著者
城所 哲夫 蕭 閎偉 福田 崚
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.86, no.779, pp.149-159, 2021 (Released:2021-01-30)
参考文献数
51
被引用文献数
3

This study aims at the verification of the hypothesis on the polarization to mega-city regions and urban divide with focus on gentrification in the Special Wards of Tokyo, Japan. Following the extensive literature review on gentrification, firstly, we analyzed the situation of gentrification and urban divide at the Ward level and applied the cluster analysis to further discuss the situation at a micro-level. Secondly, we shed light on the relation between local government policies on urban regeneration and gentrification in Tokyo and found strong relationship between them. The acceleration of the concentration of wealth to Tokyo is clearly observed in Japan since 2000s. In particular, the polarization of wealth as well as the highest income class to the central part of Tokyo is ever accelerating these days under the neoliberal urban policies. In the urban scale analysis in the Special Wards of Tokyo, situation of gentrification in the central city areas are obvious these days. On the other hands, the concentration of lower income households is observed in inner areas. Younger people of lower income tend to live in the west inner city areas while aged people with lower income tend to live in the north and east inner city areas. As a result, the urban divide in both social and spatial terms are observed. Yet, in inner city areas middle-class gentrification through the development of high-rise apartments/condominiums are also actively advancing and thus micro-level, mosaic-pattern spatial disparity is formed in inner city areas of Tokyo. Based on the analysis on the land use and urban redevelopment policies of Tokyo Metropolitan Government and the City Master Plans of 7 selected Wards (cities), it is found out that urban development/redevelopment policies at the Ward level are classified to the following 3 types: ‘large-scale urban redevelopment oriented type’, ‘incremental improvement oriented type’ and ‘hybrid type’. Wards located in the city center and its vicinity belong to the large-scale urban redevelopment-oriented type, while other Wards belong to other types based on their situations. The large-scale urban redevelopment-oriented policies naturally have high affinity to neoliberalism urban development/redevelopment policies. It follows that urban development/redevelopment polices in the Wards in the city center and its vicinity promote gentrification in those areas and thus bring about urban divide in Tokyo.
著者
城所 哲夫 福田 崚 増田 耕平 蕭 閎偉
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.740-747, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)
参考文献数
22
被引用文献数
2 4

本論文の目的は、低家賃の住宅を含む多機能でクリエイティブな場としていくことで、その都市のライフスタイルを彫琢すると同時にクリエイティブな人材を呼び込み、都市のイノベーション力を高め、活性化を図るというまちづくりのプロセスを示した仮説である「イノベーティブ・タウン仮説」が大都市のイノベーション力の醸成に対して妥当性を有することを論じることである。具体的には、東京23区を対象として、(1)国勢調査、経済センサスを用いた東京23区のクリエイティブ都市の観点から見た空間構造の分析、(2)東京都GISデータを用いたクリエイティブ・コミュニティの形成を促す多様性のある市街地特性の分析、(3)インタビュー調査に基づいたクリエイティブ・コミュニティ形成の様相の検討を行った。結果として、東京インナーエリアはクリエイティブ・コミュニティ形成にとって望ましい空間構造と市街地特性を有しており、クリエイティブな産業・文化のインキュベーションの場となってきたことが示された。
著者
城所 哲夫 片山 健介
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.45.3, pp.667-672, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
7

持続可能な地域のあり方が鋭く問われる中で自律的な地域発展のあり方が模索されている。そのためには広域空間政策が重要であることがさまざまな場で指摘され、近年、自律的な広域的な都市圏空間の形成に関する議論が盛んになってきており、政策的にも、多核的でありつつも機能的な補完性・連携のもとにある広域的な都市圏の形成に向けての施策展開が欧州を中心に始まっている。本研究はこのような問題意識のもとで、以下の目的のもとで進めた。第一に、広域都市圏に関する近年の代表的議論をレビューし、そのとらえ方の新たな枠組みを提示するとともに、先行するEU諸国における取組を整理する。第二に、提示した広域都市圏の枠組みに基づいて日本における広域都市圏形成の特徴をとくに地域イノベーション力の観点から把握する。第三に、広域政策の萌芽のみられる地域イノベーション政策に着目してケーススタディを行い、具体的に広域ガバナンス生成の可能性について議論する。
著者
佐藤 遼 城所 哲夫 瀬田 史彦
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.945-950, 2014
被引用文献数
1

