著者

藤村 猛

出版者

広島大学近代文学研究会

雑誌

近代文学試論 (ISSN:09109765)

巻号頁・発行日

no.35, pp.55-67, 1997-12

著者

熊谷 隆一 熊谷 隆一 KUMAGAI Takakazu クマガイ タカカズ Kumagai Takakazu

出版者

社団法人神奈川県地方自治研究センター

雑誌

海外政策情報

巻号頁・発行日

vol.22, pp.36-55, 2002

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神奈川県からの「海外における電子自治体の現状と今後の方向性」についての調査委託に基づいて、韓国・水原市役所を公式訪問し、実地見学およびヒアリング調査を行い、その結果を論文としてまとめた。

著者

梅澤 嘉一郎

出版者

川村学園女子大学

雑誌

川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.129-147, 2008

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平成10年度入学者より,小学校並びに中学校の教諭の普通免許状授与する者に特別支援学校2日間,社会福祉施設5日間の計7日間の介護等体験が義務づけられた。本研究では,平成18年度の体験結果を事前及び事後に体験学生からのアンケート及び体験実施報告書から体験実施にともなう問題点を明らかにし,今後の事前指導にいかしていくことを目的とする。体験前の不安感等については,「体験意欲感」,「知的興味感」,「利用者との関り不安感」,「生活常識不安感」は他大学とほぼ同じ結果であったが,「体験混乱不安感」は他大学より9.4ポイント低く,逆に「失敗不安感」は,14.2ポイント高いことが明らかにされた。この改善策として,体験開始日がオリエンテーション実施の体験先につき,事前に見学やボランティア等の事前体験が他大学に比較して必要と思われる。次に事後の達成感では,「体験全体」では,達成感は85%であり,「ある程度えられている」。達成項目別では,「介護業務」,「自己覚知」は共に92.5%であったが,続いて「利用者理解」が90%,「福祉理解」が87.5% ,「職員理解」や「体験支援」は82.5%となっており,主たる体験目標としての「介護業務,」「自己覚知」は,かなり達成されている。施設種別では,障害者施設が85% ,老人施設が82.5%で達成感が高かった。但し,介護業務で,達成感が低い順に知的障害者更生施設62.5%,宅老所75%で低い。個々の達成項目では,「福祉理解」,「自己覚知」,「利用者理解」では同じ達成感であったが,「職員理解」,「体験支援」では,障害者施設の方が高齢者施設より20ポイント達成感が低いことが明らかにされた。「利用者理解」では,宅老所が81.3%で一番低く,続いて,身体障害者小規模通所授産施設,知的障害者通所更生施設が共に82.5%で低い。以上の調査結果並びに学生からの介護等体験実施報告書を加味して検討した結果,達成感が低い施設は,重度の障害のある利用者が多いが,職員の手が薄いために介護に追われ,体験学生に対する指導への時間の捻出が難しいこと,高齢者の施設では認知症の高齢者への手がかかり,学生も対応が難しいこと等が原因と考察される。(表10参照)以上から,障害者施設では,重度の障害者への対応,高齢者施設の内,宅老所,老人デイサービスセンターでは認知症高齢者の割合が高いことから,事前見学を含めた事前指導が必要である。また,老人デイサービスセンターの体験施設全体に占める割合が46%と高く,認知症対策に偏重傾向になりがちであったが,今後は,重度障害者への対応についても十分に事前指導していくことが必要であることが明らかにされた。(表2,図3参照)

著者

古城 和子 黒岩 純子

出版者

九州女子大学・九州女子短期大学

雑誌

九州女子大学紀要. 人文・社会科学編 (ISSN:09162151)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.21-39, 1999-09

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平成10年度入学生から、小学校・中学校教諭普通免許状の取得要件として、「教員が個人の尊厳および社会連帯の理念に関する認識を深めることの重要性と教員の資質向上および学校教育の一層の充実を図る」観点から『介護等体験』が義務づけられた。『介護等体験』を充実した教師教育のプログラムとするためには、養成側の大学での事前・事後指導と、受入側の各学校・施設における体験とが、有機的に結び付き、学生が障害者や高齢者等との交流・介護・介助等を通して、価値観の相違や地域社会での共生等を学ぶことが必要である。本研究は、初年度の『介護等体験』の体験生を対象に、現場での具体的な体験内容を集約し、今後の指導上の課題を探り、現場に即した事前指導の在り方を検討することを目的として行なわれた。その結果、学生の体験内容から、1)養護学校、社会福祉施設での体験に違いがあること、2)養護学校、社会福祉施設共にそれぞれの学校・施設の種別によって求められる体験が異なっていることが明らかとなった。また、指導上の課題としては、1)基礎的介助・介護の説明・実習、2)受入先の養護学校、社会福祉施設に関する説明及び入所者・通学(通所)者の状態・症状についての説明、3)入所者・通学(通所)者とのコミュニケーションの取り方の指導、4)一人ひとりに合わせた対応の仕方についての指導の必要性があることがわかった。

