著者
佐々木 康人 小田 啓二 甲斐 倫明 酒井 一夫 桐生 康生 宮崎 振一郎 米原 英典
出版者
日本保健物理学会
雑誌
保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.191-210, 2008-09

The International Commission on Radiological Protection (ICRP) published the 2007 Recommendation of ICRP as the publication 103 of Annals of ICRP at the end of the year 2007. Owing to the transparency of revision process for the 1990 recommendation (Publ. 60) the understanding of as well as the interest in the new recommendation prevailed widely in the past 9 years. The Japan Health Physics Society (JHPS) made contribution to the revision by providing valuable comments on the drafts. Now members of the society are expected to express their insights on the future regulatory aspects of radiological protection and safety based on deep understanding of the new recommendations. In this issue of the Japanese Journal of Health Physics authors who participated in the Symposium of JHPS describe various aspects of new recommendations and its applications to future regulations in Japan. The authors wish that this article will help members of JHPS for better perception of the new recommendation and deep insight on the new principles of radiological protection and their application to regulations.
著者
佐々木 康人 岡崎 篤
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.102-105, 2013 (Released:2019-10-31)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

国際放射線防護委員会(ICRP)は非政府機関であるが,1928年の創立以来,放射線防護の理念と原則を勧告してきた。その勧告は国際原子力機関(IAEA)のより詳細な防護基準と共に,各国の放射線,RI防護管理規制に取り込まれてきた。原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)の報告に科学的根拠を置くICRP勧告は,科学的知見の進歩,防護技術の発展そして社会の動向に連動して進化してきた。「合理的に達成可能な限り低く“as low as reasonably achievable(ALARA)”」原則を重視する2007年勧告にいたる歴史と防護基準の変遷を解説した。
著者
佐々木 康人
雑誌
Isotope news (ISSN:02855518)
巻号頁・発行日
no.641, pp.14-16, 2007-09-01
被引用文献数
3
著者
国分 信彦 佐々木 康人
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.6, pp.384-391, 1979-06-25 (Released:2009-05-25)
参考文献数
29
被引用文献数
1 2
著者
青木 幸昌 佐々木 康人 平岡 真寛 名川 弘一 斎藤 英昭 花岡 一雄 中川 恵一 青木 幸昌 澤田 俊夫 小林 寛伊
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1995

術中照射専用可動型電子線照射装置が完成した。電子線エネルギーは4,6,9,12MeVのいずれかを選択可能で、出力は最大10Gy/分、照射野は直径3-10cmが可能である。既存の手術場内に設置して、一人による装置の移動が可能である。米国、カルフォルニア大学において、臨床治験を開始した。同施設において、漏洩線量を測定した結果、1週間に12例、2400Gyを照射して、手術室周囲の最大検出線量は、室外のドア表面で72μシ-ベルトであった。従って、室内を放射線管理区域に設定することによって、追加遮蔽を要さないことが確認された。電子線エネルギーが大きくなるに従って、漏洩線量も増加することが示された。実際の運用は以下のようなものとなる。先ず、装置の保管室から手術場へ移送する。装置を規定の場所に設置し、ケーブル類をとりつけた後、QAに関するチェックを行う。この段階で放射線治療スタッフは一旦退出し、外科スタッフが装置にプラスティックキャップとドレープで装置を覆う。外科操作が完了すると、放射線治療スタッフとともに、使用アプリケータを選択する。手術台を照射装置まで移動させる。放射線スタッフがアプリケータを照射装置にドッキングさせ、照射線量と電子線エネルギーを決定する。スタッフは保管室に入り、モニタをテレビで観察しながら、約2分の照射を行う。この後、必要に応じて、手術操作を継続する。本装置を規制する法規として、科学技術庁関係の放射線障害防止法と厚生省関係の医療法について検討を行った結果、放射線障害防止法では装置の移動に関する問題はなく、放射線管理区域設定上の運用が問題となるのみと考えられるのに対して、医療法では、診断用高エネルギー放射線発生装置は決められた使用室で使用するとされており、今後の重大な検討項目となった。