著者
片岡 正喜 有田 幸生 中園 真人 佐藤 誠治
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)
巻号頁・発行日
no.380, pp.32-45, 1987-10-30
被引用文献数
4

Housing stock in our country consists of many small houses which are already built. In recent years residential alterations and additions show a tendency to increase remarkably. The purpose of this study is to clarify how the dwelling levels are improved by making additions to small houses for sale. The results are as follows : (1) Additions are effective for improving the dwelling levels. (2) Improvements by adding rooms are more effective in the SDK houses-type than in the 3LDK. Most of the 3LDK are improved to 4LDK〜5LDK, and most of the SDK to 5DK. (3) Additions are begun soon after moving in new houses, and sooner in the 3DK than in the 3LDK. (4) The rates of houses provided with all of the necessary rooms (bedroom, dinning room, living room and guest room) are limited to 20 percents before additions, but come up to 80 percents after. (5) The rates of houses with bedroom for children and master's bedroom are lower in the SDK than in the 3LDK before additions, but almost the same in both houses-type after additions. (6) The rooms added in the 3DK (with living room) are different from those in the 3DK (with guest room) at the beginning. So the rates of houses provided with guest room in the 3LDK and with bedroom in the 3DK are shown much higher after additions.
著者
森野 勝好 田中 裕二 岡野内 正 佐藤 誠 西口 清勝 米倉 昭夫 西沢 信善 田口 信夫 川原 紀美雄
出版者
立命館大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1992

本研究においては途上国経済論を専攻する研究者集団が共同して地域研究とテーマ別研究とを行い、その研究成果を統合する中で、本研究が掲げている研究課題に接近するという方法を採っている。本年度は、次の二つの研究を行なった。ひとつは、AALA途上諸国の飢餓・貧困・環境破壊の原因と因果関係を解明することに取り組んだ。そのために、アジア(フィリピン、ミュンマー)、中東、サハラ以南のアフリカ(南アフリカ)およびラテン・アメリカ(ブラジル)の国際比較研究をおこなった。他のひとつは、1990年代から21世紀にかけて日本が、AALA途上諸国が現在直面している飢餓・貧困・環境破壊という深刻な諸問題を解決する上で、果たしうる役割をODAを中心に考察した。昨年度の研究成果と今年度の研究成果を集め、本研究の取り纏めを行なった。その結果、途上国経済論の理論的研究((1)研究方法、(2)開発経済学の新動向、(3)多国籍企業と途上国、(4)一次産品問題と国際価値論、(5)国際援助政策論-日本のODAを中心にして)と現状分析((6)韓国-財閥の形成と展開、(7)フィリピン-債務危機と貧困、(8)ミャンマー-市場経済化への苦悩、(9)中東-都市化と人口移動、(10)ブラジル-従属的発展と環境破壊、(11)南アフリカ-インフォーマル・セクターの展開)とを有機的に結合した新たな研究成果を挙げることができた。なお、この研究成果は、森野勝好・西口清勝編『発展途上国経済論』(ミネルヴァ書房)として、1994年6月に刊行される予定である。
著者
佐藤 誠
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.50, no.11, 1996-11-20

第13回パターン認識に関する国際会議(13th ICPR)が, 1996年8月25日〜29日に, 建国1000周年を迎えたオーストリアの首都ウィーンで開催された.本会議は, 2年ごとに開催される, パターン認識の国際会議である.1000件に近い応募の中から, 約250件の口頭論文と約450件のポスタ論文が選ばれた.前回のイスラエルの時に比べて, ポスタ論文が倍近くに増えている点が, 本会議の特徴である.会場のウィーン工科大学の収容能力の大きさが充分であり, しかも, 会議をすすめるスタッフが充実しているため, 大規模な会議が極めてスムーズに運営されていた点が印象深い.これまでと同様に, 本会議は4つのトラックに分かれて, ほぼ独立に運営されている.4つのトラックは以下の通りである.A : Computer Vision B : Pattern Recognition and Signal Analysis C : Applications and Robotic Systems D : Parallel and Connectionist Systems各トラックのテーマは, 毎回少しずつ変わってきているが, 最近の傾向としては, 以前に比べて, 4つのトラックの発表分野がそれほど明確に分別されていない点がある.トラック間でかなり研究内容が重複してきており, このような複数トラックの運営方式が良いのかどうか充分検討する必要があると思われる.本会議の主な参加国と4つのトラックの発表統計を表1に示す.参加国は40カ国を越えていたが, 常連国の発表件数が多く, 全体の6割をアメリカ, 日本, フランス, ドイツ, イギリスが占めていることがわかる.その他では, 台湾や香港からの参加が多かったことが目に付いた.
著者
伊東 暁人 土居 英二 冨田 健司 渡部 和雄 尹 大榮 田口 敏行 影山 喜一 榎本 正博 佐藤 誠二 大橋 慶士
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

