著者

新崎 盛暉

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究所年報 (ISSN:09176748)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-60, 1992-03-25

著者

与那覇 晶子

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所所報

巻号頁・発行日

vol.17, pp.27-37, 1998-09-26

著者

大川 俊

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学法経学部紀要 (ISSN:13463128)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.75-85, 2009-11-30

著者

石島 弘

出版者

沖縄大学

雑誌

沖大論叢 (ISSN:03871630)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.57-75, 1973-03-30

著者

宇井 純

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学法経学部紀要 (ISSN:13463128)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.43-48, 2002-03-31

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沖縄は東アジアの中国大陸の東縁に位置して、台湾と日本をつなぐ列島にあり、長く東アジアの十字路にある貿易国家として栄えた。地球上では一般に乾燥した砂漠地帯が多い亜熱帯にあって、例外的に湿潤で固有の原生林を持つ沖縄は、小さい島の脆く壊れやすい自然環境をもっている。その小さな島に強いられた巨大な米軍基地の負担と、それを政治的に維持するために島につぎ込まれる公共事業が、直接、間接に沖縄の環境を破壊する最大の原因になっている。沖縄の未来を考える上で、まず第一に必要な条件は、東アジアにおける緊張緩和であり、そのために沖縄自身が積極的な行動をすることが求められる。

著者

圓田 浩二 小野崎 綾香 津嘉山 掌吏

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学人文学部紀要 (ISSN:13458523)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.107-113, 2012-03-10

著者

高木 俊雄

出版者

沖縄大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011

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本研究は、欧州の研究コミュニティを中心に発展を見せている「実践としての戦略(SaP)」の実証的、理論的発展を目的とし実施された。また、こんにちのSaPの議論が戦略をどの位相で捉えるのかによって全く異なった展開を見せているため、それらの整理検討も視野に入れて行ってきた。具体的内容としては、(1)既存の戦略論のアプローチであるプロセス論の延長としてSaPを捉える視点、(2)企業実践における規範としての制度を梃子とした戦略の視点、(3)企業が「戦略」という言葉を用いることでどのような実践を可能にしているのか、そして(4)戦略論が企業の戦略実践の中でどのように構築されてきたのかについて検討を行った。

著者

与那覇 晶子

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所所報

巻号頁・発行日

vol.21, pp.25-34, 2000-10-06

著者

宇井 純

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学紀要 (ISSN:03884198)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.30-44, 1992-03-25

著者

谷口 正厚

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究 (ISSN:18812082)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.19-28, 2006-03-31

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1998年に障害者のケアマネジメント事業が沖縄で開始されてから8年目になる。障害者ケアマネジメントの実践はこれまでの沖縄の障害者福祉を大きく変えるものである。障害児(者)地域療育等支援事業を中心にその実践を紹介する。名護療育園では療育園の機能とスタッフを活用して地域の障害者に対する支援が行われてきた。また名護市を中心とする北部圏域では身体・知的・精神3障害の支援センターとさらに就業・生活支援センターが沖縄で最も早く設置され、障害の種別をこえたネットワークが形成された。糸満市のみなみの里では沖縄で初めて知的障害者のケアマネジメント施行事業が実施され、ケアマネジメントの実践が積み重ねられた。本島中部にある中城村のグリーンホームでは地域の中に入りニーズを掘り起こす活動が行われ、今では養護学校からの相談を含め多くの相談が入るようになり、一人では対応しきれない状況が生じている。石垣市の八重山育成園でも、竹富、与那国など離島も含む訪問活動を積み重ねるとともに、同時に身体障害者の支援センターも設置し身体・知的の障害者に対して統合的に相談活動を進めてきたが、さらに現在は精神障害者生活支援センターも統合する方向を目指している。ケアマネジメント活動のなかで、重症心身障害児通園事業(糸満市)、児童デイサービス(うるま市)、障害者福祉サービスを有償で行うNPO法人設置(石垣市)等新しい社会資源も作り出されている。本稿の最後に、要求の掘り起こしという初期の段階から、増大するニーズに対応する安定した組織の確立や地域の相談ネットワークの確立が求められていることなど新しい段階に入ったケアマネジメントの今後の課題について提起した。

著者

壱岐 一郎

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学人文学部紀要 (ISSN:13458523)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-10, 2003-03-31