著者

植屋 清見 山田 直弘 澤邊 直人 小町 昂史 比留間 浩介

出版者

山梨大学

雑誌

教育実践学研究 : 山梨大学教育学部附属教育実践研究指導センター研究紀要 (ISSN:13454161)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.72-83, 2009

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初等体育科教育学は本学教育人間科学部にあっては将来,小学校の教師を目指す学生にとって小学校教諭普通免許1種の必修科目であり,本授業の単位取得なしでは教員免許はおろか卒業も不可能となる重要な科目である。そのような重要度の高い授業でありながら,実際の授業は半期完結制のもと,僅か15回の授業で終了してしまう。本学においてはこの15回の授業をボール運動と陸上運動の指導に当てている。それ故,陸上運動に使える回数は僅かに7回程度である。本研究は僅か7回しか使えない授業にあって,受講生が将来小学校の教師となったときに,走り高跳びの指導が可能になって欲しいと願って行われている授業である。本研究においては小学校体育の陸上運動の一つの種目である走り高跳びを取り上げ,如何にして受講生の走り高跳びへの興味関心を引き出し,彼らの走り高跳びに関する指導力(知識,経験,実技能力,師範能力等)を育成するかを命題に行われる実践報告的論文である。具体的には小学校体育における走り高跳びの目標の" 記録向上"を求めるのではなく,小学生には危険な跳躍法とされているベリーロールや背面跳びをクリアランス後のセーフティ・マットへの落下の気持ちよさを実感し,また果たして,ベリーロールや背面跳びは小学生にとって危険な跳躍法といえるのかの回答を得る授業として行われる。結論的にはベリーロールや背面跳びは必ずしも小学生にとって危険な跳躍法ではないとする回答が多数であった。加えて,このような指導を通して,受講生の体育の授業に対する態度(喜び・評価・価値)得点は有意に高まっている実態も確認された。尚,本研究の検討の対象の授業は2002 年から2008 年の前期までであった。

著者

小林 喜一郎 五十嵐 脩蔵 見上 隆克 佐藤 秀雄

出版者

北海道大学水産学部 = FACULTY OF FISHERIES, HOKKAIDO UNIVERSITY

雑誌

北海道大学水産学部研究彙報 (ISSN:00183458)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.69-72, 1967-08

著者

末田耕一

雑誌

広島医学

巻号頁・発行日

vol.57, pp.478-485, 2004

被引用文献数

1

著者

マンデル エルネスト 西島 栄

出版者

トロツキー研究所 ; 1991-

雑誌

トロツキー研究

巻号頁・発行日

no.68, pp.83-108, 2016

著者

マンデル エルネスト 西島 栄

出版者

トロツキー研究所 ; 1991-

雑誌

トロツキー研究

巻号頁・発行日

no.68, pp.109-134, 2016

著者

服部 茂幸

出版者

毎日新聞出版

雑誌

エコノミスト (ISSN:00130621)

巻号頁・発行日

vol.94, no.37, pp.82-84, 2016-09-13

著者

伊豆倉 さやか 細野 繁 下村 芳樹

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

設計工学・システム部門講演会講演論文集 (ISSN:13480286)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.25, pp."2210-1"-"2210-10", 2015-09-23

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Systems integrators have developed IT service systems with computational hardware, software application and human resources. This integration has traditionally been conducted one-by-one for each client, and acquired tacit knowledge such as target domains, business rules, and constraints has not been shared effectively across several projects. To have sharable and reusable knowledge through development processes, this paper presents an asset-based IT service development framework which consists of preliminarily asset development, asset management, and asset reuse. The asset includes formalized deliverables of IT service development such as architectural diagrams and structured tacit knowledge required for designing and integrating the system, and enables evaluation of service quality under design constraints in early design phase. The evaluation results indicate reusability of assets from other projects. The framework stipulates these activities about developing and reusing assets, and aligns them into a new development process. Therefore, the framework can reduce the cost of development, improve the quality of the developed IT service system, and enhance the collaboration between developers.

著者

宇都宮 啓 内田 宗志

出版者

アークメディア

雑誌

Bone joint nerve : BJN (ISSN:21861110)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.669-675, 2013-10

著者

小倉 豊文

出版者

国書刊行会

雑誌

四次元

巻号頁・発行日

vol.2, no.9, pp.34-39, 1950-10

著者

古賀 崇

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.129-132, 2016

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史上はじめての包括的・国際的なアーカイブズ学事典と銘打って刊行された本書につき、Encyclopedia of Library and Information Sciences, 3rd ed.(CRC Press, 2010)と比較しながら紹介・論評した。

著者

青木 然

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.124-128, 2016

著者

青木 然

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.124-128, 2016-06

著者

大藤 修

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.106-112, 2016

著者

三野 行徳

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.113-121, 2016

著者

大藤 修

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.106-112, 2016-06

著者

三野 行徳

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.113-121, 2016-06