著者

愛甲 哲也 崎山 愛子 庄子 康

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.727-730, 2008-03-31 (Released:2009-05-08)

参考文献数

10

被引用文献数

8 15

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Green spaces in residential areas have various functions, such as for recreational activities, making the place beautiful and so on. In this research, we investigated the economic effect of green spaces on the land prices in the residential area of Sapporo City, through an environmental economics technique. Factors contributing to the formation of the posted land price for the residential area in Sapporo City were identified by the hedonic approach. Results showed that the size of the nearest park or the ratio of green space surrounding the land contributed to the formation of the land price in addition to the area, shape, zoning and the access conditions such as the distance to the closest station and school. Therefore, the building and conservation of green spaces seems to be one clear option for raising the asset value of the residential area.

著者

豆野 皓太 久保 雄広 庄子 康

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.46-50, 2020-03-28 (Released:2020-05-15)

参考文献数

17

著者

皆上 伸 柴崎 茂光 愛甲 哲也 柘植 隆宏 庄子 康 八巻 一成 山本 清龍

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.10-20, 2013 (Released:2017-08-28)

被引用文献数

2

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本論文では,十和田八幡平国立公園の奥入瀬渓流を対象として,リスクマネジメントの現状と問題点を明らかにした。2009年10月にアンケート調査を行い,渓流内の事故について,責任の所在に対する利用者の意向や個人属性を明らかにした上で,利用者を4群に分類した。9割弱の利用者が,歩道の安全性向上を目途とした整備を望んでいる一方で,渓流内の事故を自己責任と考える利用者も少数存在した。次に公的機関に聞き取り調査を実施し,リスクマネジメントの現状を整理した。歩道については,2003年の渓流落枝事故以降,倒木や落枝などのリスクを把握するための点検の強化や,施設賠償責任保険への加入などの改善策が実施されていた。しかし,歩道の未設置区間の存在や,曖昧な管理域などのリスクが依然残っている。組織横断的な機関を設置し,協働型の解決策をはかることも考慮する時期にきている。

著者

栗山 浩一 庄子 康 柘植 隆宏

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.129, 2018

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<p>近年,複数の地域で国立公園指定や世界遺産登録が続いている。国立公園指定については,2014年3月慶良間諸島,2016年9月やんばる,そして2017年3月奄美群島国立公園が新たに指定された。一方,世界遺産については2013年に富士山が世界文化遺産に登録され,現在は奄美・沖縄が世界自然遺産への登録を目指している。こうした国立公園指定や世界遺産登録により観光地としての魅力度が高まり,観光客数が増加することが期待されている。本研究では,国立公園指定の前後の観光客の変化を分析し,国立公園指定が観光価値にどのように影響するのかを分析する。全国の一般市民を対象に国立公園の利用についてアンケート調査を2013年から継続して実施し,国立公園指定の前後における公園利用の変化をトラベルコスト法により分析した。その結果,国立公園の指定直後には影響は少ないものの,翌年から観光価値が上昇することが示され,国立公園指定が観光価値に大きな影響をもたらすことが分かった。また国立公園指定は指定された地域だけではなく,周辺の国立公園にも影響することが示された。この分析結果をもとに国立公園の魅力度を改善するための今後の課題について議論する。</p>

著者

栗山 浩一 庄子 康 柘植 隆宏

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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2013年6月,富士山が世界文化遺産に登録されたが,富士山の世界遺産登録は富士山のある富士箱根伊豆国立公園の観光利用に影響を及ぼす可能性がある。そこで,富士山が世界遺産に登録される前後の2012年から2014年の全国の国立公園の訪問行動を分析し,世界遺産登録が各国立公園の訪問行動にもたらした影響を評価することで,世界遺産登録の経済価値を分析する。過去1年間の国立公園の利用回数をたずねるアンケート調査をWeb調査により3年間実施した。3年間累計で7373人から有効回答が得られた。この訪問データをもとにクーンタッカーモデルを用いて分析したところ,富士箱根伊豆国立公園の訪問価値は2012年では一人あたり平均3736円,2013年では7326円,2014年では8218円と上昇傾向にあった。この訪問価値のうち世界遺産登録による影響をDifference-in-Difference推定量を用いて計測したところ,世界遺産登録価値は2013年では2621円に対して2014年では4281円と上昇し,2014年の訪問価値のうち約半分が世界遺産登録の効果であることが示された。

