著者

金子 克哉 伊藤 公一 安部 祐一

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.109-118, 2010-04-30

参考文献数

10

---

Monitoring of volcanic phenomena close to active volcanic vents and inside active craters is needed to predict change of volcanic activities and to understand dynamics of volcanic eruptions. In order to carry out safe volcanic monitoring, we have developed a prototype of a mobile sensor for volcanic observation "HOMURA" which is a new robotic system that has been designed to observe volcanic phenomena inside active volcanic craters. HOMURA is a small unmanned ground vehicle (approx. 780×560×300mm in dimension and 10kg in weight) with six wheels driven by electric motors and it is operated by wireless remote control at a distance of more than 1km. Data measured by some sensors in HOMURA are sent to the base station in real time. Materials of the vehicle body and wheels are aluminum with 2mm thick and plywood with 9mm thick, respectively. HOMURA can climb up and down a rough surface with slope angle of 30 degree. In addition, HOMURA does not readily become undrivable even in overturning during climbing because it has a unique body shape with a horizontal symmetry plane. HOMURA can be made and transported to mission fields at small costs. These allow us to make a new vehicle even if HOMURA should be lost by accident during missions and promptly to explore a sudden volcanic event by HOMURA. In test campaigns at Aso volcano and Izu-Oshima volcano, we confirmed that HOMURA has planned abilities on moving on rough surfaces and wireless communication.

著者

高見 博 伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.230-233, 2012 (Released:2013-03-31)

参考文献数

13

---

我が国の分化型甲状腺癌に対しての放射性ヨード内用療法は年々,実施数が増えてきている。しかし,実施に必要な放射線治療病室が少なく,その稼動病室も減少してきているため,患者の待機期間が長くなってきている。しかし近年,内用療法を取り巻く環境が変わってきた。一つは,遠隔転移のない全摘術後の患者には1,110MBq(30mCi)投与の残存甲状腺に対するアブレーションが外来で実施可能となった。さらにリコンビナントヒトTSH(rhTSH,タイロゲンⓇ)にアブレーションの補助としての効能追加が認められたことである。今後,タイロゲンを併用することで,患者のQOLを低下させずにアブレーションを実施できることが期待される。

著者

市村 英彦 Petra Todd 今井 耕介 伊藤 公一朗 澤田 康幸 中室 牧子 山口 慎太郎

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.295-316, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

北川 亘 長濵 充二 杉野 公則 伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.17-22, 2017 (Released:2017-04-28)

参考文献数

16

---

穿刺吸引細胞診は,甲状腺腫瘍の診断に欠くことができない検査である。しかし,その手技や検体処理の仕方によっては,検体不適正率が上がり穿刺吸引細胞診を再検する必要が出てくる。穿刺吸引細胞診では十分な量の細胞を採取し,迅速・的確に適正な標本を作製する必要がある。重要なことは,すべてUSガイド下に診断に適した部位から選択的に細胞を採取すること,細胞診成績を左右するので,検体処理を速やかに固定まで丁寧に行うことである。穿刺吸引細胞診の適応と当院で施行しているUS guided FNAの手技とそのコツを述べた。また,通常の塗抹標本以外にLBCやメンブレンフィルターを用いる検体処理の工夫をすることによって,検体不適正率は減少する。

著者

伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.34-38, 2014 (Released:2014-04-30)

参考文献数

12

---

甲状腺悪性腫瘍登録として甲状腺悪性腫瘍全国登録(UICC),地域がん登録,National Clinical Database(NCD)の3種が存在するが,そもそもの目的が異なるために,不一致,無駄な作業が多数存在し,現場の登録業務で問題が山積している。そこで,それぞれの経緯,現状を調べ,登録項目の詳細を分析した。それらが効率よく整理,省力化されたうえで,長年に渡り日本甲状腺外科学会が管轄し,諸般の事情で8年前より休止中であるUICCの円滑な復活に繋げたい。

著者

阿部 照哉 伊藤 公一 小森 義峯 土居 靖美 野畑 健太郎

出版者

関西法政治学研究会

雑誌

憲法論叢 (ISSN:24330795)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-34, 2009-12-22 (Released:2018-01-10)

著者

杉野 公則 亀山 香織 長浜 充二 北川 亘 渋谷 洋 大桑 恵子 矢野 由希子 宇留野 隆 伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.7-12, 2013 (Released:2013-05-31)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

甲状腺乳頭癌に比して甲状腺濾胞癌は術前診断が困難であるため切除後の病理組織検査で判明することが多く,遠隔転移を起こす頻度が高く,予後も悪いとされている。標準的な治療戦略として病理診断判明後,補完全摘術,アブレ-ションを行い,血中サイログロブリン値を指標とし,その上昇時にはI131内用療法を行う。しかし全ての濾胞癌症例にこの戦略が必要なのか疑問が残る。本腫瘍の予後因子および遠隔転移の危険因子を求めることで,上記戦略が必要な症例を明らかにした。甲状腺濾胞癌初回手術症例134例(1989年から1998年まで)に対し無遠隔転移生存率(DMFS)に関与する因子を検討した結果,年齢,原発腫瘍径,浸潤形式(広範浸潤型)であった。さらに,予後良好とされている微少浸潤型濾胞癌初回手術症例251例(1989年から2006年)に対して同様にDMFSに関与する因子を検討した結果,年齢が有意な因子であった。これらの危険因子を加味し,治療戦略を勘案すべきと考えられた。

