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著者
内田誠著
出版者
双雅房
巻号頁・発行日
1935
著者
内田嘉吉述
出版者
逓信協会
巻号頁・発行日
1917

1 0 0 0 南洋

著者
A.R.ワレース著 内田嘉吉訳
出版者
柳生南洋記念財団
巻号頁・発行日
1931
著者
上野 健一 細川 葵 橋本 諭 及川 寛 柴原 裕亮 松嶋 良次 渡邊 龍一 内田 肇 鈴木敏 之
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.85-93, 2021-06-25 (Released:2021-07-02)
参考文献数
32
被引用文献数
1

二枚貝の麻痺性貝毒(PSTs)はマウス毒性試験(MBA)で検査されているが,動物愛護に対する社会的関心の高まりとともに高感度・高精度なPSTs分析法も開発され,動物実験代替法の利用が可能となった.本研究では,PSTsのモノクローナル抗体を利用したイムノクロマトキットによるスクリーニング法の開発を試みた.食品衛生法規制値(4 MU/g)を下回る2 MU/gをスクリーニング基準として試験液の希釈倍率を80倍とした条件で試験した.目視に加え,画像解析判定も併せて検証した.MBA 2 MU/g以上の20試験品はすべて本キットで陽性を示し,偽陰性はなかった.また,2 MU/g未満の327試験品のうち偽陽性は3%であった.以上のように,本法は高い正確度を示し,迅速・簡便なPSTsスクリーニング法として有用であることが示された.
著者
森 吉昭 内田 善久 中野 靖 吉越 洋 石黒 健 太田 秀樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.687, pp.233-247, 2001
被引用文献数
3

大型重機により現場転圧された粗粒材料の高応力下での圧縮性状について検討を加えた. フィルダムロックゾーンの築堤時実測沈下データを整理し, 大型ダムのような高応力下では転圧された粗粒材料が弾塑性的な圧縮変形挙動をとること, 圧縮変形量が粒子サイズ, 粒度分布, 間隙比などの影響を受けて変化することを明らかにした. 実堤体の材料定数を, 供試体の粒子サイズに制約を設けた室内試験結果によって直接評価できないことを指摘し, 現場材料と室内供試体の材料粒度の違いに関する変形パラメータの補正方法を示した後, これを用いてあるロックフィルダムの築堤, 湛水工程を再現した応力変形解析を実施した. 解析結果は実測値と概ね良好な一致を示し, 提案手法の実務レベルでの適用性が確認された.
著者
津田 康民 内田 誠也 山岡 淳 新田 和男 千代島 靖 葛原 俊作
出版者
International Society of Life Information Science
雑誌
国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.111-113, 2005-03-01 (Released:2019-05-03)

浜名湖花博会場において公開実験を行い、いけ花の体験および観賞による心身の変化を指尖容積脈波とアンケートを用いて評価した。推定血管年齢、波高、脈拍を指尖容積脈波およびその加速度脈波から計算した。血管年齢はいけ花の体験やその観賞により有意に減少した。10項目のアンケートの主成分分析を行った。その第一主成分得点(癒され感)の高値群は、低値群に比べいけ花の観賞による血管年齢の低下が顕著だった。 6月19-27日に浜名湖花博会場内の国際花の交流館に出展したMOA美術文化財団静岡支部のブースにおいて実施された、いけ花(一輪挿し)体験コーナーにおいて公開実験を行った。 会場では、花をいけたり、鑑賞したりすることが人の心身に影響を与えていることを、体験をもって実感することで、ライフスタイルの中に花を取り入れることの素晴らしさを来場者に伝えることが出来、大きな反響を頂いた。
著者
孫 成權:著 内田 尚子:訳
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.44, no.10, pp.701-707, 2002

中国国家革新システムは科学,教育および持続的な開発を通して中国を活性化し,かつ中国における経済社会的発展の速度を高めるために中国政府が下した重要な国家の戦略である。同システムは知識革新と技術革新に関与する機関で構成されるネットワーキングシステムである。この中にあって1998年,中国政府は中国科学院による知識革新計画パイロットプロジェクトの開始を承認した。本稿では,中国科学院が国家革新システムにおいて与えられている歴史的任務,同プロジェクトに関する全体計画を述べる。次にプロジェクトの初期段階,実行段階について述べる。初期の段階ではかってない規模での中国科学院傘下の研究所の配置の再調整,統合がなされ,これまで37あった研究所が17の研究所に再編成された。また39の研究所が独立法人として同プロジェクトの機構に入ることが承認された。実行段階では次の項目についてそれぞれの目標を設定した。科学技術革新,人材育成,国の内外での人材交流,技術移転の促進,革新的文化の発展および科学技術基盤構造の構築。
著者
内田,良
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究
巻号頁・発行日
vol.76, 2005-05-30

The aim of this study is, through a secondary analysis of the number of child abuse reports filed with children's welfare centers, to examine activities to prevent child abuse in Japan. The number of cases of child abuse, filed in 47 prefectures and 12 ordinance-designed major cities, can be analyzed by focusing on the regional differences among them. Adopting the perspective of social constructionism, this study regards the number of child abuse reports as a rate of discovery rather than incidence, and analyzes the differences between urban areas and rural ones through some variables. The main findings can be summarized as follows. (1) Especially since the latter half of the 1990s, urban areas have been carrying out activities to prevent child abuse (in this study, termed "child abuse discovery activities"), and all areas have been converging on an average discovery rate. (2) In urban areas, new types of child abuse (sexual abuse, emotional/psychological maltreatment, and neglect) were discovered a few years later than physical maltreatment. In 2001, the first whole year when child abuse prevention law was put into force, all types of maltreatment were discovered relatively higher in urban areas. (3) Neighbors, acquaintances/friends and medical facilities have been discovering child maltreatment in urban areas significantly and particularly in 2001 most urban public organizations have higher rate significantly. In Japan, child abuse is often discussed in the context of contemporary and urban ways of life, such as "the weakening of local bonds and blood relationships," "increase in nuclear families" and "psychological troubles arising in the course of growth and development." However, as stated above, since the latter half of 1990s, urban areas have been the forerunners of child abuse prevention activities in Japan. Therefore, the way of life in urban areas cannot be identified as a causal factor of child abuse. Rather, the great interest that urban people, medical facilities and public organizations have in child abuse is behind the incidence of "abuse" in urban areas.
著者
田中 宏毅 井上 三四郎 有田 卓史 古川 寛 大角 崇史 内田 泰輔 岩崎 元気 菊池 直士 阿久根 広宣
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.861-863, 2020-09-25 (Released:2020-11-12)
参考文献数
8

51歳女性.左腰痛,両下腿痛,血尿のため体動困難となり,救急搬送された.両下腿と腰部に高度な浮腫と腫脹,激しい疼痛,水泡形成,著明な筋逸脱酵素の上昇,高カリウム血症を認め,左腰部,両下腿の急性コンパートメント症候群と診断した.緊急で腰部と両下腿に減張切開術を施行し,ICUで全身管理を行った.全身状態安定とともに四肢の浮腫は改善した.初診時に血圧低下,血液濃縮,低タンパク血症,心拍出量低下を認め,その他の多発コンパートメント症候群をきたし得る全身疾患が除外されたことより,原疾患として全身性毛細血管漏出症候群(SCLS)と診断した.SCLSは非常にまれな疾患であり,多発急性コンパートメント症候群を認めた場合,鑑別疾患の一つとして念頭に置く必要がある.