本研究の目的は、大都市圏から地方への移住に「関心がある」層と移住が「可能である」層との間の、理想の地方移住後の生活イメージに関する選好パターンの違いを明らかにすることである。本研究では特に、移住先地域での暮らし方・働き方の質に関するイメージに着目した。まず、アンケート調査により地方へ「移住可能」である層を定義した。次に、因子分析により理想の地方での暮らし方・働き方のイメージに対する選好パターンを分析した。そして、ロジスティック回帰モデルを構築し、イメージへの選好パターンと「移住可能であるか」どうかとの関係性を分析した。結果、地方でのやりがいのある仕事のイメージを好む人ほど、地方移住して生活していけると考えている傾向があることがわかった。
著者
福田 崚 城所 哲夫 瀬田 史彦 佐藤 遼
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.1070-1077, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
24

東京一極集中を緩和・解消すべく企業を地方に移転する必要性が指摘されているが、産業活動の面から見れば東京に立地するメリットは大きく、その実現は容易ではない。既往研究では地方移転を惹起する様々なファクターが指摘されているが、定性的な分析に留まっており、また空間的な示唆に乏しい。本研究では、評価のために企業移転を用い、ルーチン的な観点から「非合理な」企業を抽出した上で、(1)ネットワーク(地域にの多様なリンク)(2)立地環境(魅力的な地域資源、それに敏感な主体)(3)中心市街地(集積による密度の高さと多様性)の三つのアプローチから定量的にこれらの移転を説明することを試みた。上の結果、「非合理な」企業は高度人材を志向して移転しており、それらの企業はイノベーションに重きを置いていることが多いことが明らかになった。また地域レベルで見ても、三つのアプローチいずれも流入企業を惹きつける誘因たりうることが示されたが、その中でも地域内のネットワーク構造が大きく影響していることが示唆された。
著者
佐藤 遼 城所 哲夫 瀬田 史彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.945-950, 2014-10-25 (Released:2014-10-25)
参考文献数
11
被引用文献数
9 1

本研究の目的は、大都市圏から地方への移住に「関心がある」層と移住が「可能である」層との間の、理想の地方移住後の生活イメージに関する選好パターンの違いを明らかにすることである。本研究では特に、移住先地域での暮らし方・働き方の質に関するイメージに着目した。まず、アンケート調査により地方へ「移住可能」である層を定義した。次に、因子分析により理想の地方での暮らし方・働き方のイメージに対する選好パターンを分析した。そして、ロジスティック回帰モデルを構築し、イメージへの選好パターンと「移住可能であるか」どうかとの関係性を分析した。結果、地方でのやりがいのある仕事のイメージを好む人ほど、地方移住して生活していけると考えている傾向があることがわかった。
著者
城所 哲夫 蕭 ?偉 福田 崚
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
no.767, pp.79-88, 2020-01
被引用文献数
2

<p> This study aims at the hypothesis verification on the polarization to mega-city regions and urban divide. In the first part, we examined the polarization to mega-city regions in Japan focusing on the aspect of concentration of wealth based on various economic statistics as well as the record of public investment. In the second part, we pick up Osaka city as the case analysis for the urban divide inside the mega-city region based on the cluster analysis and analyzed the current conditions of urban divide in Osaka city. In the third part, we shed light on the type of living with diversity in Airin area, Nishinari ward, Osaka city. Through the analysis based on the interview survey to the local real estate company, we discuss the mechanism of housing provision for the realization of diversity.</p><p> The acceleration of the concentration of wealth to Tokyo is clearly observed in Japan since 2000s. In particular, the polarization of wealth as well as the highest income class to the central part of Tokyo is ever accelerating these days under the neoliberal urban policies. In the urban scale analysis in Osaka city, gentrification trends in the central city areas are obvious these days. On the other hands, the concentration of poverty is observed in inner areas to the south. As a result, the urban divide in both social and spatial terms are clearly observed in Osaka city. In particular, the Airin area of Nishinari district, Osaka city worked as the area where daily-based construction workers are concentrated and it has become the area where poverty is concentrated since many of workers in this area have been aged and lost jobs.</p><p> According to the interview surveys to real estate agents who work in Nishinari district, conversion of the workers' hostel to the apartments for the jobless people who received public assistance was widely observed. In addition, they are further converted to the gest-houses for international tourists recently. Investment by Chinese people is also a new trend in this area. This phenomenon shows the ambivalent characteristics of inner areas that they often become a socially excluded areas but, at the same time, they function as the place to accept a wide range of immigrants and thus they become a source of diversity as the gateway to the city. It is recommended that the improvement of the inner areas should fully consider this ambivalent characteristic of the inner areas.</p>
著者
北島 遼太郎 瀬田 史彦 城所 哲夫 片山 健介
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.603-608, 2013-10-25 (Released:2013-10-25)
参考文献数
16
被引用文献数
1