著者

金子 克哉 伊藤 公一 安部 祐一

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, 2009-10-10

著者

松津 賢一 杉野 公則 伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.253-258, 2015 (Released:2016-03-04)

参考文献数

18

---

甲状腺乳頭癌の初期治療方針は,諸外国とわが国では従来大きく異なっていた。甲状腺切除範囲は,わが国では亜全摘以下の甲状腺温存手術が中心であったが,欧米では広く全摘が推奨されていた。しかしATAは今回のガイドライン改訂で個々の症例のリスクに基づいて切除範囲を決定するRisk-adapted managementを採用した。4cmより大きな腫瘍,肉眼的腺外浸潤,臨床的リンパ節転移,遠隔転移のいずれかを有する症例は高リスクとして全摘を,1cmより小さく腺外浸潤やリンパ節転移がなければ低リスクとして葉切除を推奨し,どちらにも該当しない症例では個々の症例ごとにいずれの術式も選択可能とした。未だ甲状腺切除範囲と予後に関するエビデンスが十分とは言えず,残された課題も多いが,今回のATAガイドライン改訂に伴って,NCCN,BTAを含む欧米のガイドラインは,わが国と類似した治療戦略を取ることになった。

著者

横山 京介 菅野 直之 Akms Rahman 嶋田 照子 西原 理恵子 瀧川 智子 上重 寛幸 川本 和弘 森谷 良智 伊藤 公一

出版者

日本大学歯学会

雑誌

日大歯学 (ISSN:03850102)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.51-56, 2007-03-30

参考文献数

50

被引用文献数

1

著者

伊藤 公一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.1, 2006-09-07

著者

加藤 良平 赤石 純子 杉野 公則 近藤 哲夫 伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.168-174, 2021 (Released:2021-11-27)

参考文献数

15

---

小児・若年者(20歳以下)を主体に発生する甲状腺癌は,成人以降に発生する通常型甲状腺癌とは異なる組織所見を示すものがあり,それらは臨床経過も特徴的であることが知られている。最も頻度が高いのは通常型の乳頭癌であるが,小児・若年者ではいわゆる“若年型乳頭癌”といえる特徴的組織所見を示す亜型群が発生する。その中には充実亜型,びまん性硬化亜型,篩状・モルレ亜型などが含まれる。乳頭癌以外では,家族性髄様癌や多発性内分泌腫瘍症2型に伴う髄様癌も若年者に多く認められる。一方,小児・若年者では低分化癌や未分化癌は極めて例外的といってよい。若年者甲状腺癌は特徴的な病理組織像と臨床像を示すため,正確な病理診断と治療が肝要である。

著者

友田 智哲 杉野 公則 伊藤 公一

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.5-9, 2020 (Released:2020-07-17)

参考文献数

20

---

近年甲状腺癌に関する様々なガイドラインが改訂された。特に,国内のガイドラインで,転移や浸潤徴候のない微小乳頭癌患者に対して,非手術経過観察を希望される場合には,“経過観察を行うこと”が推奨された点は,他癌種の治療ストラテジーである早期発見,早期治療とは相反しており注目すべきである。この背景には,微小癌の増大頻度や遠隔転移の頻度は低いこと,増大後手術施行しても術後成績が変わらないことが前向き研究で示された為である。海外のガイドラインでは,次世代シーケンサーの普及に伴い,遺伝子検査が細胞診の鑑別困難時の診断補助として推奨されている。国内でも,髄様癌のRET遺伝子検査は,治療法決定に不可欠な検査である。

著者

伊藤 公一

出版者

関西法政治学研究会

雑誌

憲法論叢 (ISSN:24330795)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-11, 1995-10-16 (Released:2018-01-10)

---

A number of scholars of the Constitution of Japan support the theory of double standard. They interpret freedom of expression as the highest valuable human right. Consequently prior restraint of freedom of expression is forbidden generally. The Ministry of Education inspects the contents of textbooks now in our country. Quite a number of scholars of the Japanese Constitution insist that the inspection is contrary to the constitutional provision of freedom of expression. But the textbooks are used for education for good citizenship and children are compeled to study the textbooks by the law. These books are specific books unlike other books. In this paper, I argue that we must conclude constitutionality about restriction of freedom of expression in due consideration of purpose of the restriction and nature of textbook. It may be given as a conclusion that the present inspection of textbook dose not violate the freedom of expression.

