出版者

海軍省

巻号頁・発行日

1889

著者

犬塚美輪 三浦麻子#

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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目 的 大学での学修において,ノート作成は有効な学習方略だと一般に考えられている。Kobayashi (2005) は,その効果は研究間の差が大きく平均すると小さいこと,適切なノート作成がされるかどうかが効果に関連すること,ノート作成において要約や精緻化などのgenerativeな活動がなされることが重要なことを指摘している。 授業中に作成するノートは,板書や教師の発話を記録することに重点が置かれやすく,genera- tiveな活動はなされにくい。一方,復習のためのノート作成では,情報の精査や要約,視覚的なまとめ直しなどの活動がなされやすいと考えられるため,学習を促進する効果的な学習方略となることが想定される。しかし,学生の中には,授業中に作成したノートやテキストを「見直す」だけで,復習のためのノート作成を行わない者も多く,効果的なノート作成が行われにくいと考えられる。また,コスト感の高さや有効性の認知の低さは,ノート作成を避ける要因の一つだろう。 以上を受けて,本研究では,限られたスペースにまとめるという課題によってgenerativeな活動を促すとともに,ノートをテストに持ち込めるようにすることで,ノート作成を促進する介入を行う。本研究では,こうした介入により,学習者のノート作成に関する認識が変化するか,またノート作成と成績に関連が見られるか,検討する。方 法対象者 統計学の入門授業の受講生49名。計画 対象者は,全15回の授業のうち,第2回に「テストのための学習方略質問紙」および「復習のためのノート作成質問紙」に回答した。質問項目はいずれも5件法での回答を基本とした。その後,第6回,第10回,第14回の3回,統計学の小テストを受け,第15回で総合テストを受けた。そのうち,第10回の小テスト以外のテストでは,「A4一枚表面のみ記入した『まとめノート』を持ち込んでよい」と指示された。また,第5回,第13回の授業では,復習のためのノート作成の効果と,よりよいノートを作るためのポイントが10分程度説明された。結果と考察事前のテスト学習方略 ノートや資料を「見直す」という回答の平均値は4.9以上 (SD=0.26) であり,学生が「見直す」方略をほぼ必ず用いると言えた。一方,復習のためのノート作成は平均値3.29 (SD=1.35) と相対的に低く,自発的に用いられにくい学習方略であると考えられた。自発的なノート作成の増加 第10回の小テストにおいて,自発的なノート作成を行ったのは7名とわずかであった。第6回の質問紙の項目との相関を見ると,「良いまとめノートになるよう工夫した」「まとめノートを作る時間的余裕がなかった」の2項目と中程度の相関がみられた (それぞれr=.39, p=.02; r=-.32, p=.06)。ノートづくりを工夫する経験が自発的な方略としてのノート作成を促進すると考えられるものの,まとまった時間を必要とする方略のため,主観的な「時間のなさ」から避けられやすいと考えられた。ノート作成に関する認識の変化 ノート作成に関する質問紙の項目のうち相関の高い組み合わせを選び,「工夫」「有効性の認知」「コスト感」の4尺度を作成した。第6回・14回の小テストと総合テストの際の尺度得点を,一要因被験者内計画分散分析で検討した結果,コスト感と有効性の認知には有意な変化が見られなかった (それぞれF(2,60)=2.24, 1.65) が,工夫は有意な主効果が得られ(F(2,62)=6.19, p=.004, η2p =.166),総合試験と各小テスト間に有意な差が見られた。総合試験では,小テストのときよりノート作成を工夫したことが示された。これは,ノート作成経験に加え,小テストより広い範囲の情報を精査・圧縮する必要が生じたためだと考察できる。ノート作成とテスト成績 2名の評定者が,総合テストのために作成されたノートの①記入量,②偏り,③構成の工夫,④図表,⑤具体例,⑥全体的な印象,を5段階で評定し(評定者間の評定の相関r>.73),2名の平均値を評定得点とした。また,授業者が授業中に配布した資料にはない表現や独自の整理が見られるかを3段階で判定し,⑦精緻化の評定得点とした。これらの評定得点を独立変数,総合テストの成績を従属変数とした重回帰分析(ステップワイズ)の結果,有意なモデルが得られ(R2=.300)④構成の工夫と⑦精緻化の偏回帰係数が有意であった(それぞれβ=.406, p=.006; β=.305, p=.036)。ノート作成における授業内容の構造把握と精緻化が,内容理解を促進することが示唆された。

