著者

徳田 浩一 五十嵐 正巳 山本 久美 多屋 馨子 中島 一敏 中西 好子 島 史子 寺西 新 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.714-720, 2010-11-20

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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2007 年3 月初旬,練馬区内の公立高校(生徒数792 人)で麻疹発生が探知された.同校は,練馬区保健所及び東京都教育庁と連携し,ワクチン接種勧奨や学校行事中止,臨時休業を実施したが発病者が増加した.対応方針決定に詳細な疫学調査が必要となったため,同保健所の依頼で国立感染症研究所実地疫学専門家養成コース(Field Epidemiology Training Program : FETP)チームが調査支援を実施した.全校生徒と教職員を対象として症状や医療機関受診歴などを調査し,28 人の症例が探知された.麻疹未罹患かつ麻疹含有ワクチン(以下,ワクチン)未接種者に対する電話でのワクチン接種勧奨や保護者説明会,緊急ワクチン接種等の対策を導入し,以後新たな発病者はなかった.症例のうちワクチン接種群(n=12)は,最高体温,発熱期間,カタル症状(咳,鼻汁,眼充血)の発現率が,未接種群(n=13)より有意に軽症であった(p<0.05).過去における1 回接種の効果を評価したところ,93.9%(95%CI : 87~97)(麻疹単抗原93.5%,MMR 94.3%)であり,製造会社別ワクチン効果にも有意差はなかった.1 回接種群(n=838)に発病者があり,2 回接種群(n=21)に発病者がないことから,1 回接種による発病阻止及び集団発生防止効果の限界が示唆された.集団発生時の対策として,文書配布のみによる注意喚起や接種勧奨では生徒や保護者の接種行動をはじめとした実際の感染対策には繋がり難く,母子健康手帳など記録による入学時の感受性者把握やワクチン接種勧奨,麻疹発病者の早期探知など,平時からの対策が必要であり,発病者が1 人でも発生した場合,学校・行政・医療機関の連携による緊急ワクチン接種や有症者の早期探知と休校措置を含めた積極的な対応策を早急に開始すべきと考えられた.

著者

五十嵐 正晃

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1991

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博士論文

著者

窪野 高徳 市原 優 五十嵐 正徳

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第118回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.641, 2007 (Released:2007-03-26)

著者

五十嵐 正弘

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2013

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博士論文

著者

井澤 秀明 西澤 隆司 五十嵐 正雄

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.201-206, 1981

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群馬県内の15の病医院を対象として昭和48年から52年までのRh_0(D)-型妊婦の抗Rh_0(D)抗体の産生率と児の予後とを追跡調査した.1.調査対象となつた15の病医院での5年間の出生児総数は55, 038名で, 県内全出生児数の36.4%に当る. この聞に来院したRh_0(D)一型妊婦は435名で, 血清中に抗Rh_0(D)抗体が検出されたのは20名(4.6%)であるが, 輸血歴のある3名を除くと17名(3.9%)であつた.2.輸血歴のたい17名の中で初回の妊娠時から検査Lていて抗体産生の時期を明らかにし得た者は6名で, 初回の妊娠3名(15%), 2回目の妊娠2名, 3回目の妊娠1名に, 妊娠中に初めて抗Rh_0(D)抗体の産生を認めた.3.妊娠経過中の抗体価を比較的頻回に検査した者の抗体価の変動を追跡し得た症例では, 妊娠20週以後に上昇し始め, 特に妊娠30週乃至40週の間に急激な上昇をみた症例が多く, 抗体価の上昇が妊娠前半に急激に上昇した症例はなかつた.又, 初妊婦よりも経妊婦又は経産婦の方が抗体偲の著明な上昇を認めた症例が目立つていた.更に輸血歴の既往が有つても妊娠経過中全く抗体価の変動をみない症例もあつた.4.妊娠中抗体の産生が認められなかつた児は総て無治療で退院しているが, 母血清中の抗体価が256倍未.満の児9例のうち3名は光線療法を受け, 6例は無治療であつた. 抗体価が256倍以上に上昇した11例では交換輸血を受けたのは9例で, 無治療例, 光線療法例各1例であつた.早産で死亡した1例を除くと総ての成熟児は後遺症たく生存している.今回の調査対象となつた症例のうちには, 高ビリルビン血症による胎内死亡や核黄痩による死亡を繰り返している例はなかつた.

著者

松本 大吾 五十嵐 正毅 広瀬 盛一

出版者

日本広告学会

雑誌

広告科学 (ISSN:13436597)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.1-15, 2011

著者

五十嵐 正広

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.3850-3850, 2012 (Released:2013-01-18)

参考文献数

1

著者

吉新 通康 和座 一弘 鶴田 貴志夫 吉新 通康 五十嵐 正紘

出版者

自治医科大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1997

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米国では、簡便で正確に精神疾患をスクリーニングするNew Prime-MDなる質問票の有効性が報告されている。そこで、日本でもこのNew Prime-MDの利用可能性、妥当性が保証されれば、これを利用して、鬱病の一般プライマリ・ケア外来での受診率、プライマリケアでの場での初期症状をも明らかにに出来ると考えた。また、米国については今までPrime-MDが実施されたデーターを使用した。まず、New prime-MDの日本語訳を作成した。次に都会型診療所1ヶ所、僻地診療所、自治医科大学の地域家庭診療センターの外来患者で一定期間の各診療所の外来患者の中で1)20歳以上、2)痴呆がない、3)緊急患者でない、4)本研究に対して同意の得た患者に対して(各診療所の100人計300人の患者) Prime-MDの記入と診察を終えた患者に対して患者満足度質問票に回答してもらい、質問票の回答を分析して、Prime-MDの日本での利用可能性や各主要精神疾患の受診率や、各主要精神疾患、特にうつ病の初期症状を米国のデーターと分類比較した。また妥当性を検証するために、プライマリ・ケア医師がPrime-MDによって診断し、次にDSM-IVに精通した精神、心理領域の専門家が、上記診療を終了直後にStructured Clinical Interviewに沿って、診断し、上記の2つの診断名の一致率(κ値)を求めた。以上の研究から、以下の新たな知見を得た。1) Prime-MDの利用可能性と妥当性は、日本においても高い。2)主要な精神疾患の受診率は、プライマリ・ケアの現場でかなり高い率である。3)うつ症状の初期症状として、多彩な身体症状を呈する。4)うつの身体症状として、日本では、特異的(腹部症状、肩こり等)なものが存在する。