著者

伊藤 公一

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.22-40, 1971

著者

志村 政留 伊藤 公一 上野 公志 葛西 晴雄 寺川 隆成

出版者

日本ハイパーサーミア学会

雑誌

日本ハイパーサーミア学会誌 (ISSN:09112529)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.115-125, 1992

---

We investigated SAR (specific absorption rate) and temperature distributions produced by two different types of hexagonal array applicators. The array applicators were composed of coaxial-slot antennas used for microwave cancer therapy. One array applicator was made of 6 antennas which were placed at apexes of a hexagon. The other array consisted of 6 antennas at apexes and one at the center of the hexagon. The side of the hexagon was chosen to be 3 cm long. The 6-antenna array driven inphase at 430 MHz had a narrow region where the normalized SAR was more than 50%. This may cause a hot spot during hyperthermia treatments. The 7-antenna array driven in-phase provided wider and more uniform heating patterns. Temperature patterns calculated from the SAR patterns agreed well with experimental ones. Finally, we proposed 'heating volume' to evaluate the heating characteristics of the hexagonal arrays.

著者

宇野 由美子 齊藤 一幸 高橋 応明 伊藤 公一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.278-285, 2010-02-01

参考文献数

16

被引用文献数

2

---

人体近傍で用いられる機器のアンテナの設計では,人体との相互作用を考慮することが重要であり,その影響を評価する際には,人体の組織構造を簡易化した均質ファントムを用いた検討が一般的である.しかしながら,均質なモデルを用いることの妥当性の検討例は少ない.本論文では,2〜10GHzにおける人体の組織構造がアンテナ特性に与える影響の基礎的な検討として,均質媒質モデルと人体の組織構造を考慮した層構造モデルの近傍に半波長ダイポールアンテナを配置し,それらの人体構造の差異がアンテナ特性に与える影響について定量的に評価した.また,実験により数値計算の妥当性を確認するために,広帯域層構造ファントムの開発を行った.その結果,アンテナをファントムから0.3λ以上に配置した際の両モデル間の入力特性,放射指向性,放射効率の差異は小さいことを確認した.しかしながら,アンテナとファントム間の距離が0.1λの場合の両モデル間の差異は,VSWRは0.1以上,放射効率は15%以上あるなど,アンテナ特性の差異が大きいことを確認した.

著者

伊藤公一 [ほか] 編集

出版者

医歯薬出版

巻号頁・発行日

1998

著者

島村 沙矢香 菅野 直之 岡部 茂子 山内 桂子 伊藤 公一

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.191-196, 2011 (Released:2012-04-12)

参考文献数

15

---

本研究は, 患者が超音波歯ブラシを購入し, 歯科衛生士などから口腔清掃指導を受けることなく独自に使用することを想定し, 超音波歯ブラシに添付された説明書を一読しただけで, どの程度のプラーク除去効果が得られるかを手用歯ブラシのプラーク除去効果と比較検討した。被験者は日本大学歯学部付属歯科病院の事務職員, 男性10名, 女性20名で, 過去に口腔清掃指導を受けたことがない者とした。研究開始より1週目は手用歯ブラシを, 2週目は超音波歯ブラシを使用した。両歯ブラシを使用した際のO'Learyらのプラークコントロールレコード(PCR)は, 手用歯ブラシ(47.2±10.9%)と超音波歯ブラシ(45.0±13.5%)との間で統計学的有意差は認められなかった。部位別のPCRも両歯ブラシ間に有意差は認められなかった。超音波歯ブラシにおいてPCRの低い人は, 手用歯ブラシにおいてもPCRは低く, 超音波歯ブラシにおいてPCRの高い人は手用歯ブラシでもPCRが高いという結果が得られ, 手用歯ブラシと超音波歯ブラシのPCRに統計学的に有意な相関関係が認められた(P<0.01)。本結果から, 手用歯ブラシから超音波歯ブラシに変更する際に説明書を一読しただけでは, 有意な口腔清掃効果の改善はみられず, 口腔清掃用具の選択よりもブラッシング手技の向上が, 口腔清掃の改善に重要であることが示唆された。日本歯周病学会会誌(日歯周誌)53(3) : 191-196, 2011

著者

藤井 勝之 伊藤 公一 田島 茂

出版者

The Institute of Image Information and Television Engineers

雑誌

映像情報メディア学会大会講演予稿集

巻号頁・発行日

pp.140, 2003 (Released:2004-03-26)

---

Studies of wearable computers have attracted public attention in these days. And one of the area of interest is the communication system adopted in those wearable computers. As anexample, wearable devices which use the human body as a transmission channel, have been developed. This communication system uses near field region of the electromagnetic wave generated by the device which is eventually coupled to human body by electrodes. However, little is known about the transmission mechanism of such devices in the physical layer. In this paper, we proposed calculation model of the transmitter attached to the arm of whole body in radio anechoic chamber using the FDTD method. From this model, we estimated the electric field distribution around the human body.