著者

広田 純一 八巻 一成 藤さき 浩幸 土屋 俊幸

出版者

岩手大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1996

---

本研究の目的は、都市住民の中山間地域の農山村を舞台とした滞在型レクリエーション(=グリーンツーリズム)へのニーズに応えるとともに、中山間地域の活性化、およびそれを通じた農山村地域の環境保全を図るために、中山間地域の地域資源(自然、歴史文化、人材)をトータルに演出して観光資源として活用する方策を検討することである。最終年度である本年度は、中山間地域の滞在型レクリエーションの成功事例を比較検討し、その成功要因とともに、地域資源の観光資源としての生かし方のノウハウを探った。その結果、多くの事例は行政主導型であるが、その後の成功の如何は、主として地域住民の主体的参加および地域外の常連客(リピーター)づくりをいかに実現するかにかかっていること、その意味で、観光資源づくりの技術的なノウハウよりは、行政による住民のモチベーションの引き出し方、そして行政と住民の連携による受け入れ体制作りが重要であることが明らかになった。また、各種の施設づくり(宿泊施設、交流体験施設、直売所、農産物加工施設、飲食施設、地域の自然・歴史文化の展示施設等)やふるさと体験ツアーなどは、企画・計画策定段階から地域住民の参画を求めることによって、住民の参加意欲を引き出すことができるので、滞在型レクリエーションの受け入れ体制づくりの手段としても有効であることがわかった。さらに、持続的な滞在型レクリエーションを成立させるためには、宿泊、飲食、体験インストラクションなどについて、地域内の有機的な分業体制を敷くことが重要であることもわかり、成功事例の地域も含めて、今後の課題と言える。

著者

ジョーンズ トマス エドワード 八巻 一成

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.1-11, 2015-11

---

The national parks of England and Wales seek to provide public access and conservation concurrently despite being largely composed of 'protected landscapes' that consist largely of private land situated in upland areas. This paper employs secondary sources to review evolving access and conservation mechanisms in the parks through five pivotal policies driven by changes in visitor demand. Despite pre-war conflict, such as at Kinder Scout in 1932, conservationists' alliance with the access movement in the aftermath of WWII facilitated the National Parks and Access to the Countryside Act (NPAC, 1945). However, a right to roam' across upland and uncultivated areas was not granted, while conservation was undermined by institutional divisions. An administrative framework emerged gradually via the Countryside (1968); Wildlife and Countryside (1981); and Environment (1995) Acts, before the Countryside and Public Rights of Way Act (2000) did eventually extend access across upland areas, albeit with numerous caveats. Aside from national park administration, the twin mechanisms of access and conservation have also been shaped by the diversification of visitor demand, as epitomised by the ongoing debate over 'quiet enjoyment.' This paper thus offers a holistic, retrospective baseline for research into the future policy direction of upland areas which remains unresolved.

著者

八巻 一成

出版者

一般財団法人 林業経済研究所

雑誌

林業経済 (ISSN:03888614)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.22-25, 2016-02-20 (Released:2017-04-27)

著者

八巻 一成

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.1-10, 2010-11-01

---

欧州の自然公園管理における協働の実態を明らかにするため,本研究ではイギリス,ドイツ,イタリアの事例をもとに,公園の管理運営組織レベルにおける地域の関係主体の関与のあり方について考察を行った。ドイツの国立公園は,実質的な最上位レベルの行政主体である州の関与が強く,下位レベルの行政主体の関与が弱い。イギリスの国立公園,特別自然景勝地域では,国から準基礎自治体として最小の行政単位に位置づけられるパリッシュまで幅広いレベルでの関係主体の関与がみられる。イタリアの国立公園でも,国から最小の基礎自治体であるコムーネまで関与しており,多様な行政レベルの関与がみられる。一方,ドイツの自然公園の管理運営は郡とゲマインデによって構成される組織,イタリアの地域自然公園では州やコムーネを中心とする組織によって行われており,上記のものと比べてより地域に密着した制度となっている。

著者

皆上 伸 柴崎 茂光 愛甲 哲也 柘植 隆宏 庄子 康 八巻 一成 山本 清龍

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.10-20, 2013 (Released:2017-08-28)

被引用文献数

2

---

本論文では,十和田八幡平国立公園の奥入瀬渓流を対象として,リスクマネジメントの現状と問題点を明らかにした。2009年10月にアンケート調査を行い,渓流内の事故について,責任の所在に対する利用者の意向や個人属性を明らかにした上で,利用者を4群に分類した。9割弱の利用者が,歩道の安全性向上を目途とした整備を望んでいる一方で,渓流内の事故を自己責任と考える利用者も少数存在した。次に公的機関に聞き取り調査を実施し,リスクマネジメントの現状を整理した。歩道については,2003年の渓流落枝事故以降,倒木や落枝などのリスクを把握するための点検の強化や,施設賠償責任保険への加入などの改善策が実施されていた。しかし,歩道の未設置区間の存在や,曖昧な管理域などのリスクが依然残っている。組織横断的な機関を設置し,協働型の解決策をはかることも考慮する時期にきている。

著者

八巻 一成 広田 純一 小野 理 土屋 俊幸 山口 和男

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.219-226, 2000-08-16

被引用文献数

7

---

森林レクリエーション計画においては, 利用ニーズに合った多様なレクリエーション体験の提供が重要な課題である。本研究では, このような視点からレクリエーション空間の計画, 管理のあり方を示したROS(Recreation Opportunity Spectrum)を取り上げ, わが国の森林レクリエーション計画における有効性を探った。まず, わが国における森林レクリエーション空間の実態とレクリエーション計画システムの現状を考察し, 課題を明らかにした。つぎに, ROSの成立過程, 基本概念, 計画作成プロセス, 適用事例について解説し, ROSとは何かを明らかにした。最後に, わが国の森林レクリエーション計画における意義および役割を検討した。その結果, ROSの特色であるレクリエーション体験の多様性という視点が非常に有効であると考えられた。

著者

奥田 裕規 井上 真 斎藤 暖生 土屋 俊幸 藤掛 一郎 三俣 学 八巻 一成 奥 敬一 垂水 亜紀 深町 加津枝 田中 求 大地 俊介 大久保 実香 横田 康裕

出版者

独立行政法人森林総合研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

---

脆弱化した社会組織を活性化させるためには、地域社会に新しいアイ デンティティを形成する社会変化を促す必要がある。このような社会変化を促すためには、「内 発的発展」が重要な役割を果たす。「内発的発展」は、地域住民を結ぶネットワーク上に存在し、 ネットワークは、地域住民共通の「大切なもの」を守ろうとする「思い(紐帯)」で結ばれてい る。そして、地域の「大切なもの」を守ろうとする「思い」が強ければ強いほど、そのための 取組が活発化し、「地域資源(コモンズ)」に対する要求が高まる。