著者
越塚 毅 大村 英史 桂田 浩一
雑誌
研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)
巻号頁・発行日
vol.2021-SLP-136, no.39, pp.1-6, 2021-02-24

音声変換は,入力された音声に対して言語情報を保持しつつ,話者性などの非言語情報のみを変換する技術である.一般的に,音声から話者性を除去するEncoderと,別話者の情報を加えるDecoderから構成されるシステムが多い.本稿では,事前学習した vq-wav2vecをEncoderに用いたボコーダフリーのAny-to-Many音声変換モデルを提案する.提案モデルでは Encoder の事前学習に加えて,RNN_MS と同様の構造を持つDecoderも事前学習することによって,少量の学習データからの音声変換を実現している.このように Encoder および Decoderを事前学習することにより学習データ量を削減する方法は既に提案されているが,Any-to-Many音声変換を対象としている点,およびDecoderの事前学習を音声変換タスクによって行う点が異なる.音声変換の精度を評価したところ,良好な音声変換精度が得られることが確認できた.また,既に学習済みのターゲット話者に対する変換精度を損なうことなく新たなターゲット話者を追加できることが確認できた.
著者
林 恒太朗 古明地 秀治 三橋 匠 飯村 康司 鈴木 皓晴 菅野 秀宣 篠田 浩一 田中 聡久
雑誌
研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)
巻号頁・発行日
vol.2021-SLP-136, no.37, pp.1-6, 2021-02-24

近年の信号処理・機械学習技術の進展によって,発声時や傾聴時の音声を頭蓋内脳波から推定したり再構成することが可能になりつつある.一方で,想像している発話の推定は,脳波と正解ラベルの同期を取るのが困難であることもあり,めぼしい成果が出ていないのが現状である.本稿では,想像音声と脳波が適切に同期していれば,発声や傾聴時脳波の場合と同様に,脳波から音声をデコーディングできるという仮説を立てた.そこで,短い文が映し出された画面を実験参加者に呈示し,文字の色を1文字ずつハイライトすることで,想像時のタイミングや想像速度を制御できる実験を設計した.その上で,音声想像,音声傾聴,発声の3種類タスクを課し,そのときの頭蓋内脳波を記録した.さらに,傾聴タスクでは呈示した音声,発声タスクでは実験参加者の発話を記録した.計測した頭蓋内脳波に対して,発声または傾聴時の音声のメルケプストラム係数をもちいたエンコーダ・デコーダモデルによって,想像音声を学習・推論した.想像時の頭蓋内脳波からデコーディングした文の文字誤り率は,最良で約17%を達成した.
著者
中島 勝也
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, 1962-05-15
著者
平石 岳 Gaku Hiraishi
出版者
同志社大学
巻号頁・発行日
2020-03-20

Doctor of Philosophy in Japanese Literature
著者
河口 由佳 川瀬 直人
巻号頁・発行日
2020-11-02

学術コミュニケーション技術セミナー(JPCOAR Monday), 2020年11月2日(月), オンライン
著者
山田 貴司
雑誌
文化科学研究 = CULTURAL SCIENCES
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.118-98, 2016-03-15
著者
桜部 建
出版者
大谷学会
雑誌
大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.p1-7, 1977-02
著者
白石 浩介
出版者
拓殖大学地方政治行政研究所
雑誌
拓殖大学政治行政研究 = The journal of politics and administration (ISSN:24239232)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.35-61, 2018-02-28

本研究では,スーパー系列が互いに異なる4 店舗が販売した食料品関連の4 商品(①しょう油750ml,②乾めん150g 5 パック入り,③牛乳パック1L,④食パン6 切れ)について,2014 年2-6 月における日次価格を調べることにより,2014 年4 月の消費増税における消費税の帰着を検討した。得られた知見は以下の通りである。第1 に,消費税の転嫁においては,過剰転嫁,完全転嫁,過小転嫁のいずれもが発生する。4 商品の転嫁傾向はそれぞれ異なっていた。消費税の転嫁は,これまで全ての商品において完全転嫁が想定され,この想定の下で消費税の逆進性などが評価されてきたが,再考の余地がある。第2 に,消費税の転嫁の操作においては特売価格が用いられることが多い。定価に比べて特売価格は伸縮的に調整されており,これが課税の帰着を左右している。主として定価データを採録している消費者物価指数(CPI)だけでは,消費税の転嫁を判断することは難しく,政策情報の充実が望まれる。第3 に,消費増税により一時的な過剰転嫁が発生する。増税前の駆け込み需要を契機として税抜き価格が下落と上昇を繰り返しており,税制が予定する以上の価格の上昇が増税直後に生じる。新たに施行された消費税転嫁対策特別措置法が,これを助長した可能性がある。第4 に,消費増税により価格の粘着性が変化して,それが消費税の転嫁に影響した可能性がある。価格改定の活発化は税抜き価格を引き下げて過小転嫁を招き,一方,価格改定の不活発化は価格を引き上げて過剰転嫁を招く方向に作用した可能性がある。
著者
嶋田 義皓
出版者
政策研究大学院大学 / National Graduate Institute for Policy Studies
巻号頁・発行日
2018-06-20

科学技術イノベーション政策プログラム / Science, Technology and Innovation Policy Program