著者
庭野 ますみ 渡辺 はる香 古山 明子 板垣 史則 中村 純人 佐島 毅
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】障がいのある子どもをもつ親の研究はこれまで母親のショック反応,母親のもつ現実のストレスなどネガティブな側面に焦点をあてたものが多い。しかし日々の臨床現場で接する母親の中には家族や周囲からの理解と支援を得ながら子どもをたくましく育てている母親も存在する。ストレスフルな状況を体験してもそこから立ち直りを導く心理的特性をレジリエンスというが,本邦ではダウン症,発達障害の子どもをもつ母親の報告が存在するのみで,我が国の肢体不自由児の約半数を占める脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスの報告はほとんどない。そこで,脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスの実態を調査することを目的とした。【方法】対象は当院で理学療法を施行している脳性麻痺の子どもをもつ母親61名で,方法は無記名自記式質問紙法を施行した。調査項目は1.子どもの属性:年齢,性別,出生順位,粗大運動機能分類システム:Gross Motor Function Classification System(以下GMFCS),コミュニケーション能力,Barthel Index(以下BI),障害者手帳の等級 2.母親の属性:年齢,世帯構成,世帯収入,就労状況,告知のこと,育児中「力」になった・あるいは心の支えと感じた出会いやサポートの存在,家族のサポートに対する満足感 3:子育てレジリエンス尺度 4:育児負担感指標 5:精神的健康度日本版GHQ-12項目短縮版とした。レジリエンスに関連する要因を明らかにするために,統計解析として,記述統計の他,従属変数を子育レジリエンス尺度,説明変数を単変量解析にて関連性の見られた変数とした重回帰分析(強制投入法)を行った。有意水準は5%未満とした。【結果】子どもは3歳から46歳までの男性35名,女性24名でGMFCSがIVとVレベルの子どもが72%,BIが0点であるものが40%,身体障害者手帳1級を所持しているものが68%と重症の子どもが多い実態が明らかになった。母親の平均年齢は48.3±10.7歳(26~75歳)であった。母親の85%が夫婦と子どもの世帯であるが,そのほとんどが育児中に「力」になった出会いやサポートがあったと答えた。レジリエンスは母親の年齢,世帯収入,子どもの年齢,GMFCSとは関連がなかったが,重回帰分析の結果,家族のサポートに対する満足感(β値0.435)育児負担感指標(β値-0.507)精神的健康度日本版GHQ-12項目短縮版(β値0.627)が抽出された(調整済R二乗0.660)。【結論】脳性麻痺の子どもをもつ母親のレジリエンスは,家族のサポートに満足か否かという事と,育児負担感,精神的健康度と関連があった。レジリエンスは育児負担感の低減と精神的健康度の増進を促すことで高められる(尾野,2011)と示唆した先行研究と同様な結果が脳性麻痺の子どもをもつ母親においても認められた。
著者
柿澤 敏文 佐島 毅 鳥山 由子 池谷 尚剛
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.91-104, 2007
被引用文献数
1

2005年7月に、全国盲学校71校に在籍する児童生徒に対して視覚障害原因等の質問紙調査を実施し、3,746人の回答を得た。1970年以来5年ごとに実施している調査結果と比較し、その推移を検討した。盲学校に在籍する児童生徒数はこの5年間に219人減少する一方、盲学校に占める重複障害児童生徒の割合は漸次増加している。視覚障害原因は、先天素因(57.10%)、中毒(17.59%)、原因不明(9.02%)、全身病(6.30%)、腫瘍(5.87%)、外傷(2.80%)、感染症(1.31%)の順に多く、1970年度以来、第1位は先天素因である。眼疾患の部位と症状は、網脈絡膜疾患(48.02%)、眼球全体(21.73%)、視神経視路疾患(15.48%)、水晶体疾患(4.70%)の順であった。このうち、網脈絡膜疾患・視神経視路疾患の増加と水晶体疾患・眼球全体の減少が顕著である。視力分布は、在籍児童生徒のおよそ4割が0.02未満で、その割合の増加傾向が認められた。小学部以上の文字使用者は2,981人(85.44%)、文字指導困難は440人(12.61%)であった。文字使用者のうち、点字使用は865人で、その割合は1990年度から減少傾向が続き、逆に普通文字使用は増加している。
著者
西村 みゆき 佐島 毅
出版者
日本理療科教員連盟
雑誌
理療教育研究 (ISSN:13498401)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.11-21, 2014 (Released:2018-12-13)
参考文献数
3

視覚障害のある機能訓練指導員(以下、視障指導員)の雇用実態を明 らかにするため、東京都内特別養護老人ホーム(以下、特養)の332施設 に勤務する視障指導員を対象とした郵送質問紙調査を実施し、結果、38 名から回答を得た。現就労施設への入職者状況では介護保険法が施行さ れた西暦2000年を境に軽度弱視者の入職が多くみられた(p<.05)。視障指 導員の業務内容に視力状況による特徴的な傾向は見られなかった。困難 を感じる業務は「文書処理」「作業療法」が上位であり、「文書処理」は 経験年数の長い者ほど困難を感じていることが示された(p<.05)。また、 盲学校・関連施設への要望として「機能訓練に関する専門知識」「パソコ ンスキル」「高齢者に関する介護・専門知識」が高かった。これらの結果 を踏まえ、今後、就労後のフォローアップの充実を図るとともに視障指 導員育成のための教育プログラムとして機能訓練及び高齢者に関する専 門知識、並びにパソコンスキル等の内容も取り入れたカリキュラム検討 の必要性が示唆された。
著者
中野 泰志 佐島 毅 小林 秀之 氏間 和仁 永井 伸幸
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

拡大教科書を選定するための評価方法は確立されておらず、適切な教科書の選択がなされていない。そこで、拡大教科書を利用する際の諸条件が読書の効率に及ぼす影響を明らかにした上で、拡大教科書選定支援のための検査バッテリーを試作した。また、試作した検査バッテリーの有効性を検討するために、試用調査を実施した。さらに、本検査バッテリーを非専門家が簡便に利用できるようにするためのマニュアルを作成し、拡大教科書を利用している弱視児童生徒の担任教員に配布した。
著者
佐島 毅
巻号頁・発行日
2012

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011
著者
川間 健之介 佐島 毅
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

重度・重複障害児42事例の学習場面における車いす座位姿勢について検討した。その結果、頭部、体幹、足底の安定が図られていない事例が多かった。ポジショニングの改善により視覚探索と上肢の操作性に良好な変化の見られた8事例について検討した。学校の授業における腹臥位姿勢の活用とキャスパーアプローチの適用について検討した。集団による授業場面でのポジショニングについて3つの授業において検討した。これらの結果から、狭い学習空間の構築、能動的な視覚探索と主体的な上肢の使用を促すポジショニングが有効であった。