著者
大塚 敏之 高木 均 豊田 満夫 堀口 昇男 市川 武 佐藤 賢 高山 尚 大和田 進 徳峰 雅彦 堤 裕史 須納瀬 豊 新井 弘隆 下田 隆也 森 昌朋
出版者
The Kitakanto Medical Society
雑誌
北関東医学 (ISSN:13432826)
巻号頁・発行日
vol.50, no.6, pp.517-522, 2000-11-01 (Released:2009-10-15)
参考文献数
11

マイクロ波やラジオ波を用いた凝固療法は肝癌に対する局所療法として広く行われるようになってきた.今回, 我々はマイクロ波やラジオ波による凝固効果を, イヌ及びブタを全身麻酔下に開腹した後肝臓にそれぞれの電極針を穿刺し通電することにより検討した.イヌを用いた実験では, 肉眼的にAZWELL社製マイクロ波, RITA社製ラジオ波及びBOSTON社製ラジオ波で凝固範囲が異なった.組織学的には, いずれも辺縁部に直後では出血を, 5日後では肉芽組織の形成が認められ明らかな差はなかった.ブタを用いた実験では, RITA社製ラジオ波のみの解析であるが, 組織学的に通電直後と6時間後では辺縁部に出血が見られ, 7日後では辺縁部に肉芽組織の形成が認められた.また, 通電時間による凝固範囲内の組織学的所見には差がなかった.したがって, 生体において, マイクロ波とラジオ波ともに良好な凝固効果が得られると考えられた.
著者
下田 隆信
出版者
学校法人滝川学園 名古屋文理大学
雑誌
名古屋文理短期大学紀要 (ISSN:09146474)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.59-62, 2003

ポリウレタンを常圧下と加圧下の各種条件で熱分解を行い,有効成分の回収を目的とした場合の生成物に対する反応諸条件の影響について検討した.常圧および加圧熱分解において,ガス状生成物の主成分は二酸化炭素と,低級炭化水素はメタン,プロピレンの生成が各条件とも特に多く認められたが,反応温度400℃,常圧法では1,3-ブタジエンの生成は多くなるが,加圧法では温度上昇とともに消失した.液状生成物については,常圧法の主成分はテトラヒドロフラン(以下THFと略記),シクロペンタノン,アニリン,p-トルイジンおよび1,4-ブタンジオールであった.加圧法では,THF,アニリンおよびp-トルイジンで,シクロペンタノンの生成は微量であり,1,4-ブタンジオールの生成は認められなかった.
著者
隈本 あゆみ 石山 隆通 下田 隆 青木 幹太
出版者
日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.62, 2015

 2012 年 4 月、協同組合大川家具工業会(以下 工業会)の 設立 50 周年の記念事業として、「わたしの部屋つくり」をテー マに工業会加盟企業と九州産業大学芸術学部デザイン学科の連 携活動が始まった。初年度にあたる 2012 年に、既存の大川家 具の傾向として「女性消費者にとって魅力的な家具が少ない」 という問題点を指摘し、女性消費者を想定して家具の外観や寸 法、機能を再検討した「女子家具」という考え方を提案した。 提案に基づいて試作された女子家具は展示会で公開し、その際、 多くの消費者から一定の評価を得たことで、それまで大川があ まり重視していなかった「女性向け」というカテゴリーの存在 が認知され、2013 年以降の連携活動では「女性目線」による 家具開発を継続、研究している。本研究は 2014 年に日本デザ イン学会第5支部主催の研究発表会で報告した「女性目線によ るカフェスタイルの家具提案」以降の進捗を踏まえ、カフェス タイル家具の具体化について報告する。 
著者
岡田 純卓 押本 浩一 飯田 智広 片貝 堅志 下田 隆也 増田 淳 松本 純一 荒井 泰道
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部
雑誌
Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.60-61, 2004-12-01 (Released:2014-01-28)
参考文献数
4

次亜塩素酸ナトリウム水溶液誤飲による食道炎では,多くの市販品は3%前後と低濃度である為,狭窄を生じることは少ないとされている。今回,高濃度のものによって腐食性食道炎から食道狭窄を生じることを経験したので文献的考察を加えて報告する。
著者
下田 隆信
出版者
名古屋文理大学短期大学部
雑誌
名古屋文理短期大学紀要 (ISSN:09146474)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.59-62, 2003-05-29

ポリウレタンを常圧下と加圧下の各種条件で熱分解を行い,有効成分の回収を目的とした場合の生成物に対する反応諸条件の影響について検討した.常圧および加圧熱分解において,ガス状生成物の主成分は二酸化炭素と,低級炭化水素はメタン,プロピレンの生成が各条件とも特に多く認められたが,反応温度400℃,常圧法では1,3-ブタジエンの生成は多くなるが,加圧法では温度上昇とともに消失した.液状生成物については,常圧法の主成分はテトラヒドロフラン(以下THFと略記),シクロペンタノン,アニリン,p-トルイジンおよび1,4-ブタンジオールであった.加圧法では,THF,アニリンおよびp-トルイジンで,シクロペンタノンの生成は微量であり,1,4-ブタンジオールの生成は認められなかった.
著者
後藤 晃 下田 隆二
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

1.本研究は、我が国の公的研究機関のうち、特に国立の研究機関に焦点を絞り、そのイノベーション・システムにおける役割について、具体的な事例分析および論文、特許などの客観的なデータの計量的分析を通じ、実証的な分析を試みるものである。2.13年度においては、(1)12年度の研究調査研究、すなわち;(1)国立試験研究機関(国研)に研究費、研究者の推移、我が国の研究開発活動全般の中での位置付け、国研に関する各省庁の施策、関連の予算の推移を調査するための基礎資料の収集、(2)国研が保有する特許の現状、その実施許諾状況及び企業との共同保有の状況等の調査・分析、(3)工業技術院の筑波研究所学園都市所在の研究所の研究活動等、特に産業界への技術の移転状況、産業界との交流、協力関係などの調査、(4)国研に関する行政部局や政府関係機関への国研と産業界との関係等についての訪問調査、を踏まえ、調査・収集した資料・データに基づき、国研の研究活動とその産業界との関係について調査分析を進めた。(2)この結果;(1)国研の予算、人員については、過去20年間に亘って比較的安定的に推移し大きな変化がみられないこと、(2)新しい状況への対応のため研究機関の名称変更、統廃合等が若干みられるものの、平成13年度の独立行政法人化まで、組織的には大きな変化には乏しかったこと(3)基礎的な研究を行う大学、研究所を持つ大企業や先端技術開発を行うベンチャー企業等の民間との狭間で、これらとは異なる国研独自の役割が不明確となりつつあること、(4)国研保有特許のうちでは、国研と企業等とが共有している特許が実施に結びつき易い傾向がみられること、などが明らかになった。