本研究は2011年のタイ大洪水後日系企業の立地動向の把握とその要因の解明を目的としており、調査方法としてはメールによるアンケート調査と日系企業の現地法人へのヒアリング調査によって研究を行った。調査の結果、多くの日系企業が洪水後も従来の立地場所へ留まる傾向があり、その要因としては取引先企業が留まること、入居工業団地によって洪水対策が行われていること、工場移転のための資金を確保できないこと、工場の製造形態によっては人材育成が求められ容易に労働力を手放せないこと、政府への不信感から工場移転による洪水回避に期待が持てないこと等が挙げられた。政府によって洪水後に発表された復興開発戦略をこの立地動向を踏まえて見てみると、長期的治水対策や洪水情報の提供、保険制度の改善等は企業も望んでいるのに対し、堤防や嵩上げ等の局所的治水対策や新経済圏の開発等の戦略を企業は望んでおらず、今後に対する両者の態度には違いがあることが明らかになった。また両者の今後の相乗的な関係性の構築のために、調査を通じて感じられた日系企業によるタイ政府への不信感とタイ政府の計画実現の不確実性は、改善していく必要があると考えられる。
著者
蕭 〓偉 城所 哲夫 瀬田 史彦 全 泓奎
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.245-252, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
11
被引用文献数
2

旧同和地区では、同和対策関連事業の施行により、独自な福祉機能と施策が実施されてきた。2002年特別措置法の失効に伴い財源の停止、同和対策関連事業も終焉を迎えた。地域主体の自主的な供給等課題が浮き彫りになり、各地区それぞれの自助努力が問われている。今日大阪の旧同和地区においては、「社会福祉事業」を中心とする自立に向けたまちづくりヶ取り組まれている。大阪市12地区の中において、3地区の活発な活動実態が認められ、同市においての重要性が高いと言える。3地区の考察を通して把握される特徴や課題は、今後他地域において自立に向けたまちづくりのための参考となり得る。本稿の研究目的を下記の通りに要約する:(1)地域福祉諸機能に関する分析:まず3地区においての過去の地域福祉諸機能を把握する。更に各「地域団体とその機能」の現状、並びに「社会福祉事業」に焦点を当てその実態を把握しながら、地域横断の比較分析、評価を試みる。(2)地域福祉諸施設に関する分析:過去に同和対策関連事業によって整備された「地域福祉諸施設」(表-1)の現状を把握し、地域横断の分析を行う。
著者
城所 哲夫 近藤 早映
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.791-797, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)
参考文献数
13

本研究では、日本の地方都市の地域活性化の進め方と中心市街地の役割に関する考え方として、ライフスタイル産業仮説とクリエイティブ・タウン仮説から構成されるイノベーティブ・タウン仮説を提示した。イノベーティブ・タウン仮説の肝は、ライフスタイルを生かした地域の活性化と、そのベースとなるアイデアを喚起し、人と人をつなぐ場としての中心市街地の役割である。中心市街地活性化の好事例としてとり挙げられることの多い地方都市についてイノベーティブ・タウン仮説の適合性を検討したところ、中心市街地活性化事業の展開の仕方(行政主導型、協働型、民間主体型)の違いにより、そのアプローチの違いはみられるものの、全体として、イノベーティブ・タウン仮説に適合したかたちで中心市街地活性化事業が展開していることが確認できた。とくに「民間主体型」において、より直接的にライフスタイル産業の生成に結びつく活動が展開していることが指摘できる。一方、「行政主導型」「協働型」においては、ライフスタイルの彫琢、市民のネットワークの形成、魅力的なパブリックスペースの創出等の中長期的な目標が重視される傾向がある。
著者
福田 崚 城所 哲夫 瀬田 史彦
出版者
The Japan Association of Economic Geography
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.201-216, 2017-09-30 (Released:2018-09-30)
参考文献数
36

