著者

江原 朗

出版者

日本小児科学会

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.113, no.8, pp.1268-1270, 2009-08-01

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

今野 克幸 白石 悟 細川 和彦 井田 直人 福原 朗子 木内 伸洋

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育研究講演会講演論文集 (ISSN:21898928)

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.650-651, 2013

著者

江原 朗

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.113-123, 2013-09-20 (Released:2013-09-27)

参考文献数

22

被引用文献数

4

---

医師数の増加によって医師1人あたりの患者数が減少すれば,医療機関は赤字経営に転落する。このため,小規模な市町村では診療が成立しない診療科もあり,また,人口に対する医師数も診療科ごとに上限があるはずである。そこで,2000年と2010年の医師歯科医師薬剤師調査および国勢調査を用いて,各診療科の診療が成立する人口規模と診療科群ごとの医師密度(医師数/人口)について実証研究を行った。診療が成立する(50%以上が医師の従業地となる)市区町村の人口規模をもとめると,内科ではすべての人口規模,小児科,外科,整形外科,眼科では1万人以上,循環器内科,消化器内科,皮膚科,精神科,泌尿器科,脳神経外科,耳鼻いんこう科,産婦人科では3万人以上,神経内科,放射線科,消化器外科,麻酔科では5万人以上,呼吸器内科,糖尿病内科,リハビリテーション科では7万人以上,腎臓内科,心療内科,呼吸器外科,心臓血管外科,形成外科,婦人科では10万人以上,血液内科,リウマチ科,乳腺外科,肛門外科では20万人以上,美容外科,小児外科,産科では30万人以上,アレルギー科では50万人以上であった。また,診療が成立する人口規模では診療科ごとの医師密度はほぼ一定であり,多くは総計値の±30%以内であった。

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.52-67, 2002-12-31

著者

原 朗

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.109, no.2, pp.163-169, 2016-07

---

特集 : 韓国経済発展の歴史的条件 : 1960年代日本との比較を中心に日韓会談開始から日韓基本条約調印に至る過程を要約すれば, 1951年9月の対日講和会議以降, 日韓両国は妥協点を模索し, 同年10月の第一次予備会談以後何回もの中断を経て, 1962年10–11月の原則的合意に至った。両国の政情の変化によりこの合意は直ちには実現せず, 1965年6月に日韓基本条約と財産・請求権・経済協力協定などが成立した。しかし条約と諸協定には両国間で解釈の差を生む表現があり, 以後の日韓関係で繰り返し問題となった。After the Treaty of San Francisco in October 1951, Japan and South Korea sought a ground for compromise, and in October 1961, both parties reached a general agreement on principles surrounding normalization. However, political change in both countries prevented action on their negotiations. The talks in November 1964 resulted in the conclusion of the Treaty on Basic Relations and the Agreement on Property, Claims and Economic Cooperation. But the texts of the treaties yielded different interpretations in Japan and Korea. In this way, the 1965 Japan-Korea system has from its inception carried within it a variety of problems.

著者

江原 朗

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.1029-1035, 2011 (Released:2011-12-13)

参考文献数

10

被引用文献数

1

---

高齢化の進行や家庭の育児能力の低下から,夜間・休日の救急外来等の受診が増加し,勤務医の疲弊と退職が社会問題化している.こうした中で,病院における労働基準法違反が顕在化してきた.特に,当直が宿日直ではなく,夜間・休日の通常勤務であることが指摘されている.宿日直手当は,日給の3分の1程度の支給ですむものの,救急外来や臨時手術を夜間・休日に行った場合,割増賃金を支給する必要がある.継続性のある医療を構築するには,労働法規を遵守した労務管理が不可欠である.

著者

江原 朗

出版者

日本医師会

雑誌

日本医師会雑誌 (ISSN:00214493)