今回の研究を通じて明らかになったことは下記の諸点である。1.円高不況期をはじめ過去に研究対象とされてきた時期と今次のいわゆる「構造改革」期では、地方企業をとりまく国内外の諸条件、とりわけ中国をはじめとする東南アジア諸国との関係において大きな相違が認められ、従来の戦略では適応できない部分が大きい。2.全体として地方企業では消極的ながらも構造改革を肯定的に受け止めている傾向がみられる。一方で、国や地方自治体が推進している様々な産業振興政策については、業種によって違いが見られるが、費用対効果の点などで概ね否定的な評価が見られる。財政政策的支援よりも規制緩和、減税など自立的な競争環境の整備を求める意見が強い。3.経営課題としては、(1)販売単価の下落、(2)販売量の減少、(3)納期の短縮、(4)適切な人材、労働力の不足などが挙げられる。4.基本的な戦略としては、コスト優位よりも品質や特徴あるサービスなどで差別化することを指向している。しかし、戦略とIT利用の関係を見ると、業務効率化のレベルにとどまる傾向が見られる。電子商取引への戦略的対応、IT戦略を支える地方ソフトウェア業の高度化も課題として指摘される。5.地方であっても地域の特徴を活かした研究開発型産業集積やベンチャー企業創出の可能性が見られる。その際、一定の産業集積やクラスター形成を前提とした産学(官)協同型の研究開発戦略が効果的である。6.変化に対応した戦略的提携の重要性が以前にも増して認識されてきている。とりわけ、企業の水平的連携戦略、研究開発戦略における連携などが重要である。7.イタリア、韓国などの国々でも構造改革と地方企業の関係は共通した課題が見られ諸外国の事例を研究することは競争力のある地方の産業集積の形成の点から有効である。8.今後、NPOなど非営利の組織体と地方経済・企業との関係分析も重要になってきている。
著者
佐藤 誠 峯 陽一 文 京洙 シャーニー ジョルジオ カルロス マリア・レイナルース 中村 尚司 鄭 雅英 佐藤 千鶴子 安藤 次男 小島 祥美 大倉 三和 スコーマン マキシ ソロモン フセイン コーネリッセン スカーレット バレスカス マリア・ロザリオ ベイリー エイドリアン アティエンサ マリア・エラ ハートウェル レオン デヤヘール ニコラ 大西 裕子 坂田 有弥
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

国際人口移動を単なる労働移民の問題にとどまらない複合現象として理解する視点にたち、日本とアジア、南アフリカと南部アフリカという二地域における国際人口移動の実態把握と比較分析を通じて、流出地域と流入地域において人間の安全が保障されるための課題は何であるのかを、人間安全保障の批判的摂取をふまえつつ解明した。具体的には、社会セクターにおける人口移動に焦点をあて、国際人口移動研究への理論的貢献を行った。
著者
佐藤 誠
出版者
社団法人人工知能学会
雑誌
人工知能学会誌 (ISSN:09128085)
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, 2001-11-01

強化学習は意思決定方法(政策)を獲得するための機械学習の枠組みであり, 環境モデルを想定した学習理論に裏付けられている点が特徴の一つである.しかし, これまでの強化学習手法は政策評価規範として利得の期待値しか利用していないという問題点があった.一般にマルコフ決定過程などの環境モデルにおいて得られる利得は確率変数であるため, 利得確率分布の情報を最大限に利用することで, より洗練された政策の獲得が期待できる.そこで本論文では, 利得のばらつきを考慮した強化学習の枠組みを提案することを目的とし, 与えられたリスク水準に応じて利得のばらつきを抑えつつ報酬を最大化する学習アルゴリズムを提供している.1章と2章では, 研究の背景と目的について述べた後, 対象とするマルコフ決定過程, 政策評価規範として採用するvariance pena1ized(VP)規範, および, VP規範を用いた場合の決定問題の性質をまとめ, 本研究の接近法について論じている.3章では, 無限期問の割引総報酬最大化と無限期間の平均報酬最大化の枠組みにおいて, VP規範に基づいた勾配定理と, 勾配推定に必要なVa1ue関数の再帰的方程式を導出している.4章では, 利得の分散を推定するためのTD法の収束性を示した後, 3章で導いた勾配定理を利用した新しい学習アルゴリズムを提案している.5章〜7章では, 提案したアルゴリズムを機械整備問題, 通信ネットワーク制御問題, および, 金融商品取引問題にそれぞれ適用している.
著者
山口 武彦 赤羽 歩 村山 淳 寺西 望 佐藤 誠
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告 (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.95, pp.33-37, 2005-09-30

計算機の処理性能の向上に伴い, 視覚, 聴覚情報に加え, 力触覚情報によるインタラクティブ手法が様々に研究されている.また, Webアプリケーションなどのマルチメディアコンテンツの作成が大衆化する中, より簡単に触覚を提示できるような開発環境が求められている.しかし, 現状の開発環境では, 視覚提示部と触覚提示部とで別々の開発環境が必要となる.本稿では, 現在ブラウザに標準プラグイン化されているMacromedia Flashを用いて, ハプティックインタラクションを実現するシステムを提案する.このシステムは, 力触覚呈示部に触覚アクチュエータ(富士通コンポーネント(FCL)製)を用い, 既存のFlashプラットフォームから直接, 力触覚呈示が出来るようにActionScriptを実装した.これにより, Flashユーザは気軽に触覚提示のできるアプリケーションの開発ができるという利点がある.また, いくつかのFlashムービーに触覚を実装した際の効果の評価を行った.