経済活動の広がりに応じた圏域設定や都市間結合について,多くの既往研究が存在するが,通勤通学のような派生的な 需要に基づいて記述されるものがほとんどであり,必ずしも実態を適切に反映していない.これに対し本研究では,金融 機関の利用や取引関係といった企業間関係に基づく圏域設定を行い,それに基づく都市間結合の記述を試みた.結果,金 融関係は取引関係と比して近接地域と強い紐帯をもつことが明らかになった.東京一極集中の傾向が強いが,大阪や福岡 が一定の中心性を有していることが示された.取引関係に着目すると,福岡や仙台などでは自地方の諸都市との間の発注 と受注に大きな格差が確認された.金融関係に着目すると,大都市集中傾向は相対的に弱く,県境を越えた都市間の依存 関係も確認できた.また,中小企業によって結ばれた取引にのみ着目すると一極集中傾向は弱まった.
著者
竹内 啓 對間 昌宏 城所 哲夫 瀬田 史彦
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.172-178, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)
参考文献数
24
被引用文献数
1

イノベーションを効率的に起こすには「フェース・トゥ・フェース」のコミュニケーションを通して知識を複数の主体間で共有することが不可欠であることから、イノベーションは地理的に集中する傾向にあるとこれまで論じられてきた。本研究は日本国内の特許データを用いて、共同発明者同士のネットワークの空間的分布を調べた。また、分野毎の比較も行うため、機械・情報通信の二分野で分析をした。結果、以下の点が示された。1)発明者同士のネットワークは地理的に集中しているが、その空間的傾向は分野間で異なる。2)発明者間の時間距離が小さいときに共同発明が進みやすいものの、そうした傾向は近年弱くなっている。3)ネットワークは都道府県境や経済産業局の管轄区域を越えて広がっている。以上を総合すると、将来イノベーション・ネットワークはより地理的に広い範囲に広がる可能性があり、都道府県や各地方をまたいだ政策の必要性が示唆される。
著者
片山 健介 大西 隆 城所 哲夫 瀬田 史彦
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.817-822, 2003-10-25
被引用文献数
2

本論文では、地域統合の進展に伴う空間計画制度の変容に関する研究のケーススタディとして、イギリスの空間計画制度におけるEUの空間政策・計画の影響について論じている。はじめに、EUレベルでの地域政策・空間計画の展開について整理している。第3章では、(1)主としてEU地域政策の影響によるリージョナリズムによって、地域レベルの組織が設立されたこと、(2)EUレベルの政策・計画がRPGにおいて考慮されていること、を述べている。第4章では、National Planという考え方が、ESDPの最終合意の後に現れてきていることを示している。結論として、EUレベルと地域レベルの重要性が高まるにつれて、国レベルの計画は、地域計画の枠組みとしての機能とともに、EUレベルと地域・地方レベルの「導管」としての役割を求められている。
著者
孫 立 大西 隆 城所 哲夫
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.469-474, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
参考文献数
5

21世紀に入り、1980年代後半から生まれてきた中国の特色的な低所得者地域である城中村に対する再開発事業が各地において次々と行われ始めた。本研究は現行の城中村再開発の政策・手法のモデルの解明、ケーススタディを通じて改造効果などを把握した上で、現行事業の到達点の解明に試みた。調査・分析の結果、再開発事業における制度改革(無形改造)は、形式的なものであり、名称上の変更に止まってしまい、福祉、社会保障などの実質的な問題の抜本的な解決には及ばなかった。物的再開発(有形改造)は、物的住環境の抜本的な改善を通じ、村民の生計維持・向上の問題を解決した。一方、低所得な借家人は住み続けることが困難となっており、社会的公平性や都市経済発展の鈍化等の問題をもたらす恐れがある。