巻号頁・発行日

vol.135, no.2, pp.349-351, 2006-05

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.60-76, 1997-10-31

著者

大沢 雄二郎 山路 達雄 小嶋 碩夫 小林 節雄 本間 誠一 福田 均 古川 充 中原 朗 牧元 弘之 外川 信

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.56, 1976

著者

福原 朗子

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2021-06-30

---

二酸化炭素などの温室効果気体によって、大気における温室効果が起こる。多くの人が、言葉として知っているものの、高校や大学で習う自然科学的な知見と結びつけて理解する機会は少ない。本研究では、Kaneko et al.(2010)で開発された光音響効果の実験装置をもとに、赤外線が透過する様子を、気体セルにおける入射量・吸収量・透過量に関するエネルギー収支を考察することで理解し、また、その光学的厚さをカバーグラスの枚数相当に換算することにより、高校生や大学生が理解できる教材としてまとめた。既存の温室効果を理解する教材の多くは、赤外線ランプ等の光源は使っているものの、その光源の発する波長帯は近赤外領域であり、地球放射の遠赤外線とは異なること、および、用いている容器の多くは幅広い波長で吸収しているのに対して、近赤外領域の二酸化炭素の吸収帯はごく限られた波長のみであり、温度上昇で検出することは困難である。本研究は、それらとは異なるアプローチである光音響効果を利用した教材に注目した。Kaneko et al.(2010)では、赤外線の温室効果ガスによる吸収量が音響信号に変換されるため、結果的に温室効果ガスの吸収帯のみに注目した計測ができる。また、光源の放射温度を比較的低く抑えることにより、遠赤外領域でも吸収量を計測できる特長を持つ。気体の種類によって音響信号が異なること、気体の濃度が高くなると音響信号が大きくなること、断続光の周波数が高くなると音響信号が小さくなること、などが示されており、Fukuhara et al.(2012)では、気体セルに入射した断続光から音響信号として取り出せるメカニズムについて考察している。本学位論文では、光音響効果を利用した装置で、2つの気体セルを縦列配置し、それぞれの吸収量を用いて、エネルギー収支から入射量や透過量を見積もる教材開発を行った。同一ガスを2つの気体セルに封入すれば、その気体の吸収帯におけるエネルギー収支を考えることができる。光源から遠い気体セル(2段目)にCO2濃度100%を封入し、いわば検出器の役割を持たせ、近い気体セル(1段目)にCO2濃度0%から100%を封入し、吸収量を計測した。経験的補正係数を導入した簡単なエネルギー収支により、入射量や透過量を見積もることができるようになった。また、光学的厚さは気象学における基礎的概念であるが、一般の高校生や大学生にとっては必ずしも知られていないものである。光学的厚さを(顕微鏡で使われる)カバーガラスの枚数に換算するようにした。カバーガラスは、可視光で透明だが、赤外光に対しては半透明であり、波長毎の特性も、高校生や大学生の大気の温室効果の理解に役立たせることができる。なお、FTIR(フーリエ変換赤外分光光度計)を用いて、波長ごとの二酸化炭素の吸収帯とカバーガラスの透過率から、カバーガラスの計測された吸収率を確認することができている。本研究では二酸化炭素のみを扱ったが、今後、複数の温室効果ガスも扱うことで、気体特有の吸収帯で異なることなどを使用して、より波長特性を理解する教材開発もできる。

著者

江原 朗

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.675-681, 2012 (Released:2012-11-13)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

日本の医師の労働時間を国際比較すると,欧米に比べて週当たりの労働時間が長い.長時間労働は,過労死の誘因ともなり,労働衛生の面から問題である.しかし,そればかりではない.医療事故を誘発し,患者に対する医療安全の面でも見過ごすことができないのである.しかし,病院における労務管理は,必ずしも労働法規を遵守しているとはいえない.全国の自治体病院399施設について,労働基準監督署から交付された是正勧告書を開示請求して解析したところ,過去9年間に約6割の自治体病院が労働法規に違反していたことが判明した.特に,ずさんな労働時間管理や時間外・休日・深夜における割増賃金の未払いが目立っていた.

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.37-79, 2018-12-31

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中国詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

no.16, pp.60-76, 1997-10

著者

松原 朗

出版者

早稻田大學中國文學會

雑誌

中國文學研究 (ISSN:03850919)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.144-157, 2005-12-31

著者

原 朗

出版者

土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.1-28, 1976

---

本稿は1974年度本学会秋季学術大会共通論題「1930年代における日本帝国主義の植民地問題」の報告原稿である.統計資料の一部を削除し注を付したほか論旨内容には変更を加えていない.なお,本共通論題は本号所掲の小林報告・高橋報告との三報告で編成された.その際,本稿は総括的に「大東亜共栄圏」全域の経済構造につきさしあたり流通過程の側から概観する役割を与えられており,小林報告は「大東亜共栄圏」の中核をなす「日満華北経済ブロック」に限定して生産過程に立入った分析を行なうものとされた.主として日本帝国主義の側から問題点を検討する本稿と,植民地・占領他の側により重点をおいた小林報告との両者をあわせて問題の全体像への接近が試みられる.両報告で十分に取上げえなかった農業・土地問題については,さらに対象地域を限定して日本農業と植民地「満州」との相互関連につき農業移民問題を通じて追求した高橋報告により論点の所在を解明する.本共通論題の構成にあたって留意された点はほぼ以上の如きものであった.三報告の作成にあたっては,満州史研究会・満州移民史研究会の会員諸兄から数多くのご教示をえた.報告者三名を代表し深く感謝の意を表したい.

著者

石原 朗子 小暮 克哉 山鹿 貴史

雑誌

大学アドミニストレーション研究 = Journal of higher education administration (ISSN:2185968X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-14, 2019-03-20

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.30-47, 2013-12-31

著者

原 朗

出版者

東京国際大学

雑誌

経済研究 (ISSN:13444352)

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-31, 2010

著者

棚原 朗 照喜名 有菜 仲村 梓 大城 康輝 新垣 耀平

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.65, 2018

---

<p> 鍾乳石の一つであるストロー(鐘乳管)は、縦方向への成長が著しく、非常に薄く半透明である。通常ストローはカルサイトの結晶構造をしているが、南大東島星野洞でアラゴナイトの結晶構造を持つストローが発見された。 本報告では、星野洞で採取したアラゴナイトの結晶構造をしたストロー(アラゴナイトストロー)について、含まれる化学成分及び年代測定(成長速度)を²¹⁰Pb法で推定した。また、マイゲン染色によってアラゴナイト部分を選択的に着色することで外観からアラゴナイトの分布を見ることが出来た。更に、断面の着色から両方が混在していることも確認できた。</p>

著者

松原 朗

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.41-71, 2015-12-31