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アメリカにおける01年の9・11事件は20世紀の2度にわたる原爆投下にも等しい世界史的意義をもつ。では,ブッシュ政権下における現地メディアはどもかく,東京メディアは「同時多発テロ」を正しくとらえて報道したか,大きな疑問がある。映像メディアはWTCセンターのツインタワー崩壊の瞬間を繰り返し放映した。ワシントン・ペンタゴンの百倍をこえる放映量であろう。また,02年9月17日,日朝首脳会談当日,NHKは放送の大半を拉致報道に費やした。これらの反復は「公平」で「客観的」だっただろうか。日本を代表する放送が政権の広報局に傾く中で,ニュースとその解説の難しさを痛感せざるをない。テレビが言論機関ではなく政権の広報機関に陥りやすいこと,そこには国益を別にして「民益」を損なう重大な陥穽のあることに気付く。つまるところ,巨大映像メディアは歴史文化の広く深い理解が求められていることを知るべきであろう。

著者

宇井 純

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学法経学部紀要 (ISSN:13463128)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-7, 2003-03-31

著者

山里 将輝

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学紀要 (ISSN:03884198)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.5-10, 1998-03-01

著者

中村 達也

出版者

沖縄大学

雑誌

沖大論叢 (ISSN:03871630)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.20-50, 1973-06-30

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※正誤表あり

著者

田村 三智子

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究 (ISSN:18812082)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.205-211, 2006-03-31

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本研究の目的の一つは、沖縄都市モノレールの開通が国際通りと新都心へどのような影響を与えたのかを分析することであり、もう一つは、消費者の日常の購買行動を明らかにすることである。利用するデータは、モノレール開通約1年後の2004年7月10日(土)、11日(日)に那覇都心部でおこなった、来街者ベース聞き取り調査によるマイクロデータである。結果として、モノレール開通による、都心部へのアクセスする際の平均所要時間の短縮、平均交通費の減少、出向頻度の増加、利用交通機関の変化などが明らかになった。特に新都心においては、国際通りを上回る平均所要時間の短縮、平均交通費の減少、出向頻度の増加が見られ、モノレール開通による国際通り離れと、それに伴う新都心への集中が見受けられた。また、那覇都心部の消費者が、生鮮食品、一般食品、家電製品、日用品、身の回り品、外出着、普段着等、購買するものによって、購買頻度、購買額、購買場所、購買時間等をどのように使い分けているかが明らかになった。

著者

井村 弘子

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学人文学部紀要 (ISSN:13458523)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.43-53, 2007-03-31

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本稿は,長期間ドメスティック・バイオレンス(DV)被害を受けてきた一女性の心理的状態を,ロールシャッハ・テストを通して詳細に検討したものである。ロールシャッハ反応の分析結果から,(1)純粋形態反応率(F%)の低さ,(2)非生物運動反応(m)の多さ,(3)総良形態反応率(R+%)の低さ等が認められ,これらは先行研究で指摘された心的外傷後ストレス障害(PTSD)の反応特徴に一致した。その一方で,(1)特殊部分反応(Dd)の多さ,(2)安定した感情統制力(FC>CF+C),(3)両向的体験型,(4)公共反応(P)の適量産出といった本被験者のパーソナリティ特性や,回復への手がかりも認められた。これらの結果を踏まえ,DV被害とPTSDとの関連,DV被害女性の心理的特徴,DV被害からの回復に効果的な心理的援助について考察した。

著者

沖縄県と岩手県における観光・リゾート・地域振興に関する研究班

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所年報 (ISSN:13413759)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.51-64, 1996-07-01

著者

上江田 常実

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所所報

巻号頁・発行日

no.31, pp.199-210, 2004-03

著者

釜本 健司

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学人文学部紀要 (ISSN:13458523)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.43-52, 2006-10

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本稿の目的は,1970年代後半以降の高校教育課程の特質の一端を提示することである。本稿では,社会系教科(「社会科」「地理・歴史」「公民」)を主な考察対象とし,その「教科体系」(教科内の科目の構成)の展開を,高校教育課程全体の変化や教育課程編成の類型の視点から歴史的理論的に検討して,「未履修」の背景を考察する。考察の結果,1970年代後半以降の高校教育課程の特質として,科目選択論理の単純化があげられた。また,「未履修」の背景として,次の二点が明らかとなった。一点目は,1989年版高等学校学習指導要領で「選択・必修混成型」ともいうべき「教科体系」をもつ社会系教科が導入され,履修パターンの意義づけが困難化したことである。二点目は,1990年代以降,高校社会系教科の必修科目数の増加で,高校進学者や授業時数および大学入試の動向と,教育課程編成方針との乖離が大きくなったことである。

著者

大城 建夫

出版者

沖縄大学

雑誌

沖大経済論叢 (ISSN:03871657)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.93-115, 1992-09-30