあり方を検討した。高校生325名を対象にした質問紙調査を行い、パソコンと携帯電話によるネットの使用、伝統的いじめとネットいじめの併存、傍観者の経験、ネットいじめに対する支援のニーズを検討した。その結果、伝統的いじめとネットいじめの併存は1%、傍観した経験は7%であった。また、多くの生徒がネットいじめに対する教育を希望し、学校及び学級に対する心理教育の重要性が明らかとなった。

著者

山口 豊 中村 結美花 窪田 辰政 橋本 佐由理 松本 俊彦 宗像 恒次

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.13-20, 2014-03-01

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近年、教育界において自傷行為が数多く報告されている。自傷行為については、わからないことが多く、予防支援のためには、心理的要因を検討することが望まれる。そこで、本研究では、自傷行為と心理特性との関連を予備的に検討する。関東地方A高校2年生1クラスの39名に対し、2010年11月に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査項目は(1)属性(性別)(2)学校について(学校満足度)・家庭について(居心地・愛着)(3)故意に健康を害する行為(経験・念慮)の有無(4)自傷行為(経験・念慮)の有無( 5)心理的要因に関する尺度(5項目)であった。結果は、次のとおりである。(1)喫煙(経験1人・念慮3人)、飲酒(経験18人・念慮3人)、ダイエット(経験4人・念慮6人)、過食嘔吐(経験8人・念慮3人)、過量服薬(経験0人・念慮2人)であった。(2)自傷行為有(経験4人・念慮3人)、無32人であった。(3)特性不安、抑うつ、自己否定感の各尺度値が基準値を超え、特性不安尺度、抑うつ尺度、自己否定感尺度間に強い正の相関がみられた。(4)自傷行為(経験・念慮)と心理特性尺度との相関については「抑うつ」「自己否定感」において有意、「特性不安」において有意傾向であった。(5)自傷行為(経験・念慮)有無2群における心理特性については、有群が無群に比して「抑うつ」「自己否定感」において有意に、「特性不安」において有意傾向で課題が見られた。これらのことから、次のことが考えられる。心理的課題を抱える生徒は複数の心理的問題を同時に抱え、学校生活の大変さがうかがわれた。健康を害する行為や自傷行為の一定数は、そのことに関連している可能性が推察される。特に、自傷行為(経験・念慮)については、統計学的に心理的課題との関連が推測され、対象者の一部が、自傷行為という行為を通して、心理的課題に独自に対応しているのではないかと考えられる。自傷行為予防支援に向けての本格的調査が必要である。

著者

鈴木 英男 安岡 広志 圓岡 偉男 神野 建 新島 典子

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.23-32, 2012-09-30

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近年、Facebook、Twitter、mixi、GREE、Mobageの爆発的普及と、スマートフォンと呼ばれる携帯電話の登場により、掲示板、ブログ、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の利用者数が急増している。高校生の携帯電話所持率も高く(95.1%)、携帯電話による子どもたちの被害も急増している。その内容は、いじめ、詐欺、異性間トラブル(強姦、児童売春)などの深刻な被害である。他方で、利用者は、被害者になるだけでなく、ネットの匿名性により、容易に加害者にもなり得る。いったん加害者になれば、匿名性は失われ、犯罪者となることもある。携帯電話を使用することは、被害者や加害者になり得るリスクを含んでいる。筆者らは過去9年にわたり国内20校以上の高校において携帯電話の情報モラル教育を実施してきた。高校生にとって理解しやすい内容にするため、筆者らの情報モラル講演は、本人追跡性について詳説、さらにデモンストレーションも行っている。本稿は、携帯電話利用にともなって生じる社会問題の複雑さ・深刻さについて分類、解説した上で、これまでの高校教育現場での情報モラル教育の実践をふまえ、効果的な情報モラル教育の一つの考え方を示すことを目的としている。本稿が高校教育現場で日夜問題に直面している関係者各位の手助けになることを期待したい。

著者

岩本 俊彦

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.71-86, 2012-09-30

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ツーリズム・マーケティングは、ツーリズムの活性化のためにマーケティングのコンセプトや政策、戦略を援用するものである。ツーリズムの目的地は、地域の歴史的背景、自然環境等に依拠する個性を保持しており、個性をツーリスティック・リソーシズとして活用している。他方で、わが国ではリスク分散を企図して、差異化とは反対に、総合的な施設の配置や総合的なパッケージを通じたツーリズムの標準化、画一化が進行してきた。パッケージ・ツアー、デスティネーションにブランドを付与して、ニュー・ツーリズムを導入しながら業容拡大を図るツーリズム産業の差異化政策の構造の複合性に着目する。そのうえで、ツーリズム産業の現在の課題と克服を通じた活性化のための差異化の態様を論じていく。