著者

前原 淳史 マエハラ アツシ Maehara Atsushi

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

社会科学 = The social sciences (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.277-305, 2018-08

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論説(Article)現在までに膨大な研究の蓄積がある日露戦争であるが,その開戦原因に関して未だ万人に受け入れられるような定説が確立してはいない。そこで真の原因を明らかにするために,私は「七博士事件」に注目した。この事件は日露戦争直前に起こり,開戦世論形成に多大な影響を与えたとされるが,現在までにその研究はごく限られたものしか存在していない。そのため本稿では,七博士事件の全体像の一端を明らかにすることで日露戦争開戦原因研究に一石を投じることを試みた。

著者

ディアドラ・N・マクロスキー著 野中邦子訳

出版者

文藝春秋

巻号頁・発行日

2001

著者

川邊 和正

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.64, no.8, pp.P_262-P_267, 2008 (Released:2008-09-30)

被引用文献数

3 14

著者

佐藤 利行

出版者

中国中世文学会

雑誌

中国中世文学研究 (ISSN:05780942)

巻号頁・発行日

no.40, pp.1-10, 2001-11-16

著者

新ヶ江章友著

出版者

青弓社

巻号頁・発行日

2013

著者

松田 謙次郎

出版者

神戸松蔭女子学院大学

雑誌

Theoretical and applied linguistics at Kobe Shoin : トークス (ISSN:13434535)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.37-48, 2012-03-21

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松田(2011) では総務省の「法令データ提供システム」のデータを使用して、法令に含まれるサ変動詞の活用に、五段活用と上一段活用それぞれへのゆれがあることを報告した。そこではゆれの存在は確認できたが、法令の制定年による分布では一貫した変化の傾向は見られず、共時的データの限界という問題が残った。本論文では、データとして「法情報総合サービス現行法規・履歴検索版」を採用し、2001 年から2011 年までの全法令の状況を追うことで、サ変動詞の一部がこの10 年間にも大きな変動を示していることを示した。さらにこの反映として、動詞によっては「変異形が使われている全法令」に占める「サ変形のみが使われる法令」の割合が減少しつつあることも確認した。この結果は、(1) サ変動詞の五段化・上一段化が法令においても進行中であり、(2) しかもそれがまったく意識されていない「下からの変化(Labov1966)」である、(3) 改廃や新法制定を含む法令データの変化動向を把握するには制定年による分布を検討するのでは不十分であり、各年の全法令における分布を蓄積して通時的見通しを得るのが望ましい方法であること、を示すものである。

著者

日本史籍協会 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.元治元年 第二, 1919

著者

山地民夫編著

出版者

星雲社 (発売)

巻号頁・発行日

1987

著者

田中弘子編著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

2007

著者

寺尾 麻里

出版者

青山学院大学

巻号頁・発行日

2019

著者

今井 友子

出版者

京都女子大学

巻号頁・発行日

2019

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identifier:http://repo.kyoto-wu.ac.jp/dspace/handle/11173/2726

著者

伊藤真美子 杉山貴士著

出版者

日本機関紙出版センター

巻号頁・発行日

2011

著者

伊藤悟著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

1998

著者

内田正雄 編訳

出版者

文部省

巻号頁・発行日

vol.巻1-4, 1870

著者

谷口 剛史

出版者

公益社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.584-595, 2019-06-01 (Released:2019-06-11)

参考文献数

41

被引用文献数

1

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The Mitsunobu reaction is widely used for transformation of hydroxy groups into various functional groups and inversion of the stereochemistry of secondary alcohols in organic synthesis. The Mitsunobu reaction, however, has some serious problems that inhibit its application of the reaction to practical synthesis on large scales. Especially, the reaction requires hazardous azo reagents such as diethyl azodicarboxylate (DEAD) and produces large amounts of undesired waste that sometimes complicate purification of the desired products. We have recently developed catalytic Mitsunobu reactions using new azo reagents recyclable by iron-catalyzed aerobic oxidation. Ethyl 2-(3,4-dichlorophenyl)hydrazinecarboxylate and ethyl 2-(4-cyanophenyl)hydrazinecarboxylate (or their azo forms) were identified as good catalysts by our systematic investigation. The modified catalytic reaction using these azo reagents was applicable to broad scope of substrates. High thermal stability of the reagents was shown by SC-DSC analysis, suggested low explosive nature of these reagents.

著者

中野知律 越智博美編著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

2008

著者

小針泰介

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.797, 2017-06

著者

岩澤聡

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.261, 2014-09