著者

庄子 康 栗山 浩一

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.51-56, 1999-02-16

参考文献数

8

被引用文献数

2

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自然公園における過剰利用は, 利用者の快適な利用を妨げるだけでなく, 景観や生態系に対しても悪影響を及ぼしている。本研究では利用料金の導入を取り上げ, その中でも利用者を抑制する効果について議論する。任意の協力金200円を導入している雨竜沼湿原を対象地として, CVM(仮想的市場評価法)を用いて協力金に対する支払意志額を推定し, これをもとに利用料金について考察を行う。支払意志額の質問方法には支払カード方式, 二項選択方式の二つの方式を用い, 比較を行った。推定結果は支払カード方式では中央値500円, 平均値453円, 二項選択方式では中央値2,186円, 平均値3,322円となり, 質問方法によって推定結果が大きく異なった。この原因には, 手掛りバイアスをはじめとするバイアスの存在が考えられた。さらに結果として, 利用料金の額と抑制効果の関係, 道外の訪問者・花の知識が多い人・協力金の存在を知っていた人の支払意志額が高いことが示され, この点から利用料金には過剰利用を抑制する効果がある一方, 問題点も存在し, 導入においては双方の事実を踏まえる必要があると考えられた。

著者

庄子 康 栗山 浩一

出版者

北海道大学農学部演習林

雑誌

北海道大学農学部 演習林研究報告 (ISSN:03676129)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.369-414, 1998-09

著者

栗山 浩一 竹内 憲司 庄子 康 柘植 隆宏

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では,世界自然遺産知床を対象として,環境政策が自然環境の保全と観光利用とのバランスを取るために有効に機能しているのか,経済学的な視点から分析を行った。2011年から知床五湖で運用が開始された利用調整地区制度が利用動態に及ぼした影響を分析するため,導入前後の利用動向を比較した。これを実験経済学におけるフィールド実験(自然実験)と位置付けることで,利用動態の変化から本制度の経済学的な評価を行った。

著者

中村 太士 森本 幸裕 夏原 由博 鎌田 磨人 小林 達明 柴田 昌三 遊磨 正秀 庄子 康 森本 淳子

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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森林、河川、農地生態系について、物理環境を基盤とした生息場評価手法を確立した。また、それぞれの生態系において、生息場の連結性や歴史的変化、倒木などの生物的遺産を考慮する新たな復元手法を開発し、実験的に成果を得た。また、魚類、昆虫、植物、両生類、鳥類、貝類、哺乳類など様々な指標生物を設定し、モニタリングや実験結果によりその成否を評価する手法を確立した。環境経済学や社会学的立場から、再生事業や利用調整地区の導入に対する地域住民、利用者の考え方を解析し、将来に対する課題を整理した。

著者

庄子 康

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.685-690, 2001-03-30

参考文献数

23

被引用文献数

3 3

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近年,自然公園の様々な問題を考える上で,環境の持つ価値を経済的に評価する環境価値評価が利用され始めている。これら手法にはトラベルコスト法(TCM)や仮想評価法(CVM)等があるが,信頼性の点からTCMとCVMの評価額を比較することは有用である。本研究で北海道雨竜沼湿原における野外レクリエーションの価値をゾーントラベルコスト法(ZTCM),個人トラベルコスト法(ITCM), CVMによって評価を行った。ZTCMの評価額は訪問あたりの平均値で1214.9円,ITCMの評価額は1552.6円,同じくCVMの評価額は1687.7円と推定された。これらの推定値を直接比較することはできないが,真の評価額はこれらの値と近い値であると推測できる。