著者

藤田芳夫

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, 1993-03-23

著者

井上 貞明

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.141-150, 2000-12

著者

井上 貞明

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.321-346, 1994-01

著者

乾 照夫

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.117-161, 1993-08

著者

笠原 祥平 岩本 俊彦

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.49-58, 2015-09-30

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社会資本整備審議会で論議されてきたわが国の都市政策が、成熟した都市型社会という社会認識に至り、転換点を迎えている。国民の大半が都市に居住する都市化時代から、都市の拡大への対応ではなく、都市機能の質の向上を図りつつ、国土の均衡ある発展、多様性の確保、連携性の促進、災害対応力の向上を目指す基本戦略へと、政策の転身が図られている。国土交通省を中心に描かれた都市政策のビジョンをもとに、持続可能性を重んじ、コンパクトで効率的な都市構造に転換する方策や課題について考察する。

著者

江森 康文

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.69-110, 1995-01

著者

山田 克己 一言 憲之 関 満博 品田 正 青木 俊昭

出版者

東京情報大学

雑誌

経営情報科学 (ISSN:09151850)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.83-98, 1995-11

著者

原田 恵理子

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.33-45, 2013-03

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聴覚障害児のソーシャルスキルと自尊心の向上を目的とした本研究は、ソーシャルスキルトレーニング(以下、SST)を実践し、その効果を検討した。SSTは、コミュニケーションレベルの異なる3つのグループで実施し、対人関係に必要な9つのスキルを獲得することを目標とした。生徒評定では、失敗不安、引っ込み思案行動、攻撃性などが低下した。一方、教師評定では、生徒の向社会的スキルが向上し、引っ込み思案行動が低下したという結果が得られた。また、実践の評価においても、教師は実践自体を肯定的に受け入れていることが明らかになった。本研究の結果、コミュニケーションレベルに応じたSSTを計画することが効果的である可能性が示唆された。

著者

原 朗 榎本 至

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.21-33, 2005-09-20

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日本における水球競技は、他の多くのスポーツ競技同様に、クラブ活動を中心とした学校教育システムの中で発展を見せてきた。しかしながら、このシステムには若年代からシニア選手に至る長期的な指導理念に基づいた具体的施策が不足していることが浮き彫りにされた。一方諸外国及び日本国内でも、長期育成型の一貫指導プログラムによって成功を収める競技が多く存在している。日本代表チームが五輪出場を目指す上で長期的な視野に立った指導プログラムの存在は欠かせない。こうした状況を背景に財団法人日本水泳連盟水球委員会では、水球競技選手の国際的競技能力の向上を目指した長期的な育成計画として「水球一貫指導プログラム」を開発し、その運用に着手した。本プログラムにおける今後の課題は、世界最先端の水球競技における技術と戦術に常に照らし合わせつつ内容を柔軟に対応させることと、競技への導入段階である最も初心者レベルにおけるより効果的なプログラムを充実させることにある。

著者

池田 幸代

出版者

東京情報大学

雑誌

東京情報大学研究論集 (ISSN:13432001)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.53-67, 2012-03-01

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本研究では、介護事業サービスを提供する企業が安定した経営を行うために、現在直面する問題を解決することを目的としている。その中で、ここでは介護事業所が利用者をいかにして確保するかに着目した。調査では、主にデイサービスや訪問介護サービスを提供している東京都内の介護事業所の利用者を対象に、インタビュー調査を実施した。それによると利用者は第三者評価などの公開された情報を利用して、介護事業所の選択を行っているのではなく、ケアマネージャーや知り合いによる紹介によって事業所を選択していることが明らかとなった。介護保険制度が導入された当初、利用者の自由意思に基づく選択が行われるとみられていたが、実はそうではないことがわかる。そこで本研究では、利用者確保のために、介護事業所がどのような対策をとるべきかを考える。

著者

布広 永示 マッキン ケネスジェームス 大城 正典 松下 孝太郎

出版者

東京情報大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では,プログラミングに対する学習意欲を喚起し,やる気を継続させる学習環境を提供することを目的として,ゲーム感覚的な学習機能を取り入れたプログラミング学習支援システムを開発した.次に,開発した学習支援システムをプログラミング演習や企業の新人教育などで活用し,本システムの学習効果を評価した.確認テスト・期末テストの平均点の推移やアンケートの結果から,本システムを使用することで,プログラミングに興味を持つという観点では有効であったと考える.更に,プログラムの構造や処理の流れを理解するという目的に関しても効果があったと考える.しかし,プログラム作成能力の向上については十分な効果を得られてなく,学習機能やシステム活用方法などの改善を検討していく必要がある.今後の研究課題として,エンタテインメント性を取り入れたプログラミング講義・演習の学習方法や学習支援機能の研究を